少年航空兵とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > 少年航空兵の意味・解説 

しょうねん‐こうくうへい〔セウネンカウクウヘイ〕【少年航空兵】

読み方:しょうねんこうくうへい

旧日本陸軍で、徴兵年齢以前の者を対象にした志願制による航空兵海軍で飛行予科練習生予科練)があった。


少年航空兵

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2018/03/04 14:13 UTC 版)

少年航空兵を描く普通切手(1942年発行)

少年航空兵(しょうねんこうくうへい)とは、日本軍において陸軍海軍航空兵のうち、徴兵にはよらず志願を俟って採用された二十歳未満の生徒のこと。各種軍学校で航空関連教育を受けた生徒は卒業後、下士官に任官した。

陸軍の陸軍少年飛行兵(少飛)と海軍の海軍飛行予科練習生(予科練)があった。

概要

航空勤務はその性質上きわめて複雑緻密なものであるから、鋭敏な頭脳と新鮮な神経とを有する少年期から修練すべきであるという理由で、1920年代イギリス空軍において初めて少年技術兵制度が創設され、優秀な航空兵が得られたという先例にならって、各国に同様の制度が行なわれ日本においてもまた採用された。

文部省では適性者を早期に選別するため学校教練として、1938年から男子中等学校での滑空部の設立と滑空訓練を推奨、訓練で適性が認められた者は少年航空兵へ推薦された。1941年には太平洋戦争開始によりる需要に応えるため正課として格上げされた。練習機として文部省式1型が使用された。

陸海軍共に、航空部隊の空中勤務者(操縦者航空機関士、通信士他)と地上勤務者(整備兵、通信兵他)たる下士官の中核を為し、第二次世界大戦終戦までに総勢数万の若人が巣立ち、日中戦争支那事変)、ノモンハン事件太平洋戦争大東亜戦争)の各最前線に幅広く従軍し、大戦末期には特攻隊の隊員として散っていった者も少なくなかった。

陸軍

1921年(大正10年)から計画、1933年(昭和8年)度より採用され、応募者資格は、操縦生徒は満17歳以上19歳未満、技術生徒は満15歳以上満18歳未満であった。いずれも高倍率のなか試験を通し所要人員が採られ、採用後は日本各地の航空関連学校で一般教育を受け、その後修業1年の操縦者と、2年の技術者とに分かれ、いずれも卒業後は陸軍伍長に任官し飛行戦隊始め各飛行部隊に配属された。

陸軍では他にも同じく専門的兵種の軍人を養成する陸軍少年航空通信兵・陸軍少年戦車兵・陸軍少年通信兵などが存在した。また少年飛行兵始め、上述の各陸軍生徒の制服は一般の下士官兵などとは異なり、陸軍幼年学校の生徒服に範を取った独自の制服が制式され、陸軍生徒と言えど近代国軍の要でもあり花形でもある航空要員の卵として、質や体裁の良い物が大戦後期でさえ支給されていた。少年飛行兵の場合はパイピングや襟章淡紺青色が使われていた。

海軍

1930年(昭和5年)度に初めて採用され、1932年(昭和7年)に第1回卒業生が出た。応募者資格は、満15歳以上17歳未満で、試験を通し所要人員が採られた。

当初の制服は海軍水兵と同じセーラー服を採用したが不評だったため、1942年11月からは軍楽兵に範を取った濃紺の詰襟制服に変更した。

現代

第二次大戦開戦後は各国で操縦士の早期育成が必要になったため、必要最小限の教育のみを施した下士官を操縦士とする教育制度が創設された。終戦に伴い需要が落ち着いたことに加え任務が高度化したことから、現代では士官学校で正規教育を受けた士官が操縦士となるのが主流である。

自衛隊では敗戦に伴う年齢の偏りを是正するため海空で航空学生制度を創設し、操縦士の主な供給源となっている。陸自では旧陸軍の下士官操縦学生に類似した陸曹航空操縦学生制度により軍曹クラスの操縦士が主流である。

少年航空兵を描いた作品

関連項目



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「少年航空兵」の関連用語

少年航空兵のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



少年航空兵のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの少年航空兵 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS