2008年の暴落
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/13 23:08 UTC 版)
この暴落の原因は端的に言えば、サブプライムローンの破綻による金融不安で、サブプライムショックとも言われる。2008年の暴落は、2007年までにダウ平均株価が史上最高値を更新し続けたことに端を発する。その後その景気拡大をささえていたサブブライムローンは2006年頃から安定的な運用を疑問視され始めていたが、なおそれは拡大を続けていた。2007年6月22日は、米大手証券・ベアスターンズ傘下のヘッジファンドが、サブプライムローンに関連した運用に失敗したことが明らかになると、7月10日には米格付け機関のムーディーズが、サブプライムローンを組み込んだ住宅ローン担保証券・RMBSの大量格下げを発表し、金融収縮が始まった。その後一時平静を取り戻し、ダウ平均株価は10月には再度史上最高値を更新する。が、その裏で住宅価格の下落は止まらず、その後各金融会社で（最低の）損失が明らかになると再度金融不安が拡大した。 その後2008年9月15日、米証券4位（当時）のリーマン・ブラザーズの破綻と同3位のメリルリンチのバンク・オブ・アメリカによる救済合併、翌16日には、米最大の保険会社・AIGの経営危機による国営化が明らかになると金融収縮の懸念をし、アメリカは緊急経済安定化法案を議会で提出する。しかし、9月29日に下院で否決されるとダウ平均株価は史上最悪となる777ドル安をつけるなど、一気に金融信用収縮が加速する。10月1日には下院で修正案が可決されたものの、時既に遅く、その毒は欧州に回り、7日にはロシアでは株価が19%下落し、アイスランドでは対ユーロでクローナが30%下落し、同国では全ての銀行が国有化されるなど、未曽有の世界同時金融危機が本格化した。翌8日、ダウ平均株価が678ドル安をつけると、日経平均株価は翌日881.06円安（-9.62%、過去3番目/当時）と暴落した。 その後も、全く止まらず、13日日欧米の5つの中銀が資金無制限供給を受けた直後、ダウ平均株価が936.42ドル高,幅は過去最大 (+11.08%)、翌日の日経平均も1171.14円高、+14.15%（率は過去最高）と大幅に上げたものの、16日と24日にも下げ幅でそれぞれ-11.4, -9.6%と歴代ワースト2位・5位の下げ幅を記録し、下げ続けた。
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