否定的な個別の研究
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/14 03:14 UTC 版)
2006年に発表された、米国国立ドラッグ乱用研究所 (NIDA) がピッツバーグ大学に委託して行った研究では、224人の少年を対象に10歳または12歳から22歳になるまでの10年間あまりを追跡調査をしている。その結果、「ドラッグ乱用を進める順序について、特定のドラッグが起点になっていることも、また決まったドラッグの次になっていることもない」 と結論付けている。この研究は、元来ゲートウェイ理論を唱えていた機関が研究の目論見と正反対の結果を見出し発表したことで注目された。 2006年に発表されたワシントン医科大学他による、大麻や他のドラッグを使用している4000人を超えるオーストラリアの双子を対象にした大規模な研究でも、長期間の追跡調査の結果、大麻に他のドラッグの使用を引き起こすような順序関係はないと結論を出している。また、仮に何らかのゲートウェイ効果があったとしても、それは「大麻が法規制されているため、ユーザーをブラック・マーケットのディラーと結びつけ、そのディラーが他の違法ドラッグの供給源になる」ためだとしている。事実、コーヒーショップでの大麻の販売を認めたオランダでは、ヘロイン使用者数は減少傾向となっている。
※この「否定的な個別の研究」の解説は、「大麻」の解説の一部です。
「否定的な個別の研究」を含む「大麻」の記事については、「大麻」の概要を参照ください。
- 否定的な個別の研究のページへのリンク