名電山中駅とは？ わかりやすく解説

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名電山中駅

(愛電山中駅 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/13 10:00 UTC 版)

名電山中駅*
駅全景
めいでんやまなか
MEIDEN YAMANAKA
◄NH08 本宿 (1.7 km)
(2.7 km) 藤川 NH10►
所在地 愛知県岡崎市舞木町字山中町62番地4
駅番号 NH  09 
所属事業者 名古屋鉄道
所属路線 名古屋本線
キロ程 20.4 km（豊橋起点）
駅構造 地上駅
ホーム 2面2線
乗降人員
-統計年度-		 776人/日
-2022年[1]-
開業年月日 1926年（大正15年）4月1日
備考 無人駅
*1938年（昭和13年） 愛電山中駅より改称。
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名電山中駅（めいでんやまなかえき）は、愛知県岡崎市舞木町字山中町にある名古屋鉄道名古屋本線の駅である。駅番号はNH09。

歴史

  • 愛電山中駅時代
  • 駅集中管理システム導入前の名電山中駅

駅構造

4両編成対応の相対式ホーム2面2線を有する地上駅。無人駅であり、駅集中管理システム（管理駅は東岡崎駅[5]）が導入されている。改札口は上下線で別々になっており、改札内に互いのホームを結ぶ連絡通路はない。

駅舎は駅集中管理システム導入に伴い新設されたもので、それまでは駅舎を設けていなかった。線路は当駅の前後でカーブが連続している。

当駅は普通列車しか停車しないため、豊橋駅へ行くには最低1回乗り換えが必要となる。

  • ホーム
  • 駅名標

のりば

番線 路線 方向 行先
1 NH 名古屋本線 下り 東岡崎・金山・名鉄名古屋方面[6]
2 上り 豊橋・豊川稲荷方面[6]

配線図

名電山中駅 構内配線略図
←
豊橋方面 		→
東岡崎・
名古屋方面
凡例
出典:[7]


利用状況

  • 『名鉄120年：近20年のあゆみ』によると2013年（平成25年）度当時の1日平均乗降人員は940人であり、この値は名鉄全駅（275駅）中231位、 名古屋本線（60駅）中51位であった[8]。
  • 『名古屋鉄道百年史』によると1992年（平成4年）度当時の1日平均乗降人員は1,023人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅（岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間）を除く名鉄全駅（342駅）中217位、 名古屋本線（61駅）中50位であった[9]。

