コンテナリゼーション 起源

コンテナリゼーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/23 02:15 UTC 版)

起源

未梱包のばら積み貨物を手作業で船に積み込む様子
ロンドン・ミッドランド・アンド・スコティッシュ鉄道 でのコンテナ輸送(1928年)

コンテナリゼーション以前、商品は一般的に梱包されることなくばら積み貨物として手作業で取り扱われていた。通常、商品は工場から車両に積み込まれると、港の倉庫に運ばれてそこで荷下ろしされ、次の船を待って保管されていた。船が到着すると、それらは他の貨物と一緒に船の横に移動され、港湾労働者によって船倉に降ろされるなり運ばれてから梱包されていた。船は、与えられた託送貨物を降ろす前に幾つかの港に寄港することもあった。各々の港へ寄るたびに、(目的地が違う)貨物の到着は遅れることになった。配送貨物が一旦、別の倉庫に荷下ろしされてから目的地に配達される場合もあった。複数回に及ぶ荷役と遅延は輸送コストや時間がかかるだけでなく信頼性も低くしていた[3]

コンテナリゼーションは18世紀後半のイギリスにおける初期の炭鉱地域が端緒となった。1766年、ジェームズ・ブランドリーは石炭をウォーズリーのデルフ採石場からマンチェスターまでブリッジウォーター運河で輸送するために、10個の木製コンテナを備えた箱舟「Starvationer」号を設計した。1795年、ベンジャミン・ウートラムがリトルイートン・ギャングウェイ[注釈 1]を開設すると、石炭はワゴンに積まれてそれで輸送された。このギャングウェイを行く馬引きのワゴンはコンテナの形をしており、石炭を積んではしけからダービー運河に積み替えることが可能だった[4]

1830年代までに、幾つかの大陸鉄道が他の輸送手段に移行可能なコンテナを輸送していた。英国のリバプール・アンド・マンチェスター鉄道もその1つで、「シンプルな長方形の木箱(ワゴンに4つある)が、石炭をランカシャーの炭鉱からリバプールまで運ぶのに使用され、クレーンで馬車に移された」との記述がある[5]。元々は石炭をはしけに積み下ろしするのに使われていた「ルーズ・ボックス」[注釈 2]が、1780年代後半からはブリッジウォーター運河のような場所で石炭をコンテナ輸送するのに使われた。1840年代までに、木製の箱だけでなく鉄製の箱も使用されるようになった。1900年代初頭には、道路と鉄道間の移動用に設計された密閉コンテナボックスの採用が確認されている。

20世紀

1917年5月17日、米国のシンシナティ (オハイオ州)でベンジャミン・フランクリン・フィッチは自身の設計に基づき、着脱できる筐体(demountable bodies)と呼ばれるコンテナ輸送用の実験設備の開発に着手した。1919年後半、彼のシステムは14台の貨物トラックで21の鉄道駅にサービスを提供する200個以上のコンテナへと拡張された[6]

第二次世界大戦前に、多くのヨーロッパ諸国が独自にコンテナシステムを開発した。

1919年、エンジニアのStanisław Rodowiczがポーランドでコンテナシステム最初の草案を策定した。1920年には二軸ワゴンの試作品も製作されたが、ポーランド・ソビエト戦争のためポーランドでは開発が中断してしまった[7]

1921年5月、アメリカ合衆国郵便公社は郵便物をコンテナ経由で輸送するためにニューヨーク・セントラル鉄道と契約した。1930年、シカゴ&ノースウェスタン鉄道はシカゴとミルウォーキー間でコンテナの輸送を開始した。しかし、州際通商委員会がコンテナでの定額料金使用を許可しなかったことで、1931年春に彼らの事業は終了した[8]

1926年、サザン鉄道北部鉄道によるロンドンからパリまでの豪華客車ゴールデン・アローの定期的な接続運行が始まった。この乗客の手荷物の輸送に4つのコンテナが使用された。これらのコンテナはロンドンまたはパリで積み込まれ、イギリスでは長物車そしてフランスでは専用列車(CIWL Pullman Golden Arrow Fourgon of CIWL)でドーバー (イギリス)またはカレー (フランス)の港に運ばれた。

1928年9月、ローマで開催された第2回世界自動車輸送会議で、イタリアの上院議員シルヴィオ・クレスピが、競争よりも協調体制を採って道路と鉄道の輸送システムにコンテナを使用することを提案した。これは、寝台車で乗客を国際間輸送するSleeping Car Companyと同様に国際機関の支援の下で行われることとされた。1928年にペンシルバニア鉄道がアメリカ合衆国北東部で定期的なコンテナサービスを開始した。

