松井勝二
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| 松井 勝二 | |
|---|---|
| 生誕 | 1881年4月29日 日本 岐阜県本巣郡船木村 |
| 死没 | 1964年2月6日（82歳没） |
| 所属組織 |  大日本帝国陸軍 |
| 軍歴 | 1904年 - 1934年 |
| 最終階級 |  陸軍少将 |
| 除隊後 | 明昭電機株式会社取締役社長 東洋通信機械株式会社取締役 |
松井 勝二（まつい かつじ、1881年（明治14年）4月29日[1] - 1964年（昭和39年）2月6日[1]）は、大日本帝国陸軍軍人。最終階級は陸軍少将。位階勲等は従四位勲三等[2]。
経歴
岐阜県本巣郡船木村出身[3]。陸軍士官学校第16期卒業[1]。1905年（明治38年）には工兵第11大隊副官として日露戦争に出征[3]。1909年（明治42年）には陸軍砲工学校高等科を卒業し[3]、1915年（大正4年）から1917年（大正7年）まで東京帝国大学工学部電気科で聴講生として学んだ[3]。1920年（大正9年）8月に陸軍工兵少佐に進級し、東京砲兵工廠廠員兼陸軍省兵器局御用掛の任にあった[4]。1923年（大正12年）9月時点で陸軍造兵廠廠員陸軍技術本部部員陸軍省兵器局御用掛となり[5]、1924年（大正13年）8月、陸軍歩兵中佐に進級し、陸軍技術本部附兼陸軍歩兵学校研究部部員陸軍省兵器局御用掛を発令された[6]。1925年（大正14年）3月に陸軍技術本部附から陸軍技術本部部員に転じ、同年5月には特許局技師高等官四等を兼ねた[7]。1927年（昭和2年）7月に工兵第16大隊附に転補され[8]、1928年（昭和3年）5月に陸軍技術本部部員に就任した[9]。
1929年（昭和4年）3月16日に陸軍工兵大佐進級と同時に陸軍技術本部附を発令され[10]、1932年（昭和7年）8月には陸軍技術本部部員に就任した[10]。1933年（昭和8年）9月8日、陸軍少将進級と同時に豊予要塞司令官に着任し[1][10]、1934年（昭和9年）8月1日に待命となり[1]、8月30日に予備役に編入された[11]。
予備役編入後の同年9月には明昭電機株式会社顧問となり、1938年（昭和13年）2月には同社取締役社長に就任した[3]。後に東洋通信機械株式会社取締役に就任した[2]。他に燃料国策研究会会員に就任した[12]。
脚注
- ^ a b c d e 福川 2001, 671頁.
- ^ a b 人事興信所 1941, マ59頁.
- ^ a b c d e 栃藤 1938, 200頁.
- ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 大正9年9月1日調1271頁
- ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 大正12年9月1日調1165頁
- ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 大正13年9月1日調1157頁
- ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 大正15年9月1日調1030頁
- ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和2年9月1日調1050頁
- ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和3年9月1日調1037頁
- ^ a b c 外山 1981, 213頁.
- ^ 『官報』第2301号「叙任及辞令」1934年8月31日。
- ^ 長谷川 1941, 350頁.
参考文献
- 福川秀樹 編著『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。ISBN 4829502738。
- 外山操 編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。 ISBN 4829500026。
- 人事興信所 編『人事興信録 第13版 下』人事興信所、1941年。
- 栃藤幸松 著『東京岐阜県人綜覧』濃飛往来社、1938年。
- 長谷川尚一 編『石油国策論集』長谷川事務所、1941年。
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