汪兆銘政権 脚注

汪兆銘政権

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/02 03:17 UTC 版)

脚注

注釈

  1. ^ 汪兆銘の名は、中華圏ではの「精衛」の方が一般的に広く用いられている。
  2. ^ 具体的な使用例は次のとおりである。
    • 黄美真; 张云, eds (1984). 《汪精卫国民政府成立》. 上海: 上海人民出版社 
    • 蔡德金 (1993). 《历史的怪胎——汪精卫国民政府》. 桂林: 广西师范大学出版社. ISBN 7563314687 
    • 陈进金 (2001). “另一个中央:一九三○年的扩大会议”. 《近代史研究》 (北京: 中国社会科学院近代史研究所) (2): 104. オリジナルの2020-02-04時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20200204074300/http://www.rocidea.com/one?id=15996. "迨孫中山逝世后,尤其鮑羅廷操持汪精衛國民政府後" 
    • 白寿彝, ed (2004). 《中国通史(修订本)第12卷, 上册》. 上海: 上海人民出版社. p. 880, 887, 891. "第十一章 汪精卫南京国民政府 [...] 第三节 汪精卫国民政府的僭立[...] 7月1日和2日,德国、意大利、罗马尼亚、斯洛伐克、克罗地亚、西班牙、匈牙利、保加利亚等8国, 宣布承认汪精卫国民政府。" 
    • 张宪文 (2005). 《中华民国史》. 南京: 南京大学出版社. p. 6. "四、汪精卫国民政府" 
    • 王泰升 (2007). “清末及民國時代中國與西式法院的初次接觸”. 《中研院法學期刊》 (台北: 中央研究院法律學研究所) (1). オリジナルの2022-01-20時点におけるアーカイブ。. https://archive.today/20220120123018/https://www.lawbank.com.tw/treatise/pl_article.aspx?AID=P000176411 2022年1月20日閲覧. "戰時汪精衛國民政府的法院制度及其運作" 
    • 魏文享 (2016). “沦陷时期的天津商会与税收征稽——以所得税、营业税为例”. 《安徽史学》 (合肥: 安徽省社会科学院) (4). "1940年3月,汪精卫国民政府成立后" 
  3. ^ 具体的な使用例としては、下記がある。
  4. ^ このとき、いわゆる「南京事件」が起こったとされている。
  5. ^ 「大亜細亜主義講演」のなかで孫文は、日本は功利と強権をほしいままにする「西洋覇道の番犬」となるか、それとも公理に立った「東洋王道の牙城」となるかを聴衆に問いかけ、中国のみならず全アジア被抑圧民族の解放に助力することがアジアで最初に独立と富強を達成した日本の進路ではないかと訴えている[56][57]
  6. ^ ナチ党ヨアヒム・フォン・リッベントロップらは日本との連携を重視していたが、ドイツ外務省では中華民国派が優勢だった。しかし1938年にリッベントロップが外相に就任すると日本重視の姿勢が決定的となった。しかし、汪兆銘に対する対応についてはドイツ国内でもリッベントロップ、外務省、ドイツ軍の三者がそれぞれ異なる意見を持っており、調整には時間がかかった。

