合併・解散後
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/29 10:15 UTC 版)
解散後も合併時の契約条項により、同社は解散記念事業を行い、1942年（昭和17年）3月10日には『岸和田紡績株式会社五十年史』を発行した。同年6月には、二代目社長・甚吉が岸和田市の名誉職市長に就任したが、翌1943年（昭和18年）9月には退任している。それとともに自泉会館を同年12月に岸和田市に寄付したため、同館は市の施設として現在に至っている。 同社の所有した各地の事業場は、合併とともにすべて大日本紡績の所有となったが、合併の数か月後には、本社工場・野村工場・津工場・大垣工場が閉鎖になり、春木工場も休止している。戦時体制による第2次再編成で、本社工場は逓信省海務院岸和田海員養成所（1945年3月 - 1946年3月）および海軍省艦政本部（1945年11月30日廃止）、野村工場は大日本工機、津工場は海軍航空本部（1945年11月30日廃止）にそれぞれ譲渡された。天津工場のみが、大日本紡績天津大康紗廠として稼働した。第3次再編成により、残る春木工場が東亜金属工業、大垣工場（大日本紡績大垣南工場）が揖斐川電気工業（現在のイビデン）に譲渡された。これらの再編成でいわゆる「十大紡」が形成されていく。第二次世界大戦の終了とともに、かつての岸和田紡績天津工場を含む天津地区の資産はすべて喪失された。 1996年（平成8年）10月には、同社の営業所があった寺田ビルヂング跡地に寺田ビルディング本町寺田ビルが竣工した。同ビルは、寺田ビルディング株式会社（代表・寺田冨彦）が管理している。
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