『愛知県統計年鑑』『岡崎市統計書』等によると、年間および一日平均の乗車人員、乗降人員の推移は以下の通りである。

乗車人員・乗降人員の推移
年 年間統計 一日平均 備考
乗車人員 乗降人員 乗車人員 乗降人員
総数 定期
1949（昭和24）年度 168,000 109,000 338,000 *460 *926 期間は1949年5月 - 1950年4月末[10]
1950（昭和25）年度 161,000 111,000 322,000 *441 *882 期間は1949年11月 - 1950年10月末[11]
1951（昭和26）年度 210,000 145,000 424,000 *574 *1,158 [12]
1952（昭和27）年度 170,224 101,000 332,647 466 911 [13][14]
1953（昭和28）年度 186,000 110,000 371,000 511 1,017 [15]
1954（昭和29）年度 202,000 117,000 404,000 553 1,106 [16]
1955（昭和30）年度 209,498 119,000 419,848 572 1,147 [17][14]
1956（昭和31）年度 213,000 124,000 426,000 583 1,166 [18]
1957（昭和32）年度 195,000 106,000 391,000 534 1,071 [19]
1958（昭和33）年度
1959（昭和34）年度
1960（昭和35）年度 236,446 473,602 [14]
1961（昭和36）年度
1962（昭和37）年度
1963（昭和38）年度
1964（昭和39）年度
1965（昭和40）年度 250,796 500,768 [14]
1966（昭和41）年度
1967（昭和42）年度
1968（昭和43）年度
1969（昭和44）年度
1970（昭和45）年度 235,532 469,002 [14]
1971（昭和46）年度
1972（昭和47）年度
1973（昭和48）年度
1974（昭和49）年度
1975（昭和50）年度 217,771 435,854 [14]
1976（昭和51）年度 217,754 435,744 [20]
1977（昭和52）年度 204,452 409,077 [20]
1978（昭和53）年度 191,852 128,940 384,260 531 1,063 [21][22]
1979（昭和54）年度 178,009 131,670 356,295 492 985 [23][22]
1980（昭和55）年度 190,942 140,910 382,181 528 1,058 [24][22]
1981（昭和56）年度 178,394 128,820 357,268 494 989 [25][26]
1982（昭和57）年度 174,402 125,280 349,328 483 967 [27][26]
1983（昭和58）年度 176,974 117,480 354,637 489 980 [28][26]
1984（昭和59）年度 170,887 107,730 342,136 472 946 [29][26]
1985（昭和60）年度 179,802 111,780 362,590 497 1,002 [30][26]
1986（昭和61）年度 174,879 101,820 353,259 483 976 [31][32]
1987（昭和62）年度 180,222 105,870 364,213 497 1,005 [33][32]
1988（昭和63）年度 182,504 106,740 368,943 504 1,019 [34][32]
1989（平成元）年度 183,774 109,110 371,047 508 1,025 [35][32]
1990（平成02）年度 185,960 115,830 375,094 514 1,036 [36][32]
1991（平成03）年度 183,927 112,470 371,319 508 1,025 [37][38]
1992（平成04）年度 182,947 111,450 369,778 505 1,023 [39][38][9]
1993（平成05）年度 180,985 109,680 365,614 500 1,010 [40][38]
1994（平成06）年度 176,454 110,940 356,896 488 986 [41][38]
1995（平成07）年度 174,826 111,360 353,760 483 977 [42][38]
1996（平成08）年度 167,784 111,300 338,547 464 936 [43][44]
1997（平成09）年度 156,404 106,680 315,187 433 872 [45][44]
1998（平成10）年度 147,596 102,990 296,997 408 822 [46][44]
1999（平成11）年度 146,081 101,760 293,811 404 812 [47][44]
2000（平成12）年度 145,106 101,910 291,815 401 807 [48][44]
2001（平成13）年度 150,225 104,760 302,245 416 836 [49][50]
2002（平成14）年度 151,773 104,490 305,552 420 845 [51][50]
2003（平成15）年度 152,783 103,230 307,569 422 850 [52][50]
2004（平成16）年度 146,517 99,630 294,970 405 816 [53][50]
2005（平成17）年度 151,129 100,410 304,537 418 842 [54][55]
2006（平成18）年度 172,093 109,170 345,020 476 954 [56][57]
2007（平成19）年度 174,301 109,080 348,445 481 962 [58][57]
2008（平成20）年度 183,390 116,340 366,722 507 1,014 [59][57]
2009（平成21）年度 177,599 114,900 355,577 491 983 [60][57]
2010（平成22）年度 180,951 119,310 364,251 500 1,007 [61][57]
2011（平成23）年度 175,688 349,397 [62]
2012（平成24）年度 169,163 336,636 [62]
2013（平成25）年度 171,233 340,036 940 [62][8]
2014（平成26）年度 165,269 328,282 [62]
2015（平成27）年度 160,867 316,961 [62]
2016（平成28）年度 162,338 321,821 [63]
2017（平成29）年度 164,888 327,786 [63]
2018（平成30）年度 164,557 326,805 [63]
2019（令和元）年度 166,466 330,594 914 [63][64]
2020（令和02）年度 136,275 271,620 753 [63][65]
2021（令和03）年度 743 [66]

斜体の値は千人単位（千人未満四捨五入）
* 千人単位からの概算値

駅周辺

当駅周辺は名鉄線としては急勾配となっている。

隣の駅

名古屋鉄道
NH 名古屋本線
□快速特急・■特急・■急行・■準急
通過
■普通
本宿駅 (NH08) - 名電山中駅 (NH09) - （舞木信号場） - 藤川駅 (NH10)

