経済成長の黄金律
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/07/05 01:13 UTC 版)
経済成長の黄金律（けいざいせいちょうのおうごんりつ）は、一定の成長率で進む経済成長のうちで、消費が最も多い経済成長である[1]。黄金則とも訳す[2]。
エドムンド・フェルプスの寓話は、むかしむかしソロヴィア王国の百姓オイコ・ノモスが黄金律を思いつきました、という筋書きだが[3]、本当は1960年代の初めにフェルプスをふくむ数人の経済学者がそれぞれ独自に黄金律を発案した[4]。フェルプスらの定理によると、利子率が成長率に等しいのが黄金律である[5]。
黄金律では資本が稼いだ収益を全て投資して蓄積する。このことを蓄積の黄金律[6]とも資本蓄積の黄金律[7]ともいう。黄金律では資本収益を全て再投資しないといけないので、資本を所有するだけの不労所得生活者は何も消費できない[8]。黄金律の実現は経済の成熟を示す[9]。
黄金律は単純なので分かりやすい[10]。最適成長理論の基本中の基本とされる[9]。政策当局は黄金律に魅せられて、黄金律をめざしたいと思うことがあるという[10]。
概要
均斉成長（黄金時代）
1961年に黄金律を提唱したフェルプスは、全ての経済変数がそれぞれ一定の成長率で伸びてゆく経済成長を黄金時代とよんだ[11]。
この黄金時代の概念は1956年にジョーン・ロビンソンが定義した[12]。現実には経済が厳密に一定の伸び率で成長しつづけることはないので、黄金時代という言葉には「実現しそうにない神話的な状態」という意味がこめられていた[13]。もともと黄金時代はギリシア神話上の時代区分のひとつであり、最も古く長くつづいた時代であったとされる[14]。フェルプスが黄金律を提唱したときの寓話は、古代ギリシア風の架空の王国を舞台とし、その主人公は古代ギリシア語の「経済」をモジったオイコ・ノモスという名であった[3]。
黄金律が提唱された当時は経済学で黄金時代という言葉がつかわれていた[15]。現在は経済学で黄金時代という言葉をつかうことはほとんどなく、そのかわりに均斉成長という[16]。これを恒常状態ともいうが[17]、経済学者によっては成長率がゼロの場合に限ってこれを恒常状態とよぶことがあるというので気をつける[18]。
黄金律が提唱される少し前、ニコラス・カルドアは経済統計を観察し、現実の経済成長がおおむね均斉成長であるという事実を発見した[19]。カルドアはこれを定型化された事実とよび、黄金律が提唱された年と同じ1961年に公表した[20]。現代の経済成長理論でも、均斉成長は現実を要約して記述する概念として有益であると考えられている[21]。
均斉成長における技術進歩は資本の生産効率を高めずに労働の生産効率を高めるかのようなかたちになる[22]。これを労働拡張型技術進歩という。このことは、1961年に宇沢弘文が発表した論文で証明された（宇沢の定理）。これと同じ1961年に黄金律を提唱したフェルプスは、初めこのことに気づいていなかったが、1965年の第二論文でこれを取りいれた[23]。
黄金律
均斉成長（黄金時代）は成長率が一定であるというだけで、それ自体が望ましいというわけではない。一方、フェルプスは、黄金時代（ゴールデン・エイジ）で望ましいルールを黄金律（ゴールデン・ルール）とよんだ[3]。黄金律は消費を最大化する黄金時代（均斉成長）と定義される[4]。
黄金律で最大化されるのは消費であって、生産や所得が最大化されるわけではない。政策評価や経済分析の実務では国内総生産や国民所得で豊かさを測るが、経済学では消費で豊かさを評価する[24]。