ニューヨークでのウォール街大暴落 (1929年)とその後の世界恐慌を経て、多くの国が貨物の輸送手段を失っていた。貨物輸送の可能性として鉄道が求められ、コンテナをより広い用途で輸送するきっかけとなった。1931年9月30日、国際商工会議所の後援を受けて、ある海事貨物駅のプラットフォームではヨーロッパ製コンテナの最も良い構造を評価する実用試験が、国際競争の一環として実施された[9]

同じく1931年、米国ではベンジャミン・フランクリン・フィッチがその当時どこにでも存在する2つの最大かつ重いコンテナを設計した。1つは17.6×8.0×8.0インチで容量890立方フィートの30,000ポンド。もう1つが20.0×8.0×8.0インチで容量1000立方フィートの50,000ポンドである[6]。1932年11月、エノラではペンシルバニア鉄道が世界で最初のコンテナターミナルを開設した[9]。フィッチの開発したフック留めシステムが、コンテナの再積み込みに使用された[6]

コンテナリゼーションの発達は、経済崩壊と全交通手段の使用減少をもたらすこととなった1929年のウォール街大暴落を経て、鉄道会社を活性化する方法としてヨーロッパとアメリカで興ったのである[9]

1933年のヨーロッパでは、国際商工会議所の後援を受けて国際コンテナ事務局(B.I.C)が設立された。1933年6月、B.I.Cは国際間交通で使用されるコンテナに必須となる規定条件を決定した。 コンテナは、移動式エレベーター(グループ1コンテナ)用のクレーンやオーバーヘッドコンベヤー等のつり上げ装置によって取り扱われるとして、1933年7月1日以降に構築されたものとされた。義務的な規制は次のとおり。

  • 条項1-コンテナは、形状に関しては閉鎖タイプまたは開放タイプのいずれかで、容量に関しては重量タイプまたは軽量タイプのいずれかであること。
  • 条項2-コンテナの積載量は、コンテナの総重量(荷物+空荷時)が以下のようでなければならない。重量タイプのコンテナの場合は5メートルトン。 軽量タイプのコンテナの場合は2.5メートルトン。ワゴン荷重と同じ条件下では、総重量の5%超過までの許容範囲を認める[9]

1926年から1947年の米国では、シカゴ・ノースショアー・アンド・ミルウォーキー鉄道がミルウォーキー (ウィスコンシン州)とシカゴ (イリノイ州)の間で長物車に積荷された自動車運搬車および荷主の車両を輸送していた。1929年より始まるシートレイン・ラインズ[注釈 3]は、ニューヨークとキューバ間で商品を輸送するため船舶で鉄道貨車を輸送していた[10]

1930年代半ば、シカゴ・グレート・ウェスタン鉄道と当時のニューヘイブン鉄道が、独自の鉄道に限定した「ピギーバック」サービス(長物車での高速道路貨物トレーラーの輸送)を開始した。シカゴ・グレート・ウェスタン鉄道は、鎖とターンバックルを使用して各トレーラーを長物車に固定する方法について、1938年に米国連邦特許を申請した。他の部材には、長物車からトレーラーを積み降ろしするための車輪止めや傾斜台などがあった[11]。1953年までに、シカゴ・バーリントン・アンド・クインシー鉄道、シカゴ・アンド・イースタン・イリノイ鉄道、サザン・パシフィック鉄道がこの革新的事業に参入した。使用された鉄道車両の大部分は、余った長物車に新たな床面を装着したものだった。1955年までに、追加で25の鉄道会社が何らかの形でピギーバックのトレーラー輸送サービスを開始した。

第二次世界大戦

第二次世界大戦中、オーストラリア軍は鉄道の様々なゲージ破損にもっと簡単に対処するための補助としてコンテナを使用した。これらの積み重ね不可能なコンテナは、後の20フィートISO規格コンテナとほぼ同じ大きさで、恐らく主に木材で造られていた[12][検証用の引用文が必要]

異なる4つのUIC-590コンテナを展示している、鉄道博物館内の貨車。ボーフム=ダールハウゼン鉄道博物館の展示。

同時期に、アメリカ合衆国陸軍は均一な大きさの物品を組み合わせてパレットに固定し、ユニット・ロード[注釈 4]にすることで輸送船の積み込み積み降ろしを高速化するようになった。1947年、アメリカ陸軍輸送科は士官の家庭用品を戦地に輸送するために、4.1トンの積載量をもつ表面が波うった剛性スチールのコンテナ「トランスポーター」を開発した。縦幅2.59x横幅1.91x高さ2.08mで、片面に両開きドアがあり、運搬台車の上に取り付けられ、上部の四隅に吊り上げ用リングがあった[14][15]朝鮮戦争中、トランスポーターは繊細な軍事装備の持ち運びについて評価され、効果的であることが証明され、より広範な使用が認められた。物資の盗難や木箱の損傷で、軍は鋼鉄製コンテナが必要だと確信した。

