日独伊三国同盟
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同盟の消滅
1943年(昭和18年)10月13日、連合国に降伏したイタリア王国はドイツに宣戦し、同盟を破棄した。日独両国は共同声明を発して同盟を再確認し、さらに三国同盟にはドイツの影響を受けたイタリア社会共和国が加わったが、1944年に入ると東欧の同盟国は次々に離脱した。1945年(昭和20年)4月25日にイタリア社会共和国は解体され、5月7日にドイツが降伏し、残った日本政府はこの日付で同盟条約の失効を確認している[35]。
関連人物
- 大島浩(駐ドイツ日本大使、1938-39年、1940-45年)
- 松岡洋右(日本外相)
- アドルフ・ヒトラー
- 来栖三郎(駐ドイツ日本大使、同盟締結時の日本代表)
- ベニート・ムッソリーニ
- ヨアヒム・フォン・リッベントロップ
- ガレアッツォ・チャーノ(イタリア外相、同盟締結時の伊代表)
- 光延東洋
- フォスコ・マライーニ
脚注
参考文献
- 成瀬治、山田欣吾、木村靖二『ドイツ史〈3〉1890年~現在』山川出版社〈世界歴史大系〉、1997年。ISBN 978-4634461406。
- 三宅正樹 (2010). “日独伊三国同盟とユーラシア大陸ブロック構想”. 平成22年度戦争史研究国際フォーラム報告書 .
- ニコラ・ラバンカ (2010). “イタリアと三国軍事同盟”. 平成22年度戦争史研究国際フォーラム報告書 .
- 義井博『増補版 日独伊三国同盟と日米関係』(南窓社、1987年)
- 日本国際政治学会太平洋戦争原因研究部 編『太平洋戦争への道5 三国同盟・日ソ中立条約』(朝日新聞社、1963年)
- 鹿島平和研究所 編・堀内謙介監修『日本外交史21 日独伊同盟 日ソ中立条約』(鹿島研究所出版会、1971年)
- 半藤一利『ドキュメント 太平洋戦争への道 「昭和史の転回点」はどこにあったか』(PHP文庫、1999年) ISBN 4-569-57260-X
- 第六章 ドキュメント日独伊三国同盟 p199〜p242
- 相澤淳『海軍の選択 再考 真珠湾への道』(中央公論新社、2002年) ISBN 4-12-003304-X
- 海軍が三国軍事同盟に反対であったという通説に対する新説を説く。
- 三宅正樹『スターリン、ヒトラーと日ソ独伊連合構想』(朝日選書、2007年) ISBN 978-4-02-259916-2
- 平間洋一『第二次世界大戦と日独伊三国同盟 海軍とコミンテルンの視点から』(錦正社、2007年) ISBN 978-4-7646-0320-2
- 児島襄『天皇』 全4巻(文春文庫、1981年)
関連項目
注釈
- ^ このころは、原因不明の事件・事故を利用したり、謀略を駆使して、自国が攻撃されたと称し、事変・戦争を起こす事例がよくあった。たとえば、1898年(明治31年)2月15日にハバナ湾でアメリカ海軍の戦艦メインが爆発、沈没し266名の乗員を失う事故が発生し、アメリカのメディアがそれをスペイン人による卑劣なサボタージュによるものとし、それも一因となって、アメリカが米西戦争を起こした事例、1931年(昭和6年)9月18日に柳条湖付近で、関東軍の部隊が南満州鉄道株式会社の線路を爆破し、関東軍がそれを中国軍の犯行とし、満州事変を起こした事例、1939年(昭和14年)8月31日、グライヴィッツ市のラジオ放送局にアルフレート・ナウヨックス親衛隊少佐率いる特殊工作部隊がやってきて、ドイツ領シレジア地方のポーランド系住民に向けて、ストライキを決行するようポーランド語で呼びかけ、前日ゲシュタポに逮捕されていたフランチシェック・ホニオックを現場に連行し、ポーランドの反乱兵の服装をさせ、彼に致死量の毒物を注射して銃で撃ち、放置し、ドイツはそれを、ポーランドの反乱兵がポーランドによるラジオ局を襲撃し、その際の攻防でポーランドの反乱兵が殺害されたとし(ほかにも放火事件など20件でこのような偽装をした)、ポーランド侵攻をした事例、1939年11月26日、カレリア地峡付近の国境線でソ連軍が自国の陣地を砲撃して赤軍将兵13名を死傷させ、ソ連がそれをフィンランド軍の攻撃として、冬戦争を起こした事例などがある。 日独伊三国同盟の第三条の自動参戦条項によれば、ドイツまたはイタリアがアメリカから攻撃を受けた場合に日本が自動的に参戦することになるが、アメリカにドイツまたはイタリアを攻撃する意図がないのに、自動参戦条項が骨抜きになっていることを知らないアメリカが対日警戒感をいっそう強めたのは、ドイツまたはイタリアが、原因不明の事件・事故を利用したり、謀略を駆使して、アメリカによって自国が攻撃されたと称してアメリカとの戦争を起こし、日独伊三国同盟の第三条の自動参戦条項によって、日本がアメリカと戦争することを警戒したからという理由もある。
出典
- ^ a b 国立公文書館デジタルアーカイブ 日本国、独逸国及伊太利国間三国条約・御署名原本・昭和十五年・条約第九号
- ^ Scan aus dem Deutschen Reichsgesetzblatt 1940, Teil 2, p. 280.