黄金律の定理によると、資本収益率（利子率）が成長率に等しくなる均斉成長が存在する場合、その均斉成長が消費を最大化する黄金律である[4]。この定理を言葉で説明すると次のとおりである。資本を増やしたうえで成長率一定の均斉成長をたもつと、資本が増えたことで生産が増えて消費が増えるが、その一方で、均斉成長をたもつには資本への再投資を増やさないといけないので、その再投資の分だけ消費が減ってしまう。すると、増産で消費の増える分と、再投資で消費の減る分とがバランスするところがあれば、そこで消費が最大化される。そして、資本の増えた分に資本収益率をかけた分だけ生産が増え、また、資本の増えた分に成長率をかけた分だけ再投資しないと均斉成長をたもてないことがわかっている。これらを考えあわせると、資本収益率と成長率がバランスするところが、増産で消費の増える分と再投資で消費の減る分がバランスするところであり、そこが消費を最大化する黄金律である。つまり資本収益率と成長率が等しくなるところが黄金律である。以上について数式をもちいた説明は黄金律の定理の節を参照。
黄金律のアイデアは1947年にモーリス・アレがフランス語で著した本にさかのぼるといわれるが、黄金律の名で広く知られるようになったは、1961年にフェルプスが寓話のかたちのペーパー[3]をアメリカン・エコノミック・レビュー誌で発表してからである[25]。その後フェルプスは1965年に同誌で第二論文[4]を発表し、1966年に著書『経済成長の黄金律』[26]を刊行した。この間、黄金律と同様のアイデアは、モーリス・アレやジョーン・ロビンソン、トレイヴァー・スワン、カール・クリスティアン・フォン・ヴァイツゼッカー、ジャック・デルソーによっても発表された[27]。
2006年フェルプスがノーベル経済学賞を受賞した際、フェルプスの業績の一つに黄金律に関する研究が挙げられた[25]。
黄金律貯蓄率
フェルプスの寓話はソロヴィア王国を舞台とする[3]。ソロヴィア王国という国名はフェルプスの同僚学者ロバート・ソローの姓をモジったものであり、ソローの成長モデルは貯蓄率 s を一定と仮定するモデルであった[28]。フェルプスが初めて黄金律を提唱したとき、ソロヴィア王国の人びとは単純なので生産物の一定割合 s を蓄積するものと仮定して、s の中から消費を最大化する黄金律をえらぶという考え方をしていた[3]。この考え方によると、黄金律では、資本収益の所得に占める割合と s が等しくなるという関係が成りたつ[3]。この関係をフェルプスは蓄積の黄金律とよんだ[6]。資本蓄積の黄金律ともよばれる[7]。
このように s を一定と仮定して導いた黄金律の s を黄金律貯蓄率という[29]。フェルプスは1965年の第二論文以降、s を一定を仮定することはなく、均斉成長で結果として s が一定になることを導いている[4]。
最適成長理論
世界銀行レポート『黄金成長』によると、黄金律は最適成長理論で最も基本的な命題であると今も多くの経済学者が考えているという[9]。また、ある学術博士はブログで、最適成長理論は無限の未来の消費を最大化する、これが黄金律なのだ、というようなことを書いている[30]。しかし、以下で述べるように、最適成長理論における黄金律の位置づけはそれほど簡単なものではない。
黄金律に向かう道すじ
2008年時点のフェルプスは黄金律を目指すのが最適といえないと認めているが[31]、1961年に黄金律を提唱した当初のフェルプスは黄金律を望ましいものとして扱っていた[3]。この場合、すでに黄金律に達しているときは黄金律をたもてばいいが、黄金律から外れているときはどのような道すじで黄金律に向かえばいいかという問題がある。この問題についてフェルプスは、寓話の主人公オイコ・ノモスに次のように主張させている[32]（意訳）。
何としてでも今後ずっと確実に黄金律の道すじを進むべきです。黄金律では資本と生産の比率が決まっています。今の資本生産比率が黄金律より低ければ、その不足分がなくなるまで消費を先送りすべきです。今の資本生産比率が黄金律を超えていれば、その超過分がなくなるまで消費を前倒しすべきです。ひとたび黄金律に到達したら、そのあとは黄金律で投資することを皆で誓わなくてはいけません。黄金律にしたがって投資比率を収益比率と一致させてゆけば、後で悔やむことにならないでしょう。こうして最適に準じる社会投資政策の基礎ができあがるのです。