20世紀半ば

ニューアーク港にいるマルコム・マクリーン。1957年

1951年4月、チューリッヒ・ティーフェンブルネン駅でスイス交通博物館と国際コンテナ事務局(BIC)がコンテナシステムのデモンストレーションを開催し、これには西ヨーロッパに最適な(輸送の)解決策を選ぶという目的があった。フランス、ベルギー、オランダ、ドイツ、スイス、スウェーデン、イギリス、イタリア、アメリカ合衆国の各代表者が出席した。そこで選ばれたシステムはオランダで「Laadkisten」と呼ばれる、1934年以来使われていた消費財および廃棄物の輸送システムに基づくものだった。このシステムは最大容量5500kgで最大3.1×2.3×2.0mのローラーコンテナを使った多彩な構成で、鉄道、トラック、船舶で輸送を行った[16][17]。これが「PAコンテナ(独:pa-Behälter)」として知られる、第二次世界大戦後の最初のヨーロッパの鉄道規格UIC590となった。オランダ、ベルギー、ルクセンブルク、西ドイツ、スイス、スウェーデン、デンマークでその導入が実施された[18]。さらに大きなISOコンテナの普及に伴い、PAコンテナは鉄道会社によって段階的に廃止された。1970年代には廃棄物輸送でそれが広く使われるようになった[18]

1952年、米国陸軍はトランスポーターをCONtainer EXpressまたはCONEXボックスシステムに発展させた。CONEXのサイズと容量はトランスポーターとほぼ同じだが[注釈 5]、システムはいわゆるユニット方式になり、縦幅1.91×横幅1.30×高さ2.10mの小さなハーフサイズのユニットが追加された[21][22][注釈 6]。CONEXは3段に積み重ねて、厳しい自然環境からその内容物を保護することが可能だった[19]

工学用品や予備の部材を積んだCONEX最初の大掛かりな発送は、ジョージア州にあるコロンバス総合倉庫からサンフランシスコ港までが鉄道で行われ、それから船舶で1952年後半に日本の横浜へ、その後は韓国へ輸送された。出荷引き渡し時間はほぼ半分に減った。ベトナム戦争時までに、補給品および部材の大部分はCONEXによって発送されていた。1965年までに米軍は約10万個のCONEXボックスを使用し、1967年には20万個以上を使用していた[22][26]。これは世界規模で初となるコンテナでのインターモーダル輸送となった[19]アメリカ国防総省が軍事用に8×8フィートの横断面×長さ10フィートのコンテナを規格化すると、輸送目的でそれが急速に採用された[要出典]

1955年、元トラック運送会社のオーナーであるマルコム・マクリーンは、エンジニアのキース・タントリンガーと協力して、最新の複合輸送コンテナ(インターモーダル・コンテナ)を開発した。課題は、効率的に船に積み込むことができて、長い航海でも安全性を保持できる輸送コンテナを設計することだった。その結果、波うった厚さ2.5mmの鋼鉄からなる、縦3.0×横2.4×高さ2.4m(縦10×横8×高さ8フィート)単位の箱ができた。この設計では、ツイストロック機構が4つの角それぞれの頂点に組み込まれており、クレーンを使用してコンテナを簡単に固定および持ち上げることができた。マクリーンを手伝った後、タントリンガーは特許取得した設計を業界に提供するよう説得した。これが輸送用コンテナの国際標準化の始まりとなった[27]

専用船

韓国の釜山港で待機中のコンテナ

コンテナを運ぶ目的専用で建造された最初の船舶は、ロンドンとパリ間を結ぶ豪華旅客列車ゴールデンアローを常時運行するためのもので、1926年に操業を開始した。乗客の荷物運搬のために4つのコンテナが使用された。これらのコンテナはロンドンまたはパリにて積み込まれ、ドーバーまたはカレーの港に輸送された[9]

欧州における次の段階は第二次世界大戦後となる。コンテナ輸送用に専用建造された船舶はイギリスとオランダ間で使用され[18]、1951年にはデンマークでも使用された[28]:31。米国では、1951年にワシントン州シアトルとアラスカ州の間でコンテナの運搬が始まった[29]。ただし、これらのサービスはどれも特に成功しなかった。まず、コンテナがかなり小さくて、それら52%の容積は3立方m未満だった。欧州ではほぼ全てのコンテナが木で作られており、キャンバス布地の蓋を使用していたため、同コンテナは鉄道またはトラックの車体に追加の積み込みが必要とされた[28]:31-32

世界初の専用コンテナ船は、1955年にモントリオールで建造されてホワイトパス&ユーコン社が所有する「クリフォード・J・ロジャーズ号」だった[30][31]。1955年11月26日の初運行では、ノースバンクーバー (ブリティッシュコロンビア州)スカグウェイ (アラスカ州)間で600個のコンテナが輸送された。スカグウェイではコンテナを専用の鉄道車両に降ろして北へユーコン準州まで運ぶという、トラック、船、鉄道車両を使用した最初のインターモーダル輸送サービスだった[32]。ユーコンで南行きのコンテナが荷送人によって積み込まれると、鉄道、船、トラックで、届け先まで開けられることもなく運ばれた。この最初のインターモーダルシステムは1955年11月から1982年まで運用された[33]

