樽井
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/12/18 09:39 UTC 版)
地理
泉南市の中心部をなす地域で、泉南市役所の所在地である。東で岡田・鳴滝・信達牧野・信達市場、西で男里、南で馬場、北でりんくう南浜に接する。北端を南海本線が横断して樽井駅が所在し、南西から北東へ直角に大阪府道・和歌山県道63号泉佐野岩出線の新道・旧道が通過する。南海本線と並行して大阪府道250号鳥取吉見泉佐野線が横断、府道63号旧道が南西から北東へ直角に曲がる樽井交差点で西（阪南市方面）から大阪府道204号堺阪南線、北（樽井駅）から大阪府道255号樽井停車場樽井線が接続する。一部の区域で住居表示が実施され、大字樽井は飛地状に散在する。
池
- 君ヶ池
- 本田池
- 新池
- 谷口池
歴史
| たるいちょう 樽井町 | |
|---|---|
| 廃止日 | 1956年9月30日 |
| 廃止理由 |
新設合併 新家村、信達町、西信達村、鳴滝村、樽井町、雄信達村 → 泉南町 |
| 現在の自治体 | 泉南市 |
| 廃止時点のデータ | |
| 国 |
 日本 |
| 地方 | 近畿地方 |
| 都道府県 | 大阪府 |
| 郡 | 泉南郡 |
| 市町村コード | なし（導入前に廃止） |
| 面積 | 1.94km2. |
| 総人口 |
5,722人 （国勢調査、1955年） |
| 隣接自治体 | 信達町、西信達村、鳴滝村、雄信達村 |
| 樽井町役場 | |
| 所在地 | 大阪府泉南郡樽井町 |
| 座標 | 北緯34度21分57.6秒 東経135度16分23.9秒 / 北緯34.366000度 東経135.273306度 |
| ウィキプロジェクト | |
岸和田藩は領内の民政に関して「七人庄屋」という制度を設けていたが、このうちの1人として樽井村の脇田家が任ぜられていた。
沿革
- 1871年（明治4年）
- 1881年（明治14年）2月7日 - 第2次府県統合により大阪府の管轄となる。
- 1889年（明治22年）4月1日 - 町村制の施行により、樽井村が単独で自治体として発足。
- 1896年（明治29年）4月1日 - 所属郡が泉南郡に変更。
- 1940年（昭和15年）4月1日 - 樽井村が町制施行して樽井町となる。
- 1956年（昭和31年）9月30日 - 樽井町が新家村、信達町、西信達村、鳴滝村、雄信達村と合併して泉南町が発足。同日樽井町廃止。泉南町大字樽井となる。
- 1970年（昭和45年）7月1日 - 泉南町が市制施行して泉南市となる。
世帯数と人口
2020年（令和2年）4月30日現在（泉南市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 大字・丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 樽井 | 98世帯 | 242人 |
| 樽井一丁目 | 179世帯 | 446人 |
| 樽井二丁目 | 610世帯 | 1,409人 |
| 樽井三丁目 | 614世帯 | 1,394人 |
| 樽井四丁目 | 741世帯 | 1,759人 |
| 樽井五丁目 | 588世帯 | 1,248人 |
| 樽井六丁目 | 459世帯 | 1,020人 |
| 樽井七丁目 | 692世帯 | 1,672人 |
| 樽井八丁目 | 703世帯 | 1,224人 |
| 樽井九丁目 | 340世帯 | 750人 |
| 計 | 5,024世帯 | 11,164人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 9,721人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 11,424人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 11,279人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 11,194人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 10,895人 | [9] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 3,346世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 4,124世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 4,144世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 4,331世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 4,314世帯 | [9] |
- ^ “大阪府泉南市の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2020年5月17日閲覧。
- ^ a b “地区別世帯人口統計・性別年齢別人口統計” (日本語). 泉南市 (2020年4月30日). 2020年5月17日閲覧。
- ^ a b “樽井の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat)- 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat)- 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat)- 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat)- 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat)- 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果” (日本語). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版 (PDF)” (日本語). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
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