いそいで黄金律を達成すべきだというのがオイコ・ノモスの主張だが、最後で「最適に準じる」と語らせているあたり、この主張の甘さをフェルプス自身が認めていることを表わしている[33]。厳密な理論を構成するためには、何が最適であるかを厳密に定める必要がある[33]。フェルプスの寓話の筋書きは、数学者たちが最適をもとめて極値問題や汎函数やハミルトニアンに取りくみました、しかし実現できる答えを出せませんでした、そこで大がかりな最適化問題を忘れて単純に考えることになりました、そして賢い百姓オイコ・ノモスが黄金律を思いつきました、という話しであった[34]。経済成長の最適化問題は、フェルプスが寓話を発表したあと、次に述べる最適成長モデルで解かれる。
最適成長モデル
1960年代、フェルプスらの黄金律の研究と並行して、デイヴィッド・キャスやチャリング・クープマンスが最適成長モデルをつくりあげた[35]。最適成長モデルは経済の進むべき望ましい道すじを一本えらぶ。その結果は、望ましい道すじの先にある均斉成長において、資本収益率が成長率を上まわり、消費が黄金律より少なくなる。
最適成長モデルが黄金律に達しないわけは、黄金律に達すると社会厚生が無限になってしまって都合がわるいからである[36]。このことを説明すると次のとおりである。最適成長モデルは、人々の日々の消費を数値で評価し、その数値を無限の未来まで積みあげて社会厚生を計算し、その社会厚生を最大にするように、経済の進むべき道すじを一本えらぶ。日々の消費を評価するにあたっては、未来を先にゆけばゆくほど日々の消費を割り引いて評価する。これは、目先の消費を優先して、先ゆきの消費を犠牲にする傾向があるということなので、長い目でみると消費が黄金律より少なくなる。先ゆきの消費をあまり割り引かないようにすれば長い目でみて消費は増えるが、そうして消費を増やして黄金律に近づけてゆくと、社会厚生が無限大になってしまう。社会厚生が無限大というのは素晴らしいことのように思えるが、無限大のまわりどれも無限大なので、一本の道すじをえらべない。道すじを一本えらべるようにすると黄金律に達しない。いいかえると、道すじを一本えらぶ最適成長モデルは黄金律をえらばない。
動学非効率性
黄金律が最適成長モデルでえらばれないという点に関して、フェルプスは、その場合でも黄金律は動学非効率性の境界線として規範的な意義をもつと主張した[4]。動学非効率性というのは、消費を一方的に増やせる機会があるのに、その機会を活かしていないという意味で無駄のある状況をいう。資本が黄金律を超えるほど余分に蓄積され、資本収益率が成長率を下まわるほど低下すると動学非効率におちいる。
現代の経済成長理論において黄金律貯蓄率は、きちんと定義された選好から導かれたものではないので最適性の観点からみると過去の遺物とみなされるが、そうであっても動学効率性の議論で役に立つとされる[37]。動学非効率性の文脈において「蓄積の黄金律は今も最適成長理論で最も基本の命題である」といわれる[38]。
たとえばグレゴリー・マンキューはトマ・ピケティ『21世紀の資本』を批判するペーパーで、動学非効率性の境界線として黄金律に言及している[39]。批判されたピケティも実は『21世紀の資本』の目立たない場所で黄金律が動学非効率性の境界線になることを論じていた[40]。ピケティは歴史データをもとに資本収益率 r が経済成長率 g を平均的に上まわるという不等式 r > g を見いだし、それを根拠にして、現実経済の動学非効率性を否定した[41]。かつてマンキューは、もっと緻密な実証方法で先進国の動学非効率性を否定する結果をえたことがあった[42]。
市場経済と黄金律
修正黄金律
もともと最適成長モデルは望ましい経済成長をえらぶためのものであったが、今はこれを市場経済のカリカチュアに使いまわす[43]。これを新古典派成長モデル[44]とか標準的新古典派モデル[43]、あるいはラムゼイ・モデル[45]という。
新古典派成長モデルは、均斉成長で利子率が成長率を上まわり、消費が黄金律より少なくなる[46]。新古典派成長モデルが黄金律に達しないことを修正黄金律ということがある[47]。また、均斉成長の利子率を決定する数式を修正黄金律ということがある[48]。これを変形黄金則と訳すこともある[49]。