実際に最初に成功したコンテナ船会社は1956年4月26日に遡る。アメリカのトラック輸送の起業家マルコム・マクリーンは、後にコンテナと呼ばれる58台の「トレーラー・バン」を入れて[34]、改造されたタンカー船アイデアル・X号に乗せ、ニューアーク (ニュージャージー州)からヒューストン (テキサス州)まで航海した[28]:1。カナダでの出来事とはまた別に、マクリーンは輸送中に決して開けることなしに、トラック、船舶、鉄道車両間のインターモーダルを基本とする受け渡し可能な大型コンテナを使用する考えを抱いていた。マクリーンは当初、大型トラックからトレーラーを取り出して船の貨物倉にそれを格納する「トレーラーシップ」の建設を支持していた。

ロールオン-ロールオフ方式と呼ばれるこの積み込み方法は、潰れた物置きとしても知られ、船内の潜在的な貨物スペースの大きな無駄遣いになるため採用されなかった。代わりにマクリーンは、車台ではなくコンテナのみを船に積むものへと当初の概念を修正した。そのため「コンテナ船」や「ボックス」船との名称になっている[35][36]

規格化

マースク社のコンテナ。1975年
ケッペル港のコンテナ・ターミナル。シンガポール

コンテナリゼーション初頭の20年間に、様々な大きさのコンテナと隅金具が使用された。米国だけでも互換性のないコンテナシステムが数十個あった。最大運用のコンテナでも、マトソン航行会社には24フィート(7.32m)のコンテナがあり、シーランド・サービス社は35フィート(10.67m)のコンテナを使用していた。現存する規格サイズや金具および補強基準は、国際海運会社、ヨーロッパの鉄道会社、米国の鉄道会社、および米国の運送会社間における一連の妥協から発展した。4つの重要なISO(国際標準化機構)勧告によって、世界規模でコンテナリゼーションが規格化された[37]

  • 1968年1月:ISO 668は用語、寸法、定格を定義。
  • 1968年7月:R-790は識別マークを定義。
  • 1970年1月:R-116は隅金具に関する勧告を行う。
  • 1970年10月:R-1897は汎用貨物コンテナの最小内部寸法を設定。

これらの規格に基づいた最初のTEUコンテナ船が日本郵船を船主とする箱根丸 (コンテナ船)であり、1968年に初就航して、752TEUのコンテナを運ぶことが可能だった。

米国では、コンテナリゼーションやその他の輸送の進歩が州際通商委員会(ICC)によって妨げられた。同委員会は、鉄道が独占的な価格設定および料金差別[注釈 7]を使用しないようにする目的で1887年に創設されたが、規制の虜の犠牲となった。1960年代まで、荷主が同じ車両で異なる品目を運んだり料金を変更する前には、ICCの承認が必要だった。現在の米国における全統合化システムは、ICCの規制に基づく監視が縮小(そして1995年に廃止)された後にのみ可能となったもので、トラック輸送および鉄道は1970年代に規制緩和され、海運料金は1984年に規制緩和された[38]

コンテナが鉄道車両上に2段積み上げられる複層貨物鉄道輸送が、米国で導入された。この概念はシーランド社とサザン・パシフィック鉄道によって開発された。最初の独立式複層コンテナ車は1977年7月に納入された。業界標準となる5ユニットのウェルカーは1981年に初めて登場した。当初、これらの複層貨物鉄道車両は普通列車の運行で展開されていた。 1984年にアメリカンプレジデントラインズ社がロサンゼルス-シカゴ間で複層貨物コンテナに特化した列車事業を開始して以降、その輸送量は急速に増加した[要出典]

効果

タンカーに荷積みされたコンテナ。ロッテルダム港にて

コンテナリゼーションは、特に消費財やコモディティ物品の国際貿易の費用を大幅に削減し、スピードを大きく向上させた。また、世界中の港湾都市の性格も劇的に変貌させた。高度に機械化されたコンテナ積み替え以前は、20-22人の港湾労働者(沖仲仕)が個々の貨物を船倉に詰め込んでいた。コンテナリゼーション後、港湾施設では大所帯の港湾労働者が不要になり、職業が大幅に変わった。