- ^ Scan aus dem Deutschen Reichsgesetzblatt 1940, Teil 2, p. 282.
- ^ a b c d e f 日本大百科全書(ニッポニカ)「日独伊三国同盟」
- ^ 「ハンガリー」国ノ日本国、独逸国及伊太利国間三国条約参加ニ関スル議定書 - 国立国会図書館 日本法令索引
- ^ 「ルーマニア」国ノ日本国、独逸国及伊太利国間三国条約参加ニ関スル議定書 - 国立国会図書館 日本法令索引
- ^ 「スロヴァキア」国ノ日本国、独逸国及伊太利国間三国条約参加ニ関スル議定書 - 国立国会図書館 日本法令索引
- ^ 「ブルガリア」国ノ日本国、独逸国及伊太利国間三国条約参加ニ関スル議定書 - 国立国会図書館 日本法令索引
- ^ クロアチア国ノ日本国、独逸国及伊太利国間三国条約参加ニ関スル議定書 - 国立国会図書館 日本法令索引
- ^ a b Венское соглашение 1941 года, 25 марта
- ^ a b 成瀬治, 山田欣吾 & 木村靖二 1997, p. 283.
- ^ Nigel Thomas. Armies in the Balkans 1914–18. Osprey Publishing, 2001, p. 17.
- ^ 成瀬治, 山田欣吾 & 木村靖二 1997, p. 284.
- ^ ニコラ・ラバンカ, p. 99-100.
- ^ 1939年5月のヒトラー発言による(ニコラ・ラバンカ, p. 101)
- ^ a b c ニコラ・ラバンカ, p. 101.
- ^ 児島、3巻、297-299p
- ^ 児島、3巻、313-314p
- ^ 児島、4巻、122-124p
- ^ 三宅正樹 2010, pp. 20–21.
- ^ 三宅正樹 2010, pp. 21–22.
- ^ 『大本営海軍部・聯合艦隊〈2〉』朝雲新聞社1975年
- ^ 児島、4巻、125-127p
- ^ 柴田紳一『昭和期の皇室と政治外交』原書房1995年
- ^ 三宅正樹 2010, pp. 21.
- ^ 児島、4巻、143-144p
- ^ 三宅正樹 2010, pp. 22.
- ^ a b ワレンチン・M・ベレズホフ『私は、スターリンの通訳だった』、66頁 (栗山洋児訳、同朋舎出版、1995年)。著者はモロトフの通訳。
- ^ ベレズホフ『私は、スターリンの通訳だった』72頁
- ^ Stocker, Donald J. (2003). Girding for Battle: The Arms Trade in a Global Perspective, 1815-1940. Greenwood Press. ISBN 0275973395. p. 180.
- ^ 『東郷茂徳外交手記』より。
- ^ a b c 平間洋一『第二次世界大戦と日独伊三国同盟』
- ^ 『杉山メモ 上』pp.85
- ^ Rosselli, p. 20.
- ^ 「3. 対独諸条約に対する措置/2 昭和20年5月18日から昭和20年6月2日」 アジア歴史資料センター Ref.B02032982200
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