新古典派成長モデルが黄金律に達しないわけは、黄金律に達するようにすると家計効用が無限大になってしまって都合がわるいからである[50]。このことを言葉で説明すると、最適成長モデルのときの説明をほぼ繰りかえすことになるが、次のとおりである。新古典派成長モデルでは、永久に存続する家計が無限の未来を見とおして、日々の消費を数値で評価して、これを無限の未来まで積みあげて家計効用を計算し、その家計効用を最大にするように消費行動をえらぶ。日々の消費を評価するにあたっては、未来を先にゆけばゆくほど日々の消費を割り引いて評価する。これは、目先の消費を優先して、先ゆきの消費を犠牲にするということなので、長い目でみると消費が黄金律より少なくなる。先ゆきの消費をあまり割り引かないようにしてゆけば長い目でみて消費は増えるが、そうして消費を増やしていって黄金律に近づけてゆくと、家計効用が無限大になってしまう。無限大にならない程度にきつく割り引くようにする必要があるが、そうすると黄金律に達しない。以上について数式をもちいた説明は新古典派成長モデルの節を参照されたい。
国債発行
資本が黄金律を超えて蓄積されて消費が黄金律より少なくなる場合、政府は国債を十分に発行することで黄金律を達成できる[51]。そのわけは次のとおりである。現役世代は老後にそなえて貯蓄し、老後は貯蓄を取り崩して消費するという世代重複モデルを考える。現役世代が老後の生活を心配するあまり貯蓄しすぎると、資本が黄金律を超えるほど余分に蓄積される場合がある。その場合、政府が国債を十分に発行し、現役世代が国債で貯蓄すれば、貯蓄が余分な資本蓄積にまわらなくなり、その分消費が増えて黄金律が達成される。
この理論は1947年にモーリス・アレがフランス語で著した本にさかのぼるといわれるが、アレとは別にピーター・ダイアモンドが1965年にアメリカン・エコノミック・レビュー誌で発表した[52]。このことはダイアモンドがノーベル経済学賞を受賞した際、その業績の一つに数えられている[52]。
合理的バブル
資本が黄金律を超えて蓄積されて消費が黄金律より少なくなる場合、合理的バブルが発生する可能性があり、合理的バブルが均斉成長で存続すると黄金律が達成される[53]。そのロジックは、ダイアモンドの世代重複モデルにおける国債を合理的バブルにおきかえたものであり、次のように考える。
- 資本が黄金律を超えるほど余分に蓄積され、資本収益率が成長率を下まわるほど低下すると、低収益の資本に投資するぐらいならバブルに賭けてみるのが合理的になる。そうして発生する合理的バブルの収益率は資本収益率と一致する。そのわけは、バブルの収益率が資本収益率より低ければバブルを売って資本を買えば儲かるし、バブルの収益率が資本収益率より高ければ資本を売ってバブルを買えば儲かるが、こうした裁定取引が十分に行われると収益率の違いがなくなるからである。
- バブルというのは、本来無用の物でありながら、ただ値上がりするから買われ、ただ買われるから値上がりする。その性質上、バブルの膨張率はそのままバブルの収益率になる。
- バブルがうまい具合に存続するような均斉成長をバブル均衡という。バブル均衡でバブルは経済成長率と同じ伸び率で膨張する。
まとめると、1.資本収益率は裁定取引によりバブル収益率と一致し、2.バブル収益率は性質上バブル膨張率に一致し、3.バブル膨張率はバブル均衡で経済成長率と一致する。つまりバブル均衡で資本収益率と成長率が一致する。このことはバブル均衡が黄金律であることを示す。
この合理的バブルの理論は1985年にジャン・ティロールがエコノメトリカ誌で発表した[53]。この理論はティロールがノーベル記念経済学賞を受賞した際、その業績の一つに数えられている[54]
近年の論調
世界銀行『黄金成長』
世界銀行が2012年に発行したレポート『黄金成長：ヨーロッパ経済モデルの輝きを取りもどす』は、黄金律にインスピレーションを得てタイトルをつけ、黄金律にもとづいて政策提言をおこなっている[9]。
このレポートによると、黄金律は最適成長理論で最も基本的な命題であると今も多くの経済学者が考えている[9]。黄金律をたもつことは経済の成熟をしめす[9]。黄金律は単純なので分かりやすく、政策当局は黄金律に魅せられてこれをめざしたいと思うことがあるという[10]。