一方、コンテナリゼーションの支援に必要な港湾施設も変貌を遂げた。 影響の1つが港の若干の減少と他の増加だった。 サンフランシスコ港では、荷役に使用されていた以前の桟橋はもはや必要なくなり、しかしコンテナ積み替えに必要とされる広大な保管区画を建設する余地が殆どなかった。その結果、サンフランシスコ港は実質的に主要な商業港として機能しなくなったが、隣接するオークランド港が米国西海岸で2番目に大きい港として浮上した。同様の運命がマンハッタンニュージャージーの港の間でも起こった。英国では、ロンドン港とリバプール港の重要性が低下した。一方、英国のフェリクストウ港とオランダのロッテルダム港が主要港として登場した。一般的には、深喫水船の通行ができない水路の内陸港はコンテナリゼーションから撤退し、海港が有利となった。インターモーダル用コンテナを使うことで、コンテナの仕分けおよび梱包作業を乗船地点から遠く離れた内陸部の施設で実行することが可能となった。

コンテナリゼーションの影響は、海運業界を超えて急速に広がった。コンテナは、海上輸送を伴わない貨物輸送向けのトラック輸送および鉄道輸送産業で急速に採用された。製造業もまたコンテナの利点を活用するべく進化した。かつて小さな委託貨物を配送していた会社は、それらをコンテナにグループ化するようになった。現在、貨物の多くはコンテナに正確に収まるよう設計されている。コンテナの信頼性は、部品供給業者が定期的な固定スケジュールで特定の部材を提供できるため、ジャストインタイム生産システムも可能にした。原料生産地から部品工場まで、部品工場から組立工場まで、組立工場から最終消費地の物流センターまでの間が定時性の高く輸送費の安い海上コンテナで結ばれるため、多数の国にまたがる複数の企業間の生産時期を調整して、短い納期と少ない在庫を達成するサプライチェーン・マネジメント構築も可能になった。

2004年、世界のコンテナ交通量は3億4500万TEUで、約82%のコンテナポートが上位100のコンテナ港で取り扱われたと推定されている[39]


注釈

  1. ^ 英国ダービーシャー州のリトルイートンを拠点に、ダービー運河へと通じる、産業ワゴン用の鉄道路。詳細は英語版en:Little Eaton Gangwayを参照。
  2. ^ 英単語loose boxの直訳が「放し飼い馬屋」で、ここでは馬を入れていた木枠を石炭輸送に応用した大きい木箱を指す。
  3. ^ 正式名はOver-Seas Shipping Companyという、海運を主とした輸送会社。詳細は英語版en:Seatrain Linesを参照。
  4. ^ 個々の輸送物をある単位(ユニット)にまとめてから、一連の輸送、保管、荷役を行う運搬手法[13]
  5. ^ (8’6" length, 6’3" width and 6’10½" height, and 9000 lbs capacity),[19][20]
  6. ^ Some sources also mention a 12-foot version.[23][24] and a third version, the Conex III of 8 x 8 x 6.5 feet, and a capacity of 13,000 lbs was being developed. Connecting devices were intended to join three Conex-III containers together into one 20-feet long unit, a standard recommended by the American Standards Association, for use in commercial rail, highway, and water shipping.[25]
  7. ^ 当時、アメリカの鉄道業界では(事業を有利に進める目的あるいは批判をかわす目的で)政治家や新聞記者など発言力のある人物にだけ年間通行パスを渡すといった慣習が横行していた。このあたりの経緯は州際通商委員会#解説を参照。
  8. ^ トラックの荷台を取り外してそのまま鉄道輸送が可能なボディ構造のこと[42]
  9. ^ このインテリジェントは恐らく「コンピューター化により外界の変化に自動対応できる(コンピュータ用語としてのインテリジェンス)」という意味。
  10. ^ 運搬車1両貸し切りによる普通貨物運賃のこと[61]
  11. ^ 波のうねりが船舶の揺れを助長するように働き、船舶の横揺れが次第に大きくなる現象のこと[69]