出典

  1. ^ 山川 日本史小辞典 改訂新版, 日本大百科全書(ニッポニカ). “汪兆銘政権(おうちょうめいせいけん)とは? 意味や使い方”. コトバンク. 2024年1月7日閲覧。
  2. ^ 汪政府經濟部門中央研究院近代史研究所檔案館より)
  3. ^ 汪伪国民政府百度百科
  4. ^ 汪兆銘政権コトバンクより)
  5. ^ a b c d e f g h i j k 上坂(1999)上巻pp.240-272
  6. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x 上坂(1999)下巻pp.46-69
  7. ^ 小野寺(2017)pp.153-158
  8. ^ a b c d e 小島・丸山(1986)pp.170-172
  9. ^ a b c d e f g h i j k 上坂(1999)上巻pp.120-142
  10. ^ a b c d e f g h 有馬(2002)pp.218-222
  11. ^ a b c 大門(2009)pp.110-112
  12. ^ a b c d e f g h i j k l m 川島(2018)pp.162-165
  13. ^ a b c d e f 上坂(1999)上巻pp.144-164
  14. ^ a b c 森(1993)p.130
  15. ^ a b c d e f 上坂(1999)上巻pp.166-186
  16. ^ a b c d e f 保阪(1999)pp.195-197
  17. ^ a b c d e f g h i j 上坂(1999)上巻pp.188-216
  18. ^ a b c d e 上坂(1999)上巻pp.218-238
  19. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as 土屋光芳, 「「戦わざる軍隊」:汪政権軍の特質についての一考察」『政經論叢』 明治大学政治経済研究所 78巻 3-4号 p.47-100、2010.1.30
  20. ^ a b c d e f g h 川島(2018)pp.165-167
  21. ^ 森(1993)p.164
  22. ^ a b c d e f g h 上坂(1999)上巻pp.274-303
  23. ^ a b 上坂(1999)上巻pp.58-86
  24. ^ a b c 『ブリタニカ国際大百科事典15』「日華事変」(1974)pp.103-104
  25. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 上坂(1999)下巻pp.18-43
  26. ^ a b 森(1993)p.171
  27. ^ a b c 産経新聞社 (2001)上pp.10-13
  28. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 産経新聞社 (2001)上pp.130-133
  29. ^ a b c 産経新聞社 (2001)上pp.14-17
  30. ^ a b 産経新聞社 (2001)上pp.70-73
  31. ^ a b 産経新聞社 (2001)上pp.110-113
  32. ^ a b c 産経新聞社 (2001)上pp.142-145
  33. ^ a b c d 産経新聞社 (2001)上pp.162-165
  34. ^ a b c 産経新聞社 (2001)上pp.194-197
  35. ^ a b c d e f g 川島(2018)pp.167-169
  36. ^ a b c 『朝日新聞』1943年1月10日付夕刊 1面
  37. ^ a b c 『朝日新聞』1943年2月24日付朝刊 1面
  38. ^ a b c 小島・丸山(1986)pp.182-184
  39. ^ a b c d e f g h 産経新聞社 (2001)上pp.266-289
  40. ^ a b c d 産経新聞社 (2001)中pp.46-73
  41. ^ a b c 産経新聞社 (2001)上pp.242-257
  42. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh bi bj bk bl bm bn bo bp bq br bs bt bu bv bw bx by bz ca cb cc cd ce 上坂(1999)下巻pp.264-285
  43. ^ a b 産経新聞社 (2001)中pp.90-93
  44. ^ a b c d e 有馬(2002)pp.295-299
  45. ^ a b c d 森(1993)pp.249-251
  46. ^ a b 産経新聞社 (2001)中pp.110-113
  47. ^ 三 日華同盟条約の締結”. 外務省. p. 351-352. 2024年5月6日閲覧。
  48. ^ a b c 産経新聞社 (2001)中pp.114-117
  49. ^ a b c d e f g h 上坂(1999)下巻pp.72-97
  50. ^ 有馬(2002)pp.325-328
  51. ^ a b 産経新聞社 (2001)下pp.211-214
  52. ^ a b 産経新聞社 (2001)下pp.263-266
