ゼネストとウィルソンの十四か条の平和原則
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/16 09:07 UTC 版)
「第一次世界大戦」の記事における「ゼネストとウィルソンの十四か条の平和原則」の解説
アメリカのウッドロウ・ウィルソン大統領は1月8日にアメリカ合衆国議会への基調講演で十四か条の平和原則を提示した。ウィルソンは自由主義の政治原則を世界中に適用しようとし、そのうち民族自決権を最重要事項とした。例えば、十四か条の平和原則にはベルギー、セルビア、モンテネグロからの撤退と独立の回復、アルザス＝ロレーヌの撤退と放棄、ポーランドの再独立、公海の自由、軍備制限、オーストリア＝ハンガリー国民による「自主発展」（民族自決）が盛り込まれた。ドイツとオーストリア＝ハンガリーは1月24日に十四か条の平和原則を拒絶した。 1月14日、オーストリア＝ハンガリーのウィーナー・ノイシュタットとその近くの兵器工場で一月ストライキ（ドイツ語版）が始まり、広まりを見せると1月23日に軍事鎮圧された。ドイツでは1月28日から2月2日までの間、ベルリンなど産業の中枢でデモやストライキが行われ、100万人以上の労働者が参加したが（一月ストライキ（ドイツ語版））、それ以前のストライキと違って主に政治に訴え、「万国平和」(allgemeinen Frieden) や「併合と貢献」(Annexionen und Kontributionen) などのスローガンを打ち出した。これらのスローガンはブレスト＝リトフスク条約におけるドイツ最高司令部の拡張主義の態度に対するものであった。ドイツ多数派社会民主党（英語版）はフリードリヒ・エーベルト、オットー・ブラウン、フィリップ・シャイデマンをストライキの行動委員会に派遣して「行動の秩序を保つ」ことを試みたが、ドイツの一月ストライキはオーストリアのそれと同じく、軍事鎮圧でしか抑えられなかった。1月31日、ベルリン当局はストライキ委員会の委員を逮捕、ストライキに参加した労働者のうち5万人を前線に派遣した。その結果、2月3日までに大半の労働者がストライキを辞めて働くようになった。
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