スポーツ費用
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/14 06:20 UTC 版)
通常は、各種スポーツ協会が有力選手を強化選手に指定するなどして遠征費用など資金面から選手を支えているが、当然その団体もその資金を調達する必要がある。比較的に国内人気の高い競技では資金調達はそれほど難しいことではないが、宣伝効果の乏しい競技では民間からのスポンサー獲得は困難であり、国からの支援に頼らざるを得ない。この場合、資金の出所は国民の税金となるが高額の税金を使用する場合は、その用途が国民全体の利益に適うことが大原則とされている。すなわち、競技者が競技を行い成果を収めることが国民の利益になることを提示しなければならないが、そのような活動が十分に行われているとは言いがたい。2009年の行政刷新会議においてスポーツ関係の費用が削減されたことに対してJOCやスポーツ選手が抗議会見を行ったが、同様に科学技術関係の費用削減に対して行われた「8大学工学系研究科長懇談会」による抗議会見に比すると、国民やメディアの反応は小さくなかった。これは、ヨーロッパをはじめスポーツに配分する予算の比率が比較的高い国では、スポーツ選手の社会貢献活動や福祉活動が一般化しており、スポーツ選手自身が世論の理解を得るべく活動を行っているのに対し、日本ではそのような活動が活発とはいえないことに起因していると言われている。競技によっては「競技場」そのものが姿を消し、競技を行う事すら出来ない危機的な状態に陥る事もある。特に冬季スポーツに顕著であり、相次ぐアイスリンクの閉鎖に伴い、トリノオリンピック・金メダリストでフィギュアスケート選手の荒川静香が、優勝後の会見で選手育成の為に環境を整える事を訴えるなどしている。
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