クロス・マーケティンググループ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/06/05 01:55 UTC 版)
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | |
本社所在地 | ![]() 〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー 24階 |
設立 | 2013年6月3日 |
業種 | 情報・通信業 |
法人番号 | 5010001153857 |
事業内容 | 持株会社 |
代表者 | 五十嵐幹(代表取締役社長兼CEO) |
資本金 | 6.5億円(2024年6月末時点) |
売上高 | 連結:261億85百万円 (2024年6月期) |
純資産 | 連結:166億29百万円 (2024年6月末) |
総資産 | 連結:70億82百万円 (2024年6月末) |
従業員数 | 連結:1,683人(2024年12月末) |
決算期 | 6月30日 |
主要株主 | 五十嵐幹 24.3% 株式会社日本カストディ銀行(信託口) 16.7% (2024年6月末) |
外部リンク | https://www.cm-group.co.jp |
種類 | 株式会社 |
---|---|
本社所在地 | ![]() 〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー 24階 |
設立 | 2003年4月1日 |
業種 | 情報・通信業 |
法人番号 | 5010001153857 |
事業内容 | インターネット市場調査(ネットリサーチ) |
代表者 | 五十嵐幹(代表取締役社長兼CEO) |
資本金 | 1億円(2024年6月末) |
主要株主 | 株式会社クロス・マーケティンググループ |
外部リンク | https://www.cross-m.co.jp/ |
株式会社クロス・マーケティンググループ(英: Cross Marketing Group Inc.)は、東京都新宿区に本社を置き、顧客のマーケティングプロセスを総合的に支援する日本の企業。連結子会社31社、持分法適用会社4社で構成される企業グループ[1]。
概要
インターネットを用いたリサーチ事業を目的として、2003年4月に株式会社クロス・マーケティング設立。順調に売り上げを伸ばし、2008年10月に会社設立から5年半で東証マザーズに上場。
その後、グループインタビューや会場調査などの対面によるリサーチサービスを拡充。2011年よりシステム開発などのITソリューション事業を開始。2012年初の海外拠点を上海に開設。2013年6月に持株会社体制に移行。2018年、東京証券取引所市場第一部(現 プライム市場)へ上場市場変更。データ収集・分析、コンサルティング、プロモーション活動の実行など世界20拠点以上[2]で事業を展開。顧客のマーケティングプロセスを総合的に支援する。
事業は大きくデジタルマーケティング事業、データマーケティング事業、インサイト事業の3つに区分される。デジタルマーケティング事業では、セールスプロモーション、SNS/インフルエンサーマーケティング、デジタル広告、アニメや漫画などのコンテンツを活用したIPプロモーション、スマホアプリやWebなどのシステム開発‧運用‧保守などのITソリューションサービスを行う。
データマーケティング事業およびインサイト事業では、祖業のインターネットリサーチをはじめ、グループインタビュー、会場調査、店頭調査、海外調査、リサーチ後のコンサルティング、データ活用支援などを行う。
どの事業も1,395万人のパネルネットワークを活用することで、顧客のマーケティングプロセスを総合的に支援している。
沿革
- 2003年
- 4月 - インターネットを用いたリサーチ事業を目的として、東京都渋谷区において株式会社クロス・マーケティングを設立(資本金1,000万円)[3]
- 10月 - 株式会社アクシブドットコム(現・株式会社VOYAGE GROUP)と業務提携
- 2004年
- 2006年
- 3月 - 簡易集計アプリケーション「REAL CROSS (現Cross Finder2)」 を提供開始
- 5月 - アクシブドットコムとの業務提携を発展的に解消し、新たに株式会社ECナビ(現・VOYAGE GROUP)及びその子会社株式会社リサーチパネルと資本提携、業務提携
- 2008年
- 2011年
- 2月 - 楽天リサーチ株式会社(現・楽天インサイト株式会社)と、モニターデータベースの共同開発に向け業務提携
- 8月 - 株式会社インデックスからモバイル向けソリューション事業の一部を譲受。株式会社クロス・コミュニケーション(連結子会社)が営業開始
- 2012年
- 5月 - 酷络司商务咨询(上海)有限公司(連結子会社)を設立
- 2013年
- 2014年
- 2015年
- 1月 - 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(連結子会社)の株式を追加取得
- 4月 - 株式会社メディリード(連結子会社)及び株式会社ディーアンドエム(連結子会社)を設立
- 2018年
- 3月 - 東京証券取引所第一部に市場変更
- 2020年
- 1月 - 株式会社ウィズワークを設立
- 10月 - 株式会社クロス・マーケティング、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントとの合併を完了
- 2021年
- 1月 - 株式会社ドゥ・ハウスを子会社化
- 7月 - 株式会社メタサイトを設立
- 2022年
- 1月 - スキップ株式会社を子会社化
- 3月 - 株式会社クロス・マーケティング、株式会社ショッパーズアイとの合併を完了
- 3月 - 株式会社REECH、ノフレ食品株式会社、株式会社ノフレコミュニケーションズを子会社化
- 8月 - 株式会社Infidexを子会社化
- 11月 - 株式会社MDIUを子会社化
- 2023年
- 4月 - 株式会社クロス・コミュニケーション、株式会社ノフレコミュニケーションズとの合併を完了
- 5月 - 株式会社トキオ・ゲッツを子会社化
- 7月 - 株式会社ドゥ・ハウス、スキップ株式会社との合併を完了/株式会社ウィズワーク、株式会社Infidexとの合併を完了
- 2024年
- 1月 - 株式会社Fittio、商号を株式会社オルタナエクスに変更/株式会社ドゥ・ハウス、株式会社ディーアンドエムと合併し商号を株式会社エクスクリエに変更
- 3月 - 株式会社UNCOVER TRUTHの株式を譲渡
- 4月 - 株式会社クリエイティブリソースインスティチュートを子会社化
- 5月 - からだラボラトリー株式会社、商号を株式会社パスクリエに変更
事業
- デジタルマーケティング事業
- データマーケティング事業
- インサイト事業
主な子会社
- 株式会社クロス・マーケティング
- 株式会社メタサイト
- 株式会社メディリード
- 株式会社ウィズワーク
- エンバイロセルジャパン株式会社
- 株式会社エクスクリエ
- 株式会社パスクリエ
- 株式会社クロス・コミュニケーション
- 株式会社オルタナエクス
- 株式会社クリエイティブリソースインスティチュート
- 株式会社トキオ・ゲッツ
- 株式会社トラフィックス
- 株式会社REECH
- 株式会社クロス・プロップワークス
- ノフレ食品株式会社
- 株式会社MDIU
- Kadence International Business Research Pte.Ltd.
- Kadence International (Thailand) Co., Ltd.
- Kadence International Inc. CHINA
- 株式会社クロスベンチャーズ
脚注
- ^ “【】 : フィスコレポート”. 株~企業情報・おすすめ銘柄「FISCO(フィスコ)」. 2025年5月13日閲覧。
- ^ “株式会社クロス・マーケティンググループ”. 株式会社クロス・マーケティンググループ. 2025年5月13日閲覧。
- ^ “株式会社クロス・マーケティンググループ”. 株式会社クロス・マーケティンググループ. 2025年5月20日閲覧。
- ^ “プライバシーマーク付与適格決定事業者一覧”. www.jmra-net.or.jp. 2025年5月20日閲覧。
- ^ “クロス・マーケティング、持株会社制へ移行”. www.advertimes.com (2013年6月7日). 2025年5月20日閲覧。
外部リンク
- クロス・マーケティンググループのページへのリンク