  53. ^ a b c 宮崎(1978)pp.568-572
  54. ^ a b c 上坂(1999)上巻pp.22-55
  55. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap 土屋光芳, 「汪精衛政権の基盤強化の戦略--大亞洲主義,東亜連盟運動,新国民運動」『政經論叢』 77巻 5-6号 p.43-94, 2009.3.30, 明治大学政治経済研究所, ISSN 0387-3285
  56. ^ 狭間(1999)pp.79-89
  57. ^ 小島・丸山(1986)pp.103-107
  58. ^ a b c d e 堀井弘一郎「汪精衛政権下、総動員体制の構築と民衆」(日本大学大学院総合社会情報研究科紀要 No.9, 39-50 (2008) )
  59. ^ 朝日東亞年報 昭和十三─十六年版
  60. ^ 『入門 中国の歴史-中国中学校歴史教科書』(2001)「第9課 日本侵略者の残虐な統治」pp.1015-1016
  61. ^ a b c 川島(2018)pp.145-149
  62. ^ a b 劉傑(2000)p.28
  63. ^ 【世界史の遺風】(62)汪兆銘 「漢奸」と断罪された「愛国者」1/4(木村凌二)
  64. ^ 【世界史の遺風】(62)汪兆銘 「漢奸」と断罪された「愛国者」4/4(木村凌二)
  65. ^ a b 川島(2018)pp.169-170
  66. ^ 『世界の戦慄・赤化の陰謀 』東京日日新聞社〔ほか〕、1936年 75-76頁
  67. ^ 渡部梯治『ユダヤは日本に何をしたか』 成甲書房2003年
  68. ^ 三田村武夫『大東亜戦争とスターリンの謀略―戦争と共産主義』自由社、1987年
  69. ^ 米国共産党調書 検索結果一覧 - 国立公文書館 アジア歴史資料センター
  70. ^ 日米対立でアジア共産化、外務省の情報生かされず - 産経ニュース
  71. ^ 日本版「ヴェノナ文書」が明らかにした戦前の日本外務省のインテリジェンス能力
  72. ^ 『ゾルゲ事件 獄中手記』P230 - 233
  73. ^ a b * 李百浩, 松本康隆「日本の敗戦後における旧南京神社の歩み -なぜ南京で社殿が壊されなかったのか-」『非文字資料研究』第13巻、神奈川大学日本常民文化研究所 非文字資料研究センター、2016年9月、63-80頁、CRID 1050001202567923840hdl:10487/14401ISSN 2432-5481 
  74. ^ 産経新聞社 (2001)上pp.186-189
  75. ^ 産経新聞社 (2001)上pp.222-225
  76. ^ a b c d e 産経新聞社 (2001)上pp.226-237
  77. ^ 連邦議会でもソ連のスパイ工作が追及されていた - エキサイト
  78. ^ FBIの情報公開法文書 - アルジャー・ヒスの名がある。
  79. ^ 対日最後通牒ハル・ノートの原案を作成した元米国財務次官補 日本戦略研究フォーラム(JFSS)
  80. ^ 真珠湾攻撃77年目の真実 ルーズベルトは知っていた!? ~日米ソの壮絶”スパイ戦争 ザ・スクープスペシャル 終戦企画 2018年8月12日(日)午後1時55分~3時20分放送(一部地域を除く) テレビ朝日 ザ・スクープ
  81. ^ ソ連に操られていた...アメリカが隠していた「不都合な真実」 新刊JP編集部
  82. ^ 産経新聞社 (2001)中pp.14-25
  83. ^ 産経新聞社 (2001)中pp.74-77
  84. ^ 産経新聞社 (2001)中pp.86-89
  85. ^ 産経新聞社 (2001)中pp.158-161
  86. ^ 黒川雄二、汪兆銘診療記録、艮陵同窓会誌(2021)
  87. ^ 産経新聞社 (2001)中pp.210-213
  88. ^ 産経新聞社 (2001)中pp.250-253
  89. ^ 産経新聞社 (2001)下pp.35-38
  90. ^ 産経新聞社 (2001)下pp.39-42
  91. ^ a b c 産経新聞社 (2001)下pp.72-75
  92. ^ 産経新聞社 (2001)下pp.104-107
  93. ^ a b 産経新聞社 (2001)下pp.108-111
  94. ^ 産経新聞社 (2001)下pp.130-133
  95. ^ 産経新聞社 (2001)下pp.152-155
  96. ^ 産経新聞社 (2001)下pp.176-179
  97. ^ 産経新聞社 (2001)下pp.196-201
  98. ^ a b 産経新聞社 (2001)下pp.202-206
  99. ^ 産経新聞社 (2001)下pp.231-234






英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「汪兆銘政権」の関連用語

汪兆銘政権のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



汪兆銘政権のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの汪兆銘政権 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS