非ケインズ効果

デジタル大辞泉

ひ‐ケインズこうか〔‐カウクワ〕【非ケインズ効果】

読み方：ひけいんずこうか

政府による財政支出の削減や増税が、国の景気やGDPにプラスの影響を与えるという現象。人は将来の予測に基づいて行動することから、国の財政赤字が深刻な場合には、財政支出や減税が将来の増税を意識させ、消費を手控えさせる結果を招くとされる。不況時は財政支出や減税により有効需要を補うべきと主張したケインズの理論と逆の効果。

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非ケインズ効果

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/03 06:11 UTC 版)

「財政再建」の記事における「非ケインズ効果」の解説

「リカードの等価定理」も参照 経済学者のジュヴァッツィ、パガーノの研究によると、財政赤字の急拡大、政府債務残高の対GDP比率が高い水準にある、といったように財政が不健全な状態では、大胆な財政の引き締め策が人々の将来への不安を打ち消すことになり、それに関連した効果で現在の民間の消費などが拡大・刺激されGDPの落ち込みを防ぐ可能性もあるとしている。これは「非ケインズ効果」と呼ばれ、1980年代以降、デンマーク・アイルランドなどでこのようなことが観察されたとされている。 大和総研は「『非ケインズ効果』は、政府支出を抑えて金利上昇を抑制し、景気にプラスの効果を与えるとされている」と指摘している。 経済学者の若田部昌澄は「スウェーデンは非ケインズ効果の代表例としてよくとりあげられるが、スウェーデンの景気回復を支えたのは、通貨危機による為替の大幅な切り下げである。クローネ安で輸出が伸び、企業の景況感がよくなったため、それが投資が増加させ消費に向かったのである」と指摘している。 増税によって可処分所得が減少し、消費が減少することを「ケインズ効果」という。