クロス・マーケティンググループとは? わかりやすく解説

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クロス・マーケティンググループ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/06/05 01:55 UTC 版)

株式会社クロス・マーケティンググループ
Cross Marketing Group Inc.
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 日本
163-1424
東京都新宿区西新宿3-20-2
東京オペラシティタワー 24階
設立 2013年6月3日
業種 情報・通信業
法人番号 5010001153857
事業内容 持株会社
代表者 五十嵐幹(代表取締役社長CEO
資本金 6.5億円(2024年6月末時点)
売上高 連結:261億85百万円
(2024年6月期)
純資産 連結:166億29百万円
(2024年6月末)
総資産 連結:70億82百万円
(2024年6月末)
従業員数 連結:1,683人(2024年12月末)
決算期 6月30日
主要株主 五十嵐幹 24.3%
株式会社日本カストディ銀行(信託口) 16.7%
(2024年6月末)
外部リンク https://www.cm-group.co.jp
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株式会社クロス・マーケティング
Cross Marketing Inc.
種類 株式会社
本社所在地 日本
163-1424
東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー 24階
設立 2003年4月1日
業種 情報・通信業
法人番号 5010001153857
事業内容 インターネット市場調査(ネットリサーチ)
代表者 五十嵐幹(代表取締役社長兼CEO)
資本金 1億円(2024年6月末)
主要株主 株式会社クロス・マーケティンググループ
外部リンク https://www.cross-m.co.jp/
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株式会社クロス・マーケティンググループ: Cross Marketing Group Inc.)は、東京都新宿区本社を置き、顧客のマーケティングプロセスを総合的に支援する日本企業連結子会社31社、持分法適用会社4社で構成される企業グループ[1]

概要

インターネットを用いたリサーチ事業を目的として、2003年4月に株式会社クロス・マーケティング設立。順調に売り上げを伸ばし、2008年10月に会社設立から5年半で東証マザーズに上場。

その後、グループインタビューや会場調査などの対面によるリサーチサービスを拡充。2011年よりシステム開発などのITソリューション事業を開始。2012年初の海外拠点を上海に開設。2013年6月に持株会社体制に移行。2018年、東京証券取引所市場第一部(現 プライム市場)へ上場市場変更。データ収集・分析、コンサルティング、プロモーション活動の実行など世界20拠点以上[2]で事業を展開。顧客のマーケティングプロセスを総合的に支援する。

事業は大きくデジタルマーケティング事業、データマーケティング事業、インサイト事業の3つに区分される。デジタルマーケティング事業では、セールスプロモーション、SNS/インフルエンサーマーケティング、デジタル広告、アニメや漫画などのコンテンツを活用したIPプロモーション、スマホアプリやWebなどのシステム開発‧運用‧保守などのITソリューションサービスを行う。

データマーケティング事業およびインサイト事業では、祖業のインターネットリサーチをはじめ、グループインタビュー、会場調査、店頭調査、海外調査、リサーチ後のコンサルティング、データ活用支援などを行う。

