2008〜2009年
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/05/20 08:37 UTC 版)
経済学者は、2007年から2008年のサブプライム住宅ローン危機以降の先進国における低成長率が長期停滞によるものであるかどうか論じた。ポール・クルーグマンは2013年9月に次のように述べた。「総需要を適切に保つ問題は非常に持続的な問題になってきていると思われる。第二次世界大戦後に多くの経済学者が恐れた『長期停滞』のようなものに我々も陥っているかもしれない」。クルーグマンによると、財政政策による刺激で解決できるかもしれない。また、高インフレは（完全雇用を達成するために必要になるマイナス実質金利を実現するので）これも解決策になりうる。 ラリー・サマーズが2013年11月に次のような見解を示した。長期停滞は米国の成長が不十分で完全雇用を達成できない原因かもしれない。「完全雇用と整合的な短期実質金利［すわなち自然利子率］がマイナス2％かマイナス3％まで低下したと想定しよう。すると、人為的な刺激を需要に加えても、過剰な需要は発生しない。信用状況が正常化しても、完全雇用に戻るのはかなり難しい」。 ロバート・Ｊ・ゴードンは、2012年8月に次のように書いた。「2007年以前の20年間のペースでイノベーションが今後も続くとしても、米国の長期成長は低迷するかもしれない。その原因は、人口、教育、格差、グローバル化、エネルギーと環境、そして消費者債務と政府債務のオーバーハングといった6つの逆風である。米成長率は、1860年から2007年の間に経験した年率1.9％の半分以下にとどまるかもしれない。挑発的な『引き算で試算』すると、所得分布の下位99％に属する人々の一人当たり消費の成長率は今後数十年の長期にわたって年率0.5％を下回るかもしれない」。
※この「2008〜2009年」の解説は、「長期停滞」の解説の一部です。
「2008〜2009年」を含む「長期停滞」の記事については、「長期停滞」の概要を参照ください。
- 2008〜2009年のページへのリンク
