鎮臺とは? わかりやすく解説

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ちん‐だい【鎮台】

読み方:ちんだい

地方を守るために駐在する軍隊また、その長。

明治初期常備陸軍明治4年(1871)東京・大阪・鎮西小倉)・東北石巻)の4鎮台を置き、明治6年(1873)、東京仙台名古屋・大阪・広島熊本の6鎮台となった明治21年1888師団改称

鎮台兵」の略。


鎮台

読み方:チンダイ(chindai)

(1)慶応4年内国事務局のもと、大和などに置かれ臨時軍政機関
(2)明治初期陸軍軍団


鎮台

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/07 23:28 UTC 版)

鎮台(ちんだい[1]旧字体鎭臺[2])は、


注釈

  1. ^ 『太政類典』に引用されている毛利元敏の家記によると、1868年(慶応4年4月)に毛利元敏にその藩兵隊200人を佐渡鎮台に随従させるように命じている[8]
  2. ^ 『太政類典』に掲載されている『大蔵省沿革誌』の引用によると、上野戦争で敗走した彰義隊が関東各地に潜伏したことから「鎮台ヲ置キ以テ物情ヲ鎮ス」とした[21]
  3. ^ 駿河、甲斐伊豆相模武蔵安房上総下総常陸上野下野陸奥出羽の13か国が鎮台支配とされた[25] [26]
  4. ^ 1868年6月1日(慶応4年4月10日)に三条実美に関東監察使を命じて関東に下向させ[30]、同年7月14日(5月24日)に三条実美に輔相兼関八州鎮将を命じている[31]

