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沖縄本島

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/02/07 08:21 UTC 版)

沖縄本島（おきなわほんとう）、または沖縄島（おきなわじま）は、日本の沖縄県を構成する160の島の中で最大の島であり^[9]、本州など本土4島を除くと択捉島（面積1位）、国後島（同2位）に次ぎ、日本で面積3位の島である^[10]。また東シナ海と太平洋（フィリピン海）の間に位置する南西諸島においても最大の島で、大阪府や鳥取県よりは狭いが、東京都区部や琵琶湖よりも広い。

脚注

注釈

^ ただし本島と架橋された島の人口も含むため、「沖縄本島（1,231,765人）」から「沖縄本島橋連結計（7,039人）」を差し引いた^[7]。
^ 『琉球語辞典』に掲載されている語句はローマ字表記で、読みは記載されておらず、"Žiži-Sanpoo-Sjuhanari" （Ž上部の記号はハーチェク）とある。そこで、『琉球語辞典』の「文字と表記法（p.viii - x）」を参考にして、片仮名に変換した。
^ 地下（ジジ）ないし治下（ヂゲ）は「沖縄本島」を指し、離島（方言で「ハナリ」）と対になる言葉。三方（サンポー）は国頭・中頭・島尻のことを示す^[16]。

出典

^ 『島嶼大事典』「沖縄諸島」（1991年）p.117
^ ^a ^b “令和2年全国都道府県市区町村別面積調島面積 (PDF)”. 国土地理院 (2020年1月1日). 2020年5月30日閲覧。
^ ^a ^b 『理科年表平成19年版』（2006年）p.565
^ ^a ^b ^c ^d 『日本歴史地名大系』「沖縄島」（2002年）p.73中段
^ ^a ^b 『日本統計年鑑平成26年』「1-2 主な島」（2013年）p.13, 17
^ “沖縄県の人口、世帯、住居 (PDF)”. 沖縄県企画部統計課 (2011年10月28日). 2013年2月4日閲覧。
^ ^a ^b ^c 『第51回沖縄県統計年鑑』「10.島嶼別世帯数、男女別人口（平成12年、平成17年）」（2008年）p.28
^ “平成17年全国都道府県市区町村別面積調 (PDF)”. 国土地理院. p. 189 (2005年10月1日). 2013年2月4日閲覧。
^ 『日本歴史地名大系』「総論自然環境」（2002年）p.23上段 - 中段
^ 国立天文台（編）平成19年理科年表 p.565 ISBN 4621077635
^ ^a ^b 『日本歴史地名大系』「沖縄島」（2002年）p.73上段
^ ^a ^b 『沖繩大百科事典上巻』「沖縄島」（1983年）p.525
^ 『角川日本地名大辞典』「沖縄島」（1991年）p.235
^ “我が国の広域な地名及びその範囲についての調査研究 (PDF)”. 海上保安庁海洋情報部 (2009年). 2013年2月4日閲覧。
^ 語彙詳細 - 首里・那覇方言、沖縄言語教育センター、2014年12月2日閲覧。
^ ^a ^b 『琉球語辞典』（1999年）p.635
^ 『日本歴史地名大系』「総論自然環境」（2002年）p.24上段
^ 安和鉱山琉球セメント
^ “飲んで元気アセローラ本部町が産地をPR”. 琉球新報 (2009年5月14日). 2011年8月17日閲覧。
^ 『日本歴史地名大系』「総論自然環境」（2002年）p.24中段
^ “沖縄県市区町村の役所・役場及び東西南北端点の経度緯度（世界測地系）”. 国土地理院. 2019年6月16日閲覧。（特に「糸満市」の「南端」参照）
^ 『沖繩大百科事典上巻』「喜屋武岬」（1983年）pp.872 - 873
^ “沖縄県の市区町村の役所・役場及び東西南北端点の経度緯度”. 国土地理院. 2012年2月1日閲覧。
^ “地図閲覧サービス”. 国土地理院. 2012年2月1日閲覧。
^ 国土地理院・地理院地図（抄）。なお、沖縄本島周辺離島の小島・岩礁は原則としてそれら離島の項目に記載。また沖縄諸島の島々に含まれる島は扱わない
^ 『日本歴史地名大系』「阿児奈波島」（2002年）p.72下段
^ 山里（2004）
^ ^a ^b “中部地域／沖縄県”. www.pref.okinawa.lg.jp. 2020年11月14日閲覧。
^ ^a ^b https://www.pref.okinawa.lg.jp/site/doboku/kowan/keikaku/documents/documents/p1~10.pdf
^ “浦添市は中部、南部のどちらに含まれるの | 浦添市”. www.city.urasoe.lg.jp. 2020年11月14日閲覧。
^ “気象統計情報”. 気象庁. 2012年2月1日閲覧。
^ “沖縄のダム”. 沖縄県土木建築部河川課 (2012年6月28日). 2014年10月2日閲覧。
^ 『平成27年1月離島関係資料』「2.島しょ」（2015年）p.6