出典

  1. ^ コンテナリゼーションとは」コトバンク、精選版 日本国語大辞典およびブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説より。
  2. ^ Lewandowski, Krzysztof (2016). “Growth in the Size of Unit Loads and Shipping Containers from Antique to WWI.”. Packaging Technology and Science. 29 (8-9): 451-478. doi:10.1002/pts.2231. ISSN 1099-1522. 
  3. ^ a b c Levinson, Marc. “Sample Chapter for Levinson, M.: The Box: How the Shipping Container Made the World Smaller and the World Economy Bigger.”. The Box: How the Shipping Container Made the World Smaller and the World Economy Bigger. Princeton University Press. 2013年1月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年2月17日閲覧。
  4. ^ Ripley, David (1993). The Little Eaton Gangway and Derby Canal (Second ed.). Oakwood Press. ISBN 0-85361-431-8.
  5. ^ Essery, R. J, Rowland. D. P. & Steel W. O. British Goods Wagons from 1887 to the Present Day. Augustus M. Kelly Publishers. New York USA. 1979 Page 92
  6. ^ a b c Lewandowski, Krzysztof (2015). “Benjamin Franklin Fitch the forgotten developer of the container system in US of America.”. Global Journal of Human Social Science. H, Interdisciplinary. 15 (8): 39-48. ISSN 0975-587X. https://www.researchgate.net/publication/284019751. 
  7. ^ Lewandowski, Krzysztof (2014). “Stanis?aw Rodowicz, Eng. The Forgotten Pioneer of Containerization in Poland”. Logistics and Transport 23 (3): 73-78. ISSN 1734-2015. https://www.researchgate.net/publication/268153158. 
  8. ^ Grant, H. Roger (1996). The Northwestern A History of the Chicago & North Western Railway System. DeKalb, IL: Northern Illinois University Press. p. 156. ISBN 978-0-87580-214-5 
  9. ^ a b c d e f Lewandowski, Krzysztof (2014). “Czechoslovak activity to prepare European norms for containers before the Second World War” (PDF). Acta Logistica 1 (4): 1-7. ISSN 1339-5629. https://www.researchgate.net/publication/270794211. 
  10. ^ Mohowski, Robert E. (Spring 2011). “Seatrain: Railroad or steamship line?”. Classic Trains. 
  11. ^ The Chicago Great Western Railway, David J. Fiore, Sr., Charleston, South Carolina: Arcadia Publishing, 2006, p. 51
  12. ^ With Iron Rails p8.26 by David Burke 1988[要文献特定詳細情報]
  13. ^ ユニットロード・システム」、日本通運 ロジスティクス用語集より。
  14. ^ Van Ham, Hans; Rijsenbrij, Joan (2012-12-15). Development of Containerization. Amsterdam: IOS Press. p. 8. ISBN 978-1614991465. https://books.google.com/books?id=CgQmkTczzPwC&pg=PA8 2015年7月27日閲覧。 
  15. ^ History & Development of the Container - The "Transporter", predecessor to the CONEX”. www.transportation.army.mil. U.S. Army Transportation Museum (2013年5月15日). 2015年7月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年7月20日閲覧。
  16. ^ M.K.. “Vorläufer der heutigen Container: pa, BT und B900 [Predecessors of today's containers: pa, BT and B900]” (German). MIBA (Special 54): 12-19. http://s1gf.de/index.php?page=Attachment&attachmentID=15438&h=baff58dff7aacd89e3c5f73a93e2a6f668971165 2015年7月23日閲覧。. 
  17. ^ Nico Spilt. “Laadkistvervoer - Langs de rails” [Loading bin transport] (Dutch). 2015年7月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年7月20日閲覧。
  18. ^ a b c Lewandowski, Krzysztof (2014). “Wymagania Organizacyjne Stosowania Systemu ACTS [Organizational Requirements Use the ACTS System]” (Polish) (PDF). Pojazdy Szynowe 2: 1-14. ISSN 0138-0370. https://www.researchgate.net/publication/269251044. 
  19. ^ a b c Heins, Matthew (2013). "2". The Shipping Container and the Globalization of American Infrastructure (dissertation). University of Michigan. p. 15. 2022年5月15日閲覧
  20. ^ Levinson, Marc (2006). “7”. The Box: How the Shipping Container Made the World Smaller and the World Economy Bigger. Princeton, N.J.: Princeton University Press. p. 127. ISBN 978-0-691-12324-0. http://empirelogistics.org/wp-content/uploads/2012/11/Marc_Levinson_The_Box_How_the_Shipping_Container_Made_the_World_Smaller_and_the_World_Economy_Bigger__2006.pdf 2015年7月21日閲覧。 
  21. ^ Logistic Support in the Vietnam Era (PDF) (Report). Vol. 7: Containerization. US DoD Joint Logistics Review Board. 15 December 1970. p. 10. 2015年7月22日閲覧The dimensions of the CONEX II are 75 by 82½ by 102 in. The CONEX container is a metal reusable shipping box. The most common type has a 295-cu. ft. capacity, is about 8½ by 6 by 7 ft, and can carry 9,000 lbs. The dimensions of the Half-CONEX or CONEX I container are 75 by 82¼ by 51 in.