出典

  1. ^ a b c 国立国会図書館 2007, p. 214.
  2. ^ 大蔵省印刷局『鎭臺條例改正』日本マイクロ写真、東京、1885年5月18日。doi:10.11501/2943769https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/29437692020年12月12日閲覧 
  3. ^ 内閣官報局 編「明治元年 第46 大和鎮台ヲ置ク(正月21日)」『法令全書』 慶応3年、内閣官報局、東京、1912年、22頁。NDLJP:787948/60 
  4. ^ 「久我通久ヲ大和国鎮台ニ任ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070249900、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第三十一巻・官規・任免七(国立公文書館)
  5. ^ 内閣官報局 編「明治元年 第47 大阪鎮台ヲ置ク(正月22日)」『法令全書』 慶応3年、内閣官報局、東京、1912年、22頁。NDLJP:787948/60 
  6. ^ a b 「鎮台ヲ大坂及ヒ兵庫ニ置キ醍醐忠順外二名ヲシテ之ヲ督セシム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.JACAR:A15070197000、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第二十六巻・官規・任免二(国立公文書館)
  7. ^ 内閣官報局 編「明治元年 第48 兵庫鎮台ヲ置ク(正月22日)」『法令全書』 慶応3年、内閣官報局、東京、1912年、22頁。NDLJP:787948/60 
  8. ^ a b 「佐渡裁判所ヲ置キ府中藩兵之ニ属ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070488400、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第六十二巻・地方・行政区一(国立公文書館)
  9. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 「単行書・大政紀要・下編・第六十五巻・官職八・陸軍武官」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A04017112800、単行書・大政紀要・下編・第六十五巻・官職八・陸軍武官(国立公文書館)(第59画像目から第62画像目まで、第96画像目)
  10. ^ 内閣官報局 編「明治元年 第36 三職分課職制ヲ定ム(正月17日)」『法令全書』 慶応3年、内閣官報局、東京、1912年、15頁。NDLJP:787948/56 
  11. ^ 「三職ヲ八課ニ分ツ」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070093300、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第十五巻・官制・文官職制一(国立公文書館)(第2画像目)
  12. ^ a b 国立国会図書館 2007, p. 300.
  13. ^ 「大和鎮台ヲ置キ尋テ廃ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070483100、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第六十二巻・地方・行政区一(国立公文書館)
  14. ^ 内閣官報局 編「明治元年 第68 大和鎮撫総督ヲ置ク(2月1日)」『法令全書』 慶応3年、内閣官報局、東京、1912年、26頁。NDLJP:787948/62 
  15. ^ 国立国会図書館 2007, p. 261.
  16. ^ 「大阪鎮台ヲ置キ尋テ裁判所ト為ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070482800、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第六十二巻・地方・行政区一(国立公文書館)
  17. ^ 「兵庫鎮台ヲ置キ尋テ裁判所ト為ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070483000、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第六十二巻・地方・行政区一(国立公文書館)
  18. ^ a b 内閣官報局 編「明治元年 第402 江戸鎮台ヲ置キ三奉行ヲ廃シ社寺市政民政ノ三裁判所ヲ設ケ職員ヲ定ム 付:参照 士分乱妨之者市政裁判所ニ取締ノ儀伺ニ指令(5月19日)(布)(大総督府)」『法令全書』 慶応3年、内閣官報局、東京、1912年、160頁。NDLJP:787948/133 
  19. ^ a b 「江戸鎮台ヲ置ク」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070104000、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第十六巻・官制・文官職制二(国立公文書館)
  20. ^ a b 「有栖川熾仁親王ヲ江戸鎮台ニ拝ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070253600、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第三十一巻・官規・任免七(国立公文書館)
  21. ^ 「江戸鎮台官員ヲ置ク」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070104500、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第十六巻・官制・文官職制二(国立公文書館)
  22. ^ 国立国会図書館 2007, p. 19.
  23. ^ 「江戸鎮台ノ衙門ヲ西城ニ設ク」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070179200、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第二十四巻・官制・官庁制置二(国立公文書館)
  24. ^ 内閣官報局 編「明治元年 第559 大総督宮鎮台ヲ免シ鎮台府ノ称ヲ廃ス(7月)(鎮将府)」『法令全書』 慶応3年、内閣官報局、東京、1912年、224−225頁。NDLJP:787948/163 
  25. ^ 内閣官報局 編「明治元年 第514 江戸鎮台府管轄諸国ヲ定ム(6月28日)」『法令全書』 慶応3年、内閣官報局、東京、1912年、205頁。NDLJP:787948/153 
  26. ^ 「江戸鎮台府管轄国ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070104700、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第十六巻・官制・文官職制二(国立公文書館)
  27. ^ 内閣官報局 編「明治元年 第558 鎮将府及東京府ヲ置キ職制ヲ定ム 付:参照 東京府知事附属ヲ藩々ヨリ人撰セシム(7月17日)(布)」『法令全書』 慶応3年、内閣官報局、東京、1912年、223−224頁。NDLJP:787948/162 
  28. ^ 「鎮将府職制ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070104800、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第十六巻・官制・文官職制二(国立公文書館)
  29. ^ 「有栖川熾仁親王ノ鎮台ヲ罷メ三条実美ヲ以テ鎮将ニ拝ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070256900、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第三十一巻・官規・任免七(国立公文書館)
  30. ^ 内閣官報局 編「明治元年 第300 三条大納言ヲ以テ関東監察使ト為シ処置ヲ委任ス(閏4月10日)」『法令全書』 慶応3年、内閣官報局、東京、1912年、119頁。NDLJP:787948/110 
  31. ^ 「三条右大臣以下ニ鎮将等ノ諸職ヲ命免ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070254000、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第三十一巻・官規・任免七(国立公文書館)
  32. ^ a b c d e f g h 『新修 大津市史』5 近代 第1章 近代大津の出発京都大学人文科学研究所元教授 古屋哲夫著 1982年7月)
  33. ^ 国立国会図書館 2007, p. 124.
  34. ^ 国立国会図書館 2007, p. 129.
  35. ^ 「兵部大輔山県有朋外二名兵備将来ノ目途上言」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A03022944600、公文別録・諸建白書・明治三年~明治六年・第一巻・明治三年~明治六年(国立公文書館)(第3画像目)
  36. ^ 「第9号壬申4月7、8、9、10、11、12、13日」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C08010380100、明治5年 陸軍省日誌 乾 乾丙 第1号従2月同年第15号至5月(防衛省防衛研究所)(第2画像目)
  37. ^ 国立国会図書館 2007, p. 317.
  38. ^ 「六管鎮台表 明治6年1月9日」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C12121220400、陸軍(官等・職官・諸隊編制)表 明治1年~13年(防衛省防衛研究所)
  39. ^ 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(1) : 鎮台編制下の過度期的兵員併用・供給構造の成立」『北海道教育大学紀要. 人文科学・社会科学編』第54巻第2号、北海道教育大学、2004年2月、67-81頁、ISSN 1344-2562NAID 110000080351 
  40. ^ 遠藤芳信 2004, p. 69.
  41. ^ 内閣官報局 編「兵部省第57 兵部省職員令、官位相当表、兵部省陸軍部内条例書(7月)」『法令全書』 明治4年、内閣官報局、東京、1912年、714頁。NDLJP:787951/394 


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