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ “令和4年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2023年7月1日閲覧。
  2. ^ a b 今尾恵介（監修）『日本鉄道旅行地図帳』 7号、新潮社、2008年、42頁。ISBN 978-4-10-790025-8。 
  3. ^ 鉄道省監督局「地方鉄道、軌道事業の現況並に異動」『電気協会雑誌』第205号、日本電気協会、1939年1月、附録2頁。（国立国会図書館デジタルコレクション）
  4. ^ 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、866頁。 
  5. ^ 共通SFカードシステム「トランパス」を名古屋本線未導入駅10駅と豊川線3駅に導入します - 名古屋鉄道、2005年11月15日
  6. ^ a b “名電山中(NH09)(めいでんやまなか) 路線一覧”. 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
  7. ^ 電気車研究会、『鉄道ピクトリアル』通巻第816号 2009年3月 臨時増刊号 「特集 - 名古屋鉄道」、巻末折込「名古屋鉄道 配線略図」
  8. ^ a b 名鉄120年史編纂委員会事務局（編）『名鉄120年：近20年のあゆみ』名古屋鉄道、2014年、160-162頁。 
  9. ^ a b 名古屋鉄道広報宣伝部（編）『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、651-653頁。 
  10. ^ 『愛知県統計書. 昭和24年』、（国立国会図書館デジタルコレクション）
  11. ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和27年刊行』、愛知県、1952年、328頁
  12. ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和28年刊行』、愛知県、1953年、312頁
  13. ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和29年刊行』、愛知県、1954年、331頁
  14. ^ a b c d e f 新編岡崎市史編集委員会（編）『新編岡崎市史 11 史料現代』、岡崎市、1983年、725頁
  15. ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和30年刊行』、愛知県、1955年、307頁
  16. ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和31年刊行』、愛知県、1956年、305頁
  17. ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和32年刊行』、愛知県、1957年、321頁
  18. ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和33年刊行』、愛知県、1958年、337頁
  19. ^ 愛知県（編）『愛知県統計年鑑 昭和34年刊行』、愛知県、1959年、381頁
  20. ^ a b 岡崎市市長公室企画課（編） 『岡崎市統計書 1979年版』、岡崎市、1979年、85頁
  21. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和55年刊』、愛知県、1980年、222頁
  22. ^ a b c 岡崎市市長公室企画課（編） 『岡崎市統計書 1982年版』、岡崎市、1982年、85頁
  23. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和56年刊』、愛知県、1981年、228頁
  24. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和57年刊』、愛知県、1982年、240頁
  25. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和58年刊』、愛知県、1983年、224頁
  26. ^ a b c d e 岡崎市企画調整部企画課（編） 『岡崎市統計書 昭和61年版』、岡崎市、1986年、85頁
  27. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和59年刊』、愛知県、1984年、224頁
  28. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和60年刊』、愛知県、1985年、242頁
  29. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和61年刊』、愛知県、1986年、236頁
  30. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和62年刊』、愛知県、1987年、224頁
  31. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 昭和63年刊』、愛知県、1988年、224頁
  32. ^ a b c d e 岡崎市企画調整部企画課（編） 『岡崎市統計書 平成3年版』、岡崎市、1991年、79頁
  33. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成元年刊』、愛知県、1989年、226頁
  34. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成2年刊』、愛知県、1990年、224頁
  35. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成3年刊』、愛知県、1991年、226頁
  36. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成4年刊』、愛知県、1992年、230頁
  37. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成5年刊』、愛知県、1993年、222頁
  38. ^ a b c d e 岡崎市企画部企画課（編） 『岡崎市統計書 平成8年版』、岡崎市、1996年、79頁
  39. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成6年度刊』、愛知県、1995年、222頁
  40. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成7年度刊』、愛知県、1996年、第10章 運輸・通信
  41. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成8年度刊』、愛知県、1997年、第10章 運輸・通信
  42. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成9年度刊』、愛知県、1998年、第10章 運輸・通信
  43. ^ 愛知県企画部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成10年度刊』、愛知県、1999年、第10章 運輸・通信
  44. ^ a b c d e 岡崎市企画部企画課（編） 『岡崎市統計書 平成13年版』、岡崎市、2002年、85頁
  45. ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成11年度刊』、愛知県、2000年、第10章 運輸・通信
  46. ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成12年度刊』、愛知県、2001年、第10章 運輸・通信
  47. ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成13年度刊』、愛知県、2002年、第10章 運輸・通信
  48. ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成14年度刊』、愛知県、2003年、第10章 運輸・通信
  49. ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成15年度刊』、愛知県、2004年、第10章 運輸・通信
  50. ^ a b c d 岡崎市企画政策部企画課（編） 『岡崎市統計書 平成17年版』、岡崎市、2006年、89頁
  51. ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成16年度刊』、愛知県、2005年、第10章 運輸・通信
  52. ^ 愛知県企画振興部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成17年度刊』、愛知県、2006年、第10章 運輸・通信
  53. ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成18年度刊』、愛知県、2007年、第10章 運輸・通信
  54. ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成19年度刊』、愛知県、2008年、第10章 運輸・通信
  55. ^ 岡崎市企画政策部企画課（編） 『岡崎市統計書 平成18年版』、岡崎市、2007年、運輸・通信-3頁
  56. ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成20年度刊』、愛知県、2009年、第10章 運輸・通信
  57. ^ a b c d e 岡崎市（編） 『岡崎市統計書 平成23年版』、岡崎市、2012年、111頁
  58. ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成21年度刊』、愛知県、2010年、第10章 運輸・通信
  59. ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成22年度刊』、愛知県、2011年、第10章 運輸・情報通信
  60. ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成23年度刊』、愛知県、2012年、第10章 運輸・情報通信
  61. ^ 愛知県県民生活部統計課（編）『愛知県統計年鑑 平成24年度刊』、愛知県、2013年、第10章 運輸・情報通信
  62. ^ a b c d e 岡崎市企画財政部企画課統計班（編） 『岡崎市統計書 2016年版』、岡崎市、2017年、99頁
  63. ^ a b c d e 岡崎市（編） 『岡崎市統計書 2021年版』、岡崎市、2022年、99頁
  64. ^ “令和元年度 移動等円滑化取組報告書（鉄道駅）” (PDF). 名古屋鉄道. 2020年12月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
  65. ^ “令和2年度 移動等円滑化取組報告書（鉄道駅）” (PDF). 名古屋鉄道. 2021年10月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
  66. ^ “令和3年度 移動等円滑化取組報告書（鉄道駅）” (PDF). 名古屋鉄道. 2022年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。

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