店舗側から見た「ヒトカラ」
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/12/16 09:53 UTC 版)
「ヒトカラ」の記事における「店舗側から見た「ヒトカラ」」の解説
利用料金が「部屋単位」から「人数単位」に応じて加算される体系に変化し一人でも利用しやすくなっていった一方、一人で一部屋を占領することになるヒトカラは店舗にとって採算性が良くないために敬遠される傾向もあり、ヒトカラを歓迎するか否かは店舗により異なる。店舗側としても「『混雑している時間帯以外』は一人客を受け入れる」と表明している場合がある。 例として、ビッグエコー（第一興商）、コート・ダジュール（快活フロンティア）、カラオケ本舗まねきねこ（コシダカホールディングス）などでは、一部店舗の利用料金表に「一人カラオケ（ヒトカラ）料金」などと称して通常の利用料より若干高い料金が提示されている。カラオケの鉄人（鉄人化計画）では、自社ウェブサイト上でヒトカラ歓迎を表明しながらも「休日前日の夜間や休日の昼間、年末年始などの繁忙期では一名のみの利用を制限する」としているほか、カラオケ館（B&V）でも自社ウェブサイト上の「よくある質問」コーナーにおいて「一人での利用も問題ないが、混雑時はお断りする場合もある」としている。 ヒトカラは店舗にとって飲食代収入は見込めないが、その代わりにリピート率が高い。一人でも多くの顧客を呼び込むのが課題となりつつある一方、一人客を取り込むことは店舗にとって「空室を抱えるよりマシ」という程度であり、主要顧客層である若年層が少子化で減少している点、ソーシャルゲームなどに娯楽が移行している点などから、カラオケボックスの客足回復には繋がらないとする指摘もある。 2018年6月、シダックスがカラオケ事業を展開する子会社、シダックス・コミュニティーの株式をB&V（カラオケ館）に売却し、事実上カラオケ事業から撤退したことが報じられた。これは予てより「レストランカラオケ」を謳っていたシダックスはグループ客や食事提供をメインに捉え過ぎていたことにより、ヒトカラなどの新たな顧客ニーズに対応できず収益が悪化したためとされている。
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