東京オリンピック・パラリンピックのエンブレムの策定とは? わかりやすく解説

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東京オリンピック・パラリンピックのエンブレムの策定

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/29 03:53 UTC 版)

上級国民」の記事における「東京オリンピック・パラリンピックのエンブレムの策定」の解説

2015年平成27年)には、2020年東京オリンピック・パラリンピックのエンブレム策定において、著作権侵害疑惑指摘された際に開かれた五輪組織委員会記者会見見解対し報道およびネット上にて使用された。 2015年夏から秋にかけて起きた一連の騒動で、五輪組織委員会は、一度決定していた佐野研二郎によるデザイン9月1日白紙撤回した。これを発表する記者会見席上五輪組織委員会武藤敏郎事務総長が、選考委員長の永井一正発言引用する形で、デザイン独自性について「専門家にはわかるが、一般国民残念だ理解しない」という趣旨発言した発言中、「一般国民」なる表現複数回あり、これをデザイン界の「選民意識」だと揶揄した表現が「上級国民」である。 この発言は「上から目線」だと反発招いた教育評論家尾木直樹は『一般国民悪かったですね!』と憤り表明したアメーバニュースによればこうした感想多くの者に広まったみなされており、「上級国民」という語がTwitterHOTワード上位にきたことからもそれが裏付けられるとされている。 「上級国民」という表現は、紙媒体でも9月5日日刊ゲンダイが、フリーライター井上トシユキコメントとして、「エンブレム騒動下火どころかネット上で上級国民〉などと呼ばれる権力者VS一般国民闘争移りつつあります」という見解紹介する中で使用された。同紙では9月10日にも永井ほか審査に関わったデザイナー代名詞として「上級国民」を用いた。 これを受けて2015年新語・流行語大賞候補ノミネートされた。

※この「東京オリンピック・パラリンピックのエンブレムの策定」の解説は、「上級国民」の解説の一部です。
「東京オリンピック・パラリンピックのエンブレムの策定」を含む「上級国民」の記事については、「上級国民」の概要を参照ください。

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