深井英五 生涯・人物

深井英五

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生涯・人物

安井曾太郎筆『深井英五氏像』(東京国立博物館所蔵)

明治4年(1871年)旧高崎藩士深井景忠・ゆひ夫妻の五男として高崎市柳川町に生まれる。小学校時代から英語を学ぶため高崎基督教会の牧師星野光多の門に入り、その感化を受け基督教徒となる。経済的に恵まれず中学校進学を断念。そんな中、新島襄が外遊中にブラウン夫人から託された奨学金の受給者に選ばれ、明治19年(1886年)に晴れて同志社英学校普通科に入学する。同志社在学中は抜群の成績で特に語学力は群を抜いていたという。明治24年(1891年)卒業。同年、同志社の恩師金森通倫の紹介により、普及福音教会の経営する新教神学校に入学するが、徐々に信仰を失い、1年半で退学。國民新聞に入っていた同志社の同級平田久から、徳富蘇峰に紹介される。明治26年は民友社から外国新刊書の要領を毎月一冊ずつ出版して生計を立てた。同年末、蘇峰が主宰する国民新聞社及び民友社の社員となるも記者としてよりは、変わり種として進路を拓かせようとの蘇峰の好意によるものであり、政治法律等の研究を続ける。仏人宣教師のリニヨールについて仏語及びスコラ哲学を学んだほか、国際法の研究に打ち込み、その成果としてのちに(明治34年)ウエストレーキの国際法に関する著作を翻訳し我国条約改正の歴史を付加して「国際法要論」として出版する。明治29年2月『The Far East』(英文版『国民之友』)が創刊されその編集を任される。日清戦争中は、川上操六参謀次長の信任を得て一時、大本営嘱托を務めた[2]。明治29年の春から30年の夏に掛け、蘇峰の欧米巡遊に随行、ロンドンタイムスの編集次長キャツパーの知遇を得る。『The Far East』は明治31年廃刊となり、國民新聞外報部長となるがやがて退社し明治33年、蘇峰の推薦で大蔵大臣松方正義の秘書官に転じるが、3ヵ月後に松方の大臣辞任により失職する。 1年間の浪人生活を経て松方の推薦により明治34年(1901年)、日本銀行に入行する。明治35年春から秋に掛け、松方公の欧米巡遊に同行。明治37年(1904年)2月から同40年(1907年)5月まで、数度の帰国を挟み、副総裁・高橋是清の外債募集のための海外出張に同行した。調査役、秘書役、外事部主事を経て大正2年には国債局長となっていたが、本流を外れており、業務の本流に参与出来ずば辞職したいと申し出る。これを受け、大正3年、営業局長(深井の前任者が小野英二郎)となり、理事などを経て昭和3年(1928年)、副総裁に昇格。この頃から金本位制に懐疑的となり、金解禁には慎重であったが、昭和5年の井上蔵相による金解禁には「世論が大体解禁要望に一致し、政府が断行に邁進することとなった上は、その達成に最善を尽くすのが当然」として賛成し協力した。しかし昭和恐慌を招くこととなり、英国の金本位制再離脱もあり、金本位制離脱の必要を深く認識、昭和7年12月の犬養内閣組閣当日、髙橋蔵相に即時の金輸再禁止と金兌換停止を提言、高橋は金輸再禁止にはすぐに同意するも兌換停止には逡巡したが深井が押し切り、緊急勅令による兌換停止を実現した。金解禁については「結果から見れば徒に巨額の正貨を失ったので、まことに遺憾である。」と振り返っている。また、金解禁による資金不足を補充するため、日銀による国債の買入れを進めるが、髙橋蔵相はこれをさらに進め、史上初の新規発行国債の日銀引き受けを提言、これ対し「一石3鳥の妙手」として激賞して賛同するなど、髙橋と二人三脚でデフレ脱却を進め、世界で最初に大恐慌からの脱出に成功した。昭和10(1935年)、第13代総裁に就任。昭和7年(1932年)に金輸出再禁止政策が採られ管理通貨制度に移行したことにより国内でインフレが進行する中、円滑な金融政策の実行に努める。昭和11年(1936年)に勃発した二・二六事件後の金融界の動揺も巧みな舵取りによって抑えた。しかし、昭和12年(1937年)の軍事費増大による赤字国債増発に抗しきれず辞職。貴族院議員を経て枢密顧問官となり、昭和20年(1945年)8月15日の枢密院の会議には病躯を押して出席して、日本の敗戦を見届けた。 1945年10月21日、老衰のため東京都世田谷区の自宅にて死去[3]。墓所は青山霊園1-イ-10-13。

著書『回顧七十年』は日銀での幹部行員の教材にもなっている。また『通貨調節論』、『金本位制離脱後の通貨政策』といった著作を残し、通貨問題の最高権威となった。


  1. ^ a b 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』157頁。
  2. ^ 『蘇峰自伝』305頁。
  3. ^ 元日銀総裁・枢密院顧問官、死去(昭和20年10月22日 朝日新聞)『昭和ニュース辞典第8巻 昭和17年/昭和20年』p713 毎日コミュニケーションズ刊 1994年
  4. ^ a b c d e f g 『財界家系譜大観』、第6版 - 第8版
  5. ^ a b 『閨閥』320-321頁、325頁。
  6. ^ 『閨閥』320-321頁、324頁。
  7. ^ 『閨閥』320-321頁、324-325頁。
  8. ^ 『閨閥』320-321頁、326頁。
  9. ^ a b 『閨閥』320-321頁。
  10. ^ 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、45頁。
  11. ^ 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、46頁。
  12. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 深井英五」 アジア歴史資料センター Ref.A06051182200 
  13. ^ 『官報』第7337号「叙任及辞令」1907年12月11日。
  14. ^ 『官報』第8454号「叙任及辞令」1911年8月25日。
  15. ^ 『官報』第2431号「授爵・叙任及辞令」1920年9月8日。
  16. ^ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。


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