どの事業も1,395万人のパネルネットワークを活用することで、顧客のマーケティングプロセスを総合的に支援している。

沿革

  • 2003年
    • 4月 - インターネットを用いたリサーチ事業を目的として、東京都渋谷区において株式会社クロス・マーケティングを設立(資本金1,000万円)[3]
    • 10月 - 株式会社アクシブドットコム(現・株式会社VOYAGE GROUP)と業務提携
  • 2004年
  • 2006年
    • 3月 - 簡易集計アプリケーション「REAL CROSS (現Cross Finder2)」 を提供開始
    • 5月 - アクシブドットコムとの業務提携を発展的に解消し、新たに株式会社ECナビ(現・VOYAGE GROUP)及びその子会社株式会社リサーチパネルと資本提携、業務提携
  • 2008年
  • 2011年
    • 2月 - 楽天リサーチ株式会社(現・楽天インサイト株式会社)と、モニターデータベースの共同開発に向け業務提携
    • 8月 - 株式会社インデックスからモバイル向けソリューション事業の一部を譲受。株式会社クロス・コミュニケーション(連結子会社)が営業開始
  • 2012年
    • 5月 - 酷络司商务咨询(上海)有限公司(連結子会社)を設立
  • 2013年
    • 4月 - 株式会社UNCOVER TRUTH(連結子会社)を設立
    • 6月 - 株式移転により持株会社の株式会社クロス・マーケティンググループを設立。同社がクロス・マーケティングに代わり東京証券取引所マザーズ市場に上場[5]
    • 7月 - シンガポールにCross Marketing Asia Pte. Ltd.(連結子会社)を設立
    • 8月 - Markelytics Solutions India Private Limited(連結子会社)及びMedePanel Online Inc.(連結子会社)の株式を取得
    • 11月 - 株式交換により株式会社ユーティルを連結子会社
  • 2014年
  • 2015年
    • 1月 - 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(連結子会社)の株式を追加取得
    • 4月 - 株式会社メディリード(連結子会社)及び株式会社ディーアンドエム(連結子会社)を設立
  • 2018年
    • 3月 - 東京証券取引所第一部に市場変更
  • 2020年
    • 1月 - 株式会社ウィズワークを設立
    • 10月 - 株式会社クロス・マーケティング、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントとの合併を完了
  • 2021年
    • 1月 - 株式会社ドゥ・ハウスを子会社化
    • 7月 - 株式会社メタサイトを設立
  • 2022年
    • 1月 - スキップ株式会社を子会社化
    • 3月 - 株式会社クロス・マーケティング、株式会社ショッパーズアイとの合併を完了
    • 3月 - 株式会社REECH、ノフレ食品株式会社、株式会社ノフレコミュニケーションズを子会社化
    • 8月 - 株式会社Infidexを子会社化
    • 11月 - 株式会社MDIUを子会社化
  • 2023年
    • 4月 - 株式会社クロス・コミュニケーション、株式会社ノフレコミュニケーションズとの合併を完了
    • 5月 - 株式会社トキオ・ゲッツを子会社化
    • 7月 - 株式会社ドゥ・ハウス、スキップ株式会社との合併を完了/株式会社ウィズワーク、株式会社Infidexとの合併を完了
  • 2024年
    • 1月 - 株式会社Fittio、商号を株式会社オルタナエクスに変更/株式会社ドゥ・ハウス、株式会社ディーアンドエムと合併し商号を株式会社エクスクリエに変更
    • 3月 - 株式会社UNCOVER TRUTHの株式を譲渡
    • 4月 - 株式会社クリエイティブリソースインスティチュートを子会社化
    • 5月 - からだラボラトリー株式会社、商号を株式会社パスクリエに変更

事業

  • デジタルマーケティング事業
  • データマーケティング事業
  • インサイト事業

主な子会社

  • 株式会社クロス・マーケティング
  • 株式会社メタサイト
  • 株式会社メディリード
  • 株式会社ウィズワーク
  • エンバイロセルジャパン株式会社
  • 株式会社エクスクリエ
  • 株式会社パスクリエ
  • 株式会社クロス・コミュニケーション
  • 株式会社オルタナエクス
  • 株式会社クリエイティブリソースインスティチュート
  • 株式会社トキオ・ゲッツ
  • 株式会社トラフィックス
  • 株式会社REECH
  • 株式会社クロス・プロップワークス
  • ノフレ食品株式会社
  • 株式会社MDIU
  • Kadence International Business Research Pte.Ltd.
  • Kadence International (Thailand) Co., Ltd.
  • Kadence International Inc. CHINA
  • 株式会社クロスベンチャーズ

脚注

  1. ^ 【】 : フィスコレポート”. 株~企業情報・おすすめ銘柄「FISCO(フィスコ)」. 2025年5月13日閲覧。
  2. ^ 株式会社クロス・マーケティンググループ”. 株式会社クロス・マーケティンググループ. 2025年5月13日閲覧。
  3. ^ 株式会社クロス・マーケティンググループ”. 株式会社クロス・マーケティンググループ. 2025年5月20日閲覧。
  4. ^ プライバシーマーク付与適格決定事業者一覧”. www.jmra-net.or.jp. 2025年5月20日閲覧。
  5. ^ クロス・マーケティング、持株会社制へ移行”. www.advertimes.com (2013年6月7日). 2025年5月20日閲覧。

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