ケーブルテレビ導入時についてとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > ウィキペディア小見出し辞書 > ケーブルテレビ導入時についての意味・解説 

ケーブルテレビ導入時について

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/18 04:03 UTC 版)

日本における衛星放送」の記事における「ケーブルテレビ導入時について」の解説

ケーブルテレビCATV)が住居棟導入されている場合、局から有料貸与販売されるセットトップボックス(以下STB)で視聴するトランスモジュレーション方式伝送している局が多い。このため、「直接受信する場合無料見られる放送も、無料では視聴できなくなっている。そのため、各種資料では「ケーブルテレビでは無料放送行わない局がある」旨の注意書きがされる場合もある。またSTBから録画信号ハイビジョン伝送できないケース多々あり、BDレコーダーなどのハイビジョン録画機器でも、ハイビジョン録画できないことも多い。 BSデジタルパススルー伝送行われていないケースが多い。行われている局でも、周波数変換パススルー方式実施している。衛星放送使われている衛星からアンテナまでの周波数およびアンテナ部からチューナー部までの周波数電波の周波数による分類上はSHFVHFUHF中間周波数参照)がケーブルテレビ伝送用に使用している周波数とは帯域幅異なるためにそのままでは伝送できないことから、伝送可能な周波数変換しているためである。局から有料貸与販売される元の周波数に戻すコンバーター変換器)を用いて市販当該チューナーでもそのまま視聴する2007年現在コンバーター不要な同一周波数パススルー方式での伝送ができるように業界動いている。 地上アナログ放送と同じ変調方式変換して再送信している局は徐々に減っているが、いくつか存在する。この場合再送信されているチャンネル受信できる地上アナログチューナーを内蔵した機器(以下、地上アナログ機器アナログSTBターミナル)や市販テレビ市販ビデオレコーダなど)があれば視聴できる(VHF1 - 12ch、UHF13 - 62chで再送信されていれば、ほとんど全ての地上アナログ機器視聴できるCATV帯域再送信されている場合は、機器説明書に「C13 - C63ch」などの記載がされていれば視聴できる)。ただし再送信スクランブル施されている場合視聴は局から貸与されアナログホームターミナル限られ、非加入者が視聴できる局は少ない。 現在はセットトップボックスホームターミナル無し視聴できることは少ないが1990年代以前住所移転などでケーブルテレビ局新規加入した場合NHK訪問契約員と視聴者認識不足から12年視聴不可能な状況であっても衛星受信契約締結してしまっているケースもあり、領収書記載されている契約内容確認も必要である。 また、NHK衛星受信契約申告制であることと、ケーブルテレビ側から契約解除申請をしない実態からセットトップボックスホームターミナル返却レンタル)・利用中止買取)した場合視聴者サイドでの契約解除申告が必要であることも注意しなければならない

※この「ケーブルテレビ導入時について」の解説は、「日本における衛星放送」の解説の一部です。
「ケーブルテレビ導入時について」を含む「日本における衛星放送」の記事については、「日本における衛星放送」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「ケーブルテレビ導入時について」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ


このページでは「ウィキペディア小見出し辞書」からケーブルテレビ導入時についてを検索した結果を表示しています。
Weblioに収録されているすべての辞書からケーブルテレビ導入時についてを検索する場合は、下記のリンクをクリックしてください。
 全ての辞書からケーブルテレビ導入時について を検索

英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「ケーブルテレビ導入時について」の関連用語

ケーブルテレビ導入時についてのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



ケーブルテレビ導入時についてのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの日本における衛星放送 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS