グレゴリウス改革とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 同じ種類の言葉 > 社会 > 社会運動 > 改革 > グレゴリウス改革の意味・解説 

グレゴリウス改革

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2016/12/22 03:53 UTC 版)

グレゴリウス改革: Gregorian Reform)は、11世紀教皇グレゴリウス7世(在位:1073年-1085年)によって推進されたカトリック教会の改革。叙任権の世俗権力からの奪還と聖職者の綱紀粛正が改革の二本柱であった。

概説

青年時代より教皇領で働き、教会法と教会の歴史に精通していた教皇グレゴリウス7世は、当時のカトリック教会の問題点は以下の2点に絞られると考えていた。世俗の権威によって任命される司教や大修道院長たちの問題、それにともなって起こる聖職者の不正や堕落、すなわち聖職者の妻帯や聖職売買(シモニア)である。

この現状を変えるには教会自身が変革しなければならない。教皇は改革への熱意にあふれてその職務を開始した。グレゴリウス7世は1075年に「教皇令27ヶ条」を提示して、教皇権の世俗の権威への優位を主張した。さらにローマに教会会議を招集して聖職者の妻帯と聖職売買(聖職者の地位と特権を金銭で取引すること)の禁止を徹底するよう求めた。さらに各国においてこれが確実に実行されるため、教皇使節を派遣することで万全を期した。フランスドイツにおいてこれらの通達は抵抗を受けたが、グレゴリウス7世はあきらめずにこの問題に取り組んだ。

特に、教皇が世俗の権力による叙任(司教や大修道院長の任命)を禁止する通達を出したことが、神聖ローマ皇帝ハインリヒ4世との終生の確執を生むことになる。グレゴリウス7世自身は亡命先のサレルノで失意のうちに死去するが、叙任権闘争において最終的に教会に叙任権が取り戻され(ヴォルムス協約)、司祭の妻帯および聖職売買の禁止は以降徹底されていったことで、グレゴリウス改革は達成されることになった。

参考文献


グレゴリウス改革

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/12 03:54 UTC 版)

ヨーロッパにおける政教分離の歴史」の記事における「グレゴリウス改革」の解説

瀬戸一夫時間民族史 教会改革ノルマン征服時間史』勁草書房2003年ISBN 978-4326101436。 野口洋二『グレゴリウス改革の研究創文社1978年井上雅夫西洋中世盛期皇帝法王関西学院大学出版会2012年ISBN 978-4-86283-112-5。 A・フリシュ『叙任権闘争野口洋二訳、創文社1972年ISBN 4-423-49314-4。

※この「グレゴリウス改革」の解説は、「ヨーロッパにおける政教分離の歴史」の解説の一部です。
「グレゴリウス改革」を含む「ヨーロッパにおける政教分離の歴史」の記事については、「ヨーロッパにおける政教分離の歴史」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「グレゴリウス改革」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ



グレゴリウス改革と同じ種類の言葉


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「グレゴリウス改革」の関連用語

グレゴリウス改革のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



グレゴリウス改革のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのグレゴリウス改革 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのヨーロッパにおける政教分離の歴史 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS