〒552-0023 大阪府大阪市港区港晴
港晴
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/06/14 01:55 UTC 版)
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港晴
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|---|---|
港晴
港晴の位置
港晴
港晴の位置
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| 北緯34度39分24.49秒 東経135度26分21.25秒 / 北緯34.6568028度 東経135.4392361度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  大阪府 |
| 市町村 |  大阪市 |
| 区 | 港区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.41560835km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 4,694人 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
552-0023[3]
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| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
港晴（こうせい）は、大阪府大阪市港区にある町名。現行行政地名は港晴一丁目から港晴五丁目。
地理
港区の西部に位置し、東に田中と八幡屋、北東に石田と接している。
歴史
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世帯数と人口
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 港晴一丁目 | 380世帯 | 690人 |
| 港晴二丁目 | 852世帯 | 1,477人 |
| 港晴三丁目 | 751世帯 | 1,414人 |
| 港晴四丁目 | 541世帯 | 1,113人 |
| 港晴五丁目 | 0世帯 | 0人 |
| 計 | 2,524世帯 | 4,694人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 6,547人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 5,966人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 5,373人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 4,908人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 4,697人 | [9] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 2,754世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 2,672世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 2,496世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 2,299世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 2,293世帯 | [9] |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 港晴一丁目 | 35事業所 | 268人 |
| 港晴二丁目 | 48事業所 | 1,148人 |
| 港晴三丁目 | 67事業所 | 380人 |
| 港晴四丁目 | 37事業所 | 260人 |
| 港晴五丁目 | 17事業所 | 333人 |
| 計 | 204事業所 | 2,389人 |
交通
施設
- 大阪市立港晴小学校
- 大阪港湾労働者福祉センター
その他
日本郵便
脚注
- ^ “大阪府大阪市港区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口” (日本語). 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “港晴の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果” (日本語). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版 (PDF)” (日本語). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
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