ピケティ『21世紀の資本』
トマ・ピケティは、2013年にフランス語で著し2014年に日本語に翻訳された『21世紀の資本』で、黄金律について次のような自説を展開している。およそ黄金律に対して否定的である。
- 歴史データをみると資本収益率が成長率よりずっと高いので、現実の資本は黄金律よりずっと少ない[55]。現実経済が黄金律ほどの資本を蓄積するとは考えにくい[56]。黄金律は抽象理論にすぎず実際問題であまり役に立たない[56]。
- 黄金律において、資本を所有する不労所得生活者は、資本の収益の全てを再投資しないと自分の地位を保てないので、何も消費できない[56]。したがって黄金律の実現は不労所得生活者の支配を終わらせる[57]。しかし黄金律を無理に実現する必要はなく、そうするよりも不労所得生活者に課税するほうがずっと簡単で効果的だ[57]。
- 黄金律は資本の上限を設定するだけのものであって、黄金律に到達するのが望ましいという主張を導き出すものではない[57]。目先の消費を犠牲にしてまで先ゆきの黄金律をめざすのが適切とは限らない[58]。
なお、以上のような議論でピケティは均斉成長を基準に考えている[59]。均斉成長では資本と生産が同じ伸び率で成長することが知られる[22]（宇沢の定理）。一方、ピケティは『21世紀の資本』の「おわりに」で資本が生産より速く急成長すると主張している[60]。グレゴリー・マンキューはこれを批判して、ピケティのいうような成長は均斉成長から外れてゆくが、標準的な成長理論は均斉成長を基準にして考えるので、ピケティの考えは標準的理論から外れていると指摘した[39]。
語源説
経済成長の黄金律は聖書の黄金律に由来するという説がある。この説によると、経済成長の黄金律の語源は、新約聖書マタイ伝にある黄金律「人にしてもらいたいと思うことは、あなたがたも人にしなさい」に由来し、これを経済用語におきかえると「現代の世代にも未来の世代にも同じだけ消費させる場合、あるいは、未来の世代の消費を自分たちの消費より少なくしない場合、一人当たり消費の最大量は黄金律である」と解釈できるから、黄金律と名づけられたのだという[61]。また一説には、新約聖書ルカ伝第6章31節にある黄金律を世代間の関係に拡張したものなのだともいう[62]。
もっとも、フェルプスが黄金律を命名したとき、黄金時代（ゴールデン・エイジ）のルールを黄金律（ゴールデン・ルール）と名づけたのであって、語源を聖書の黄金律に求めていない[3]。後にフェルプスは次のように語っている[31]。
黄金律という言葉はダジャレ（a play on words）であった。ロビンソン夫人が定常成長の状態を黄金時代と命名したので、黄金時代の選択に関する命題を黄金律と呼ぶのは当然であった。これにくわえて、この言葉の裏に聖書の黄金律「あなたが他人にしてほしいことを他人にしなさい」をほのめかした。
そしてフェルプスは、聖書の黄金律について、他人に権利を要求する者は同じ権利を他人に与えなければならないという意味と解釈する。この意味での黄金律にしたがうと、各世代は前の世代に要求する貯蓄政策を次世代のために自ら実践しなければならない。世代をまたいだ貯蓄政策を選ぶにあたっては、生産や資本収益などに対して一定の線形関係のかたちであらわされる貯蓄政策の中から選ぶ必要がある。さもなければ、各世代は前の世代に貯蓄を要求する一方で、自分は貯蓄を減らしてしまう、という[31]。
数式をもちいた説明
宇沢の定理
変数がそれぞれ一定の伸び率で成長する均斉成長において、技術進歩は労働拡張型である。この定理は初めジョーン・ロビンソンが図示し[63]、1961年に宇沢弘文が証明した[64]。これを宇沢の定理という[65]。
宇沢の定理について、証明方法を簡素化した Schlicht (2006)にもとづいて数式をつかって示すと以下のとおりである[66]。
宇沢の定理では、次のような経済構造を考える。
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