C-27J スパルタン

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/12/24 18:54 UTC 版)

C-27J スパルタン

イタリア空軍のC-27J

イタリア（イタリア空軍）
アメリカ合衆国（アメリカ空軍・陸軍）他

初飛行：1999年 9月25日
運用状況：現役
ユニットコスト：5,330万USドル（2012年）

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アメリカのロッキード・マーティンの協力の下開発されたアエリタリア G.222の新世代型で、エンジンとアビオニクスはロッキード・マーティンのC-130J スーパーハーキュリーズのものを使用している。

概要

1997年、G.222クラスの中型輸送機の需要が今後も大きいと考えたアレーニアは、ロッキード・マーティンとロッキード・マーティン・アレーニア・タクティカル・トランスポート・システムズ（LMATTS）を設立し、C-130Jで採用された新技術を採り入れる形でG.222の改良型の開発を決定した。この型は当初G.222Jと呼ばれていたが、アメリカ空軍のG.222がC-27A スパルタンと呼ばれていたことから、正式名称はC-27J スパルタンに決定した^[1]。試作機はイタリア空軍のG.222を改造して作られ、1999年 9月25日に初飛行した^[2]。同年11月11日にはイタリア空軍が12機を発注し、2006年から引き渡しが開始された。

C-27Jのコックピット（オーストラリア空軍機）

基本設計は原型機であるG.222のままだが、C-130Jと同じロールス・ロイス AE 2100 エンジンとダウティ R391 6翅プロペラを採用したことで、巡航速度が約15%、航続距離が約35%、巡航高度が約30%向上し、ペイロードも2,500kg増加した。機動性はさらに高まり、横転（ロール）や宙返り（ループ）といった曲技飛行を披露できるほどである。アビオニクスも一新され、コックピットがC-130Jと同じ技術を用いたグラスコックピットとなったことでパイロット2名での飛行が可能になった。また、貨物室周辺の機体構造強化により、貨物室の床はC-130Jと同じ強度になっており^[1]、C-130Jと同じ幅3.33m×高さ2.25mの容量を有しC-130JのHCU-6Eパレットが搭載可能である^[3]。オプションでヘッドアップディスプレイや空中給油プローブ、ミサイル警報装置やチャフ・フレアディスペンサーなどの各種防御機器を装備できる他^[4]、ガンシップ型AC-27Jや電子戦型EC-27など複数の派生型が提案されている。

2012年には特殊作戦型MC-27Jの開発が始まり、2014年 4月25日にデモンストレーターが初飛行した。MC-27Jは電子光学赤外線ターレットを機首に装備し、情報収集・監視・偵察（ISR）や捜索・救難（SAR）ミッションに最適化されている他、GAU-23 30mm機関砲を含むパレット式ミッション・システムを機内に搭載すればガンシップとしての運用も可能で、リンク 16 戦術データ・リンクや暗号通信システムの搭載も可能とされている^[5]^[6]。イタリア空軍がプラエトリアン（Praetorian、ローマ帝国時代の近衛軍団プラエトリアニの意）の愛称で採用を決定しており、まず1次更新機として3機、後に3機を改修する予定^[7]。

2020年には電子機器などを新世代化したC-27Jネクストジェネレーションが開発された。主翼にウィングレットが追加されているのが外見上の大きな特徴である。

米軍での採用

アメリカ合衆国・オハイオ空軍州兵のC-27J。オハイオ州マンスフィールドのマンスフィールド・ラム地域空港にて。

2007年 6月、アメリカ空軍・陸軍はC-12やC-23などの軽輸送機の後継となる統合貨物航空機（JCA）にC-27Jを選定し^[4]、最初の調達分として空軍向け24機、陸軍向け54機の計78機を発注した。しかし、この選定でロッキード・マーティンが競合するC-130Jを勧めたためLMATTSは解散^[8]、アレーニア・アエロノーティカはL-3 コミュニケーションズと共同でグローバル・ミリタリー・エアクラフト・システムズ（GMAS）を設立し^[9]、後にボーイングも加わった^[10]。これにより、米軍仕様の機体はL-3の工場で改装が行われることになり、同時に海外からの受注機もアメリカのFMS（対外有償軍事援助）によりL-3から輸出されるようになった^[11]。

機体は2008年から引き渡しが開始されているが、国防予算削減の流れなどもあり、2009会計年度の予算において調達要求が78機から38機に大幅削減され^[12]、最終的に21機で調達は打ち切られた^[11]。さらに、2013会計年度に向けての予算案では、C-27J全機を退役・処分する計画が示されており^[13]、保管されていた13機は沿岸警備隊が引き取ることとなった^[14]。なお、輸出方式もイタリアのアレーニア本社と北米子会社アレーニア・ノースアメリカが直接販売することが可能な方式に改められる予定^[11]。