東洋工業取締役時代
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一方で社業においては、1960年(昭和35年)4月東洋工業が本格的に四輪乗用車部門に進出 することになった際に、1965年当時松田恒次社長からその陣頭指揮を任され取締役自動車製造部長に就任した。 1973年(昭和48年)常務取締役、1975年(昭和50年)専務取締役に就任。生産技術畑を歩んできた経験から技術の開発・生産の合理化やコストダウンに努めマツダの生産性向上に貢献する。専務時代には全部門で新生産方式を推し進め、これが後のマツダ防府工場操業へ繋がることになる。 この間に東洋工業自体は、1973年オイルショックが発生すると当時松田耕平社長は強気な経営を続けたことから1975年に東洋工業は173億円の赤字を出してしまう。そこでメインバンクの住友銀行主導で経営再建することとなり、小松勇五郎ら通産省の介入もあって、住銀から役員受け入れおよび東洋工業創業者一族の松田家が経営から離れることになり、住銀から村井勉を迎え入れた。村井主導で経営再建が進む中、1976年(昭和51年)合理化に向け東洋工業本社にコントロール部を新設され山崎はその部長に就任している。 「マツダ再建」も参照
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