  22. ^ a b Development of Containerization // J. van Ham, J. Rijsenbrij: Steel containers (page 8)
  23. ^ Falloff // Robert Flanagan: Fleeing G.o.D. (page 7)
  24. ^ Michael J. Everhart (2014年7月7日). “My Vietnam Tour - 1970”. 2015年7月21日閲覧。 “.. CONEX ... container that ... was about 7' high by 8' wide and about 12' long...”
  25. ^ Reusable Metal Shipping Container (Conex III)”. Defense Technical Information Center (1968年). 2015年7月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年7月27日閲覧。
  26. ^ Logistic Support in the Vietnam Era (PDF) (Report). Vol. 7: Containerization. US DoD Joint Logistics Review Board. 15 December 1970. pp. 9–11. 2015年7月22日閲覧
  27. ^ McGough, Roger (Narrator), McAulay, Graeme (Director & Producer), Crossley-Holland, Dominic (Executive Producer) (2010). The Box that Changed Britain. BBC4 (documentary). BBC.
  28. ^ a b c Marc Levinson (2006). The Box: How the Shipping Container Made the World Smaller and the World Economy Bigger. Princeton Univ. Press. ISBN 978-0-691-12324-0. https://archive.org/details/boxhowshippin00levi 
  29. ^ Antonson, Joan M.; Hanable, William S. (1985). Alaska's heritage. Alaska Historical Society for the Alaska Historical Commission, Dept. of Education, State of Alaska. p. 328. ISBN 978-0-943712-18-5. https://books.google.com/books?id=iWhFAAAAYAAJ 2012年4月24日閲覧。 
  30. ^ Clifford J. Rodgers: The World's First Purpose Built Container Ship”. Marine Insight (2016年7月21日). 2017年8月17日閲覧。
  31. ^ White Pass The Container Pioneers”. Hougen Group of Companies. 2019年11月16日閲覧。
  32. ^ Cargo Container”. Treasures of the Yukon. Yukon Museum Guide. 2012年4月24日閲覧。
  33. ^ McLaughlin, Les. “White Pass: The Container Pioneers”. CKRW-FM. 2013年1月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年4月24日閲覧。
  34. ^ “TANKERS TO CARRY 2-WAY PAY LOADS; Filled Trailer Vans to Form Cargoes for Vessels That Normally Carry Ballast”. NEW York Times. (1956年4月27日). https://www.nytimes.com/1956/04/27/archives/tankers-to-carry-2way-pay-loads-filled-trailer-vans-to-form-cargoes.html 
  35. ^ Cudahy, Brian J., "The Containership Revolution: Malcom McLean's 1956 Innovation Goes Global". TR News. (c/o National Academy of Sciences). Number 246. September-October 2006. (Adobe Acrobat *.PDF document)
  36. ^ a b c Levinson (2006), The Box.
  37. ^ Rushton, A., Oxley, J., Croucher, P. (2004). The Handbook of Logistics and Distribution Management. Kogan Page: London.
  38. ^ Postrel, Virginia (2006年3月23日). “The Box that Changed the World”. Dynamist.com. http://www.dynamist.com/weblog/archives/002097.html 2008年2月14日閲覧。 
  39. ^ James Jixian Wang (Jan 1, 2007) (英語). Ports, Cities, and Global Supply Chains. Ashgate Publishing. pp. 61-72. OCLC 1074025516. https://books.google.it/books?id=PfOcUn9GCc4C&pg=PA71 
  40. ^ Ebeling, C. E. (Winter 2009). “Evolution of a Box”. Invention and Technology 23 (4): 8-9. ISSN 8756-7296. 
  41. ^ Container port traffic (TEU: 20 foot equivalent units) | Data | Table”. Data.worldbank.org. 2011年11月28日閲覧。
  42. ^ https://automotive.ten-navi.com/dictionary/17060/ スワップ・ボデーswap body」、『最新版 自動車用語辞典』(株式会社精文館)の解説より。
  43. ^ “Detroit, Michigan Intermodal Transport and Drayage | Courtesy Transfer Inc.” (英語). Courtesy Transfer Inc.. http://www.courtesytransferinc.com/detroit-michigan-intermodal-transport-and-drayage/ 2018年2月25日閲覧。 
  44. ^ Shipping containers”. Emase. 2009年4月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年2月10日閲覧。
  45. ^ Africa, Railways. “Railways Africa”. 2019年11月16日閲覧。
  46. ^ “ENGINEERING.”. The Argus (Melbourne: National Library of Australia): p. 11. (1922年2月16日). http://nla.gov.au/nla.news-article4701552 2011年10月25日閲覧。 
  47. ^ Van Ham, J.C. and Rijsenbrij, J.C. Development of Containerization. IOS Press, 2012, p. 39.
  48. ^ “FREIGHT HANDLING.”. The West Australian (Perth: National Library of Australia): p. 4. (1925年7月30日). http://nla.gov.au/nla.news-article31871575 2011年10月29日閲覧。 
  49. ^ “NEW TRANSPORT METHOD.”. The Examiner (Launceston, Tas.: National Library of Australia): p. 11 Edition: DAILY. (1929年6月7日). http://nla.gov.au/nla.news-article51548804 2011年10月25日閲覧。 
