中央公論新社
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/06 07:40 UTC 版)
| 中央公論新社 | |
|---|---|
 中央公論新社が入居する読売新聞ビル（東京・大手町） | |
| 正式名称 | 株式会社 中央公論新社 |
| 英文名称 | CHUOKORON-SHINSHA, INC. |
| 現況 | 営業継続中 |
| 出版者記号 | 12 |
| 取次コード | 4622 |
| 法人番号 | 9010001031729 |
| 設立日 | 1999年 |
| 代表者 | 安部順一（代表取締役社長）[1] |
| 本社郵便番号 | 100-8152 |
| 本社所在地 |
東京都千代田区大手町1-7-1 読売新聞ビル19階 |
| 資本金 | 1億2000万円 |
| 売上高 | 55億円（2020年3月実績）[2] |
| 従業員数 | 151人（2020年12月現在） |
| 主要株主 | 株式会社読売新聞グループ本社 100% |
| 主要出版物 | 書籍・雑誌の出版 |
| 定期刊行物 | 中央公論、婦人公論などの雑誌 |
| 外部リンク | https://www.chuko.co.jp/ |
| 特記事項 | 旧株式会社中央公論社の事業全般を読売新聞社が引き継ぐ形で設立した新法人。 |
本項では、旧法人の株式会社中央公論社（ちゅうおうこうろんしゃ）についても述べる。
沿革
中央公論社時代
1886年（明治19年）に京都・西本願寺の有志が集まり「反省会」を設立（中央公論新社はこの年を創業としている）。翌1887年、反省会は『反省会雑誌』を創刊（後に『中央公論』と改題）[3]。
1896年（明治29年）、東京に移転し、1914年（大正3年）1月に「中央公論社」と改名[4]、事務所は初代社長の麻田駒之助の自宅内にあった。1926年（大正15年）に株式会社化した。
『中央公論』は大正デモクラシーを代表する総合雑誌として部数を伸ばした。1916年（大正5年）には『婦人公論』を創刊。両誌とも第二次世界大戦後、刊行を続けている。
1957年（昭和32年）、中央公論社編集局事業部（自費出版部門）が独立、子会社として株式会社中央公論事業出版創業[5]。日本初のオーダーメイド出版専門会社[5]。
中央公論新社
中央公論社は1990年代に経営危機に陥ったため、読売新聞社（現・読売新聞東京本社）が救済に乗り出し、1999年に読売の全額出資によって中央公論新社が設立され、営業を譲り受けた。同時に中央公論事業出版も読売グループの一員となった[5]。旧中央公論社は1999年2月1日付で株式会社平成出版（へいせいしゅっぱん）に商号変更、同年8月23日に解散。同年12月27日に特別清算開始。2001年9月1日に清算が終了し、完全消滅した。
2002年の読売グループ再編により新設されたグループ持株会社読売新聞グループ本社の事業子会社となった。自社ビルも建て替えられた。
2015年5月7日本社機能が、旧中央公論社時代から使われてきた中央区京橋の読売中公ビルより、千代田区大手町の読売新聞ビル19階に移転した。移転に伴い名称も読売八重洲ビルに変更された。
雑誌
- 一般向け
『読売ウイークリー』等、一部の出版物は移籍することなく引き続き読売新聞社（読売新聞東京本社）から発行された。『読売ウイークリー』[6]は、2008年12月1日発行分を以って休刊となったが、一部の書籍および読売新聞縮刷版（主に業務・図書館用）は現在も読売新聞社で出版されている。
- 会員向け
- Marie Claire Style
- 単独での発売は行わず、2012年7月26日以降、読売新聞を定期購読する家庭に特典として月1～2回無料提供されている。
注釈
出典
- 1 中央公論新社とは
- 2 中央公論新社の概要
- 3 レーベル
- 4 漫画
- 5 脚注
固有名詞の分類
- 中央公論新社のページへのリンク
