shrinkflationとは? わかりやすく解説

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シュリンクフレーション

別名:ステルス値上げ
英語:shrinkflation

食料品などの商品が、値段据え置きのまま内容量微妙に減らす形で実質的に値上げすること。価格上げない代わりに容量を減らすこと。

シュリンクフレーション(shrinkflation)という語は「シュリンク(縮む)」によるインフレーションという意味合い提唱され造語表現である。

シュリンクフレーションは、製造原価高騰要因として行われやすい。容量維持して価格引き上げる(値上げする選択肢もあるが、値上げ消費者反発食らいやすい、そのため価格据え置きにして容量を減らす選択肢が採られることになる。

昨今では日本でもシュリンクフレーション的な容量減に踏み切った商品多く見られる。特に告知するともなく内容量減らした商品俗にステルス値上げ」と呼ばれている。

シュリクフレーション的な容量減は、従来よりも核家族化人口減少といった家庭事情合った少量という見方可能な場合あり得るしかしながらメーカー側が「消費者のための変更」と謳って容量減らした牛乳などは、ソーシャルメディア上で評価よりもむしろもっぱら嫌悪感表明する声の方が多数派占める。

Twitter上では「#くいもんみんな小さくなってませんか日本」のハッシュタグ付けたステルス値上げ=シュリンクフレーションの報告盛んに投稿されている。

関連サイト
#くいもんみんな小さくなってませんか日本Twitter

シュリンクフレーション【shrinkflation】

読み方:しゅりんくふれーしょん

shrink(縮む)とinflation価格上昇)からの造語食品日用品などを、価格そのままで、内容量減らして販売すること。

[補説] 原料費・運送費増などにより原価上昇しても、生活必需品値上げ消費者離れ起こしやすい。そのため、内容量減らして従来価格維持する見た目にはわかりにくいが、実質的に値上げとなっていることから、日本では俗にステルス値上げともいう。


シュリンクフレーション

(shrinkflation から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/09 04:20 UTC 版)

シュリンクフレーション英語: shrinkflation)とは、小売りされる商品の価格は変わらないままその内容量がシュリンク(縮小)してゆく経済問題である[1]。shrink(収縮)とinflation(インフレ)の合成語であり[2]インフレーションの形態の一つである。


  1. ^ The scourge of Shrinkflation eats away at the man in the street like a cancer!”. Perpetual Traveller Overseas. 2014年6月8日閲覧。
  2. ^ 『大人も知らない?続ふしぎ現象事典』2023年、マイクロマガジン社、p.102
  3. ^ 日本放送協会. “ステルス値上げ!? ~“安いニッポン”の現実~”. NHKニュース. 2022年1月16日閲覧。
  4. ^ That Shrinking Feeling”. Merriam-Webster. 2017年4月18日閲覧。
  5. ^ Pippa Malmgren (2016). Signals: How Everyday Signs Can Help Us Navigate the World's Turbulent Economy. Weidenfeld & Nicolson 
  6. ^ ドロリッチ生産終了は必然か 消費者離れの要因は「ステルス性」?”. J-CAST ニュース (2019年2月22日). 2023年8月19日閲覧。
  7. ^ Chocolate lovers face smaller bars as ‘shrinkflation’takes hold”. Financial Times. 2017年4月18日閲覧。
  8. ^ “Toblerone: Bar to revert to original shape” (英語). BBC News. (2018年7月21日). https://www.bbc.com/news/uk-44910195 2022年1月16日閲覧。 
  9. ^ Toblerone to revert to original shape but with bigger size and price” (英語). the Guardian (2018年7月20日). 2022年1月16日閲覧。
  10. ^ 韓国政府 日用品の「ステルス値上げ」を調査へ”. 聯合ニュース (2023年11月17日). 2024年1月10日閲覧。
  11. ^ ステルス値上げに待った 消費者への周知義務に=韓国”. 聯合ニュース (2023年12月27日). 2024年1月10日閲覧。


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