  50. ^ “COMMERCIAL.”. The Sydney Morning Herald (National Library of Australia): p. 13. (1929年5月13日). http://nla.gov.au/nla.news-article28047495 2011年10月26日閲覧。 
  51. ^ “RAILWAY CONTAINERS.”. The Sydney Morning Herald (National Library of Australia): p. 9. (1936年1月2日). http://nla.gov.au/nla.news-article17216389 2011年10月27日閲覧。 
  52. ^ “THE COUNTRY PAGE.”. The Argus (Melbourne: National Library of Australia): p. 26. (1928年12月12日). http://nla.gov.au/nla.news-article3974817 2011年10月27日閲覧。 
  53. ^ “THROUGH ROAD, RAIL AND WATER TRAFFIC.”. The Morning Bulletin (Rockhampton, Qld.: National Library of Australia): p. 10. (1929年4月26日). http://nla.gov.au/nla.news-article54650672 2011年10月28日閲覧。 
  54. ^ “NEW RAILWAY CONTAINER.”. The Sydney Morning Herald (National Library of Australia): p. 11. (1930年9月8日). http://nla.gov.au/nla.news-article16701153 2011年10月25日閲覧。 
  55. ^ “INTERNATIONAL CONTAINER.”. The Sydney Morning Herald (National Library of Australia): p. 9. (1931年12月31日). http://nla.gov.au/nla.news-article16814839 2011年10月26日閲覧。  ICC
  56. ^ “INTERNATIONAL CONTAINER BUREAU.”. The Sydney Morning Herald (National Library of Australia): p. 13. (1933年4月18日). http://nla.gov.au/nla.news-article16972758 2011年10月27日閲覧。 
  57. ^ a b “New Freight Containers For S.E. Railway Services.”. The Advertiser (Adelaide: National Library of Australia): p. 19. (1936年4月23日). http://nla.gov.au/nla.news-article35426150 2011年10月26日閲覧。 
  58. ^ “MILK BUSINESS.”. The Cairns Post (Qld.: National Library of Australia): p. 4. (1946年2月14日). http://nla.gov.au/nla.news-article42483056 2011年10月26日閲覧。 
  59. ^ 20ft Standard Container - K-Tainer”. 2019年11月19日閲覧。
  60. ^ Henry, Robert Selph (1942). This Fascinating Railroad Business. The Bobs-Merrill Company. pp. 319-321 
  61. ^ カーロード・レート」、コトバンク、DBM用語辞典の解説より。
  62. ^ The Federal Logistics SuperSite - The Federal Transportation Management Desk Reference: Glossary - Definitions”. 2004年10月31日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年11月16日閲覧。
  63. ^ Shipping Container Shortage Pushing Up Prices”. Universal Cargo (2010年8月19日). 2011年11月28日閲覧。
  64. ^ a b Containers Overboard![リンク切れ] TT Club Archived March 4, 2011, at the Wayback Machine. (Maritime insurers). Accessed: 26 February 2011.
  65. ^ Podsada, Janice. (2001-06-19) 'Lost Sea Cargo: Beach Bounty or Junk?', National Geographic News.[1] Retrieved 2007-04-17
  66. ^ [2] [3] (World Shipping Council). Accessed: 11 July 2013.
  67. ^ ? November 30, 2006 (2006年11月30日). “Photos: Spilled Doritos chips wash up on Outer Banks | HamptonRoads.com | PilotOnline.com”. HamptonRoads.com. 2011年11月28日閲覧。
  68. ^ "Rubber Duckies Map The World" - CBS News - July 31, 2003
  69. ^ 内航船における日本近海データを用いた 第2世代非損傷時復原性基準に係る適応調査」、鉄道・運輸機構
  70. ^ Murdoch & Tozer. A Master's guide to Container Securing Archived July 16, 2011, at the Wayback Machine. Lloyd's Register & Standard P&I Club. Accessed: 26 February 2011.
  71. ^ “Banana box slip a worry”. Lloyd's List Daily Commercial News (Informa Australia). (2008年2月7日). オリジナルの2005年12月16日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20051216222205/http://www.lloydslistdcn.com.au/informaoz/LLDCN/home.jsp?source=fresh 2008年2月14日閲覧。 
  72. ^ 854 F.2d 1338 "Nos. 82-1347, 87-1370." United States Court of Appeals, District of Columbia Circuit.”. Ftp.resource.org. 2012年3月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年11月28日閲覧。
  73. ^ Containexperts, Container Conversions. “Container Conversions Containexperts”. containexperts.ie. 2019年3月25日閲覧。
  74. ^ Public Containerised Transport, ways to improve the efficiency and convenience of travel by intermodalizing automobiles”. Nordic Communications Corporation (2013年1月4日). 2013年3月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年1月12日閲覧。
  75. ^ “The Box takes off on global journey”. BBC News. (2008年9月8日). http://news.bbc.co.uk/1/hi/business/7600180.stm 
  76. ^ BBC - The Box”. BBC (2008年9月5日). 2008年9月5日閲覧。





英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  
  •  コンテナリゼーションのページへのリンク

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「コンテナリゼーション」の関連用語

コンテナリゼーションのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



コンテナリゼーションのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのコンテナリゼーション (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS