日韓併合 (2011年)とは - わかりやすく解説 Weblio辞書

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日韓併合 (2011年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2011/04/01 12:43 UTC 版)

日韓併合（にっかんへいごう）とは、2011年中に北海道と沖縄県を除く日本と大韓民国が合併することである。ただし、1910年の韓国併合とは異なり、事実上は大韓民国が日本を合併し、国号も大韓日本民国（だいかんにほんみんこく、韓: 대한일본민국、英: Republic of Korea-Japan）となる。

なお、この「日韓併合」という名はあくまでも日本側から見た場合の話で、大韓民国側では「韓日併合」もしくは「日本併合」と呼ばれている。英語でもKorea-Japan Mergerと呼ばれており、韓国による日本の併合という色合いが強く出ている。

背景

2011年 3月11日、三陸沖のプレート境界を震源とするマグニチュード9.0の地震と津波により、震源に最も近かった政令指定都市であった仙台市はもとより、首都東京（特に江東区・江戸川区の臨海地域）を含む東日本全域は未曾有の被害を受けた。福島県に置かれていた原子力発電所は地震の影響によりメルトダウンを起こし、東日本全域は慢性的な電力不足に陥り、無計画停電も行われるようになった。3月という決算期に起こった災害ということもあって、日本経済は壊滅的な打撃を受けた。

こうした背景から、もっと地震に強い場所に首都を移す機運が高まった。当初は京都市、奈良市、太宰府市といった西日本の都市が新首都候補として挙げられたが、日本列島は世界有数の地震多発地帯であり、どこへ行っても地震から逃れることはできないという判断の下、最終的には、周辺国も含めた協議の結果、日本は2011年中にユーラシア大陸の末端に位置する大韓民国と併合し、首都をソウルに移すことで合意した。

なお、北海道と沖縄県については、大韓民国への併合対象とはならない。これは、日韓併合に先立って、北海道はロシアのサハリン州に編入され、また、沖縄県はアメリカ合衆国に編入されて、同国51番目の州である「オキナワ州」となることが既に決まっているからである。沖縄県の県都である那覇市は、そのままオキナワ州の州都になる予定である。同様に、サハリン州の州都も北海道編入次第、札幌市に移される予定である。

併合後

国土

併合後の国号は「大韓日本民国」となり、首都はソウルに置かれる。また、大韓民国の行政区分に従って、旧日本は以下の通り3つの道に区分される。

九州地方・四国地方・山陽地方・近畿地方（兵庫県北部・京都府北部を除く）・中部地方（北陸地方を除く）→日本西道
関東地方・東北地方太平洋側→日本東道
山陰地方・兵庫県北部・京都府北部・北陸地方・東北地方日本海側→東海道

なお、最後の「東海道」については、日本海が併合後「東海」に改称される予定になっているところから、その名がつけられることになっている。同様に、竹島についても、併合後は「独島」という名に改められる。

旧日本の政令指定都市（札幌市を除く）については、旧大韓民国の行政区分に従い、市域と区を変更せずに「広域市」という名称に改められる。東京都区部については「東京広域市」となる。

公用語

併合後は、韓国語が第一公用語、日本語が第二公用語として用いられることになっている。このため、旧大韓民国・旧日本の両方において、小学1年生から韓国語と日本語の両方が教えられる。また、両国とも米軍基地を多数抱え、新たにアメリカ合衆国の領土となるオキナワ州にも近いことから、英語を第三公用語として用い、小学3年生から教えることも検討されている。

これに伴い、旧日本の小・中・高等学校における教科名も以下の通り変更される。

国語→「日本語」
韓国語→「国語」

また、旧大韓民国、旧日本の両方において、中学校卒業検定として韓国語および日本語のテストが行われ、いずれにおいても合格点を取れない者、もしくは日本語のみ合格点である者は、何年でも中学3年生のまま留年し続けるシステムとなる。韓国語のみ合格点の場合は中学校を卒業できるが、旧大韓民国領土内でのみ居住が許される。この場合、中学校卒業後に日本語の追試を受けることにより、旧日本国領土にも居住が許されるようになる。

なお、北海道はロシアの領土となるため、ロシア語が公用語となり、日本語とアイヌ語はあくまでも地方言語扱いとなる。オキナワ州においては、アメリカ合衆国の多くの州同様に英語が公用語となり、日本語と琉球語が地方言語として使用されることになる。

高等学校および大学の入学試験は、原則的には韓国語による受験となるが、一部の大学では日本語、英語、もしくはロシア語等での受験も可能となる。

政治

旧日本の天皇制については、明仁の在位中は暫定措置として存続されるが、明仁の代を最後に廃止され、以後は旧大韓民国の政治システムに従って大統領制が施行される。

併合直後には、菅直人内閣は総辞職となり、旧大韓民国の大統領である李明博が明仁による任命を受けるという形で内閣総理大臣に就任する予定になっている。ただし、枝野幸男については、震災時の対応が高く評価されているため、李内閣の下で引き続き内閣官房長官を務める予定である。

経済

併合後の通貨はウォンが用いられる。2011年4月1日現在の為替レートでは10ウォン=1円程度であるが、併合後はこれが等価となる。なお、ウォンの対ドル為替レートは併合後も変更されないため、事実上日本円は1/10の価値になる。

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