山陰合同銀行
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関連項目
- 各都道府県で最も高いビルの一覧 - 本店ビルが島根県内で最も高い。
- 杉本真吾 - 元行員。
- 山陰合同銀行根雨支店 - 鳥取県の県民の建物100選。
外部リンク
注釈
- ^ 松江市、浜田市、益田市、大田市、江津市、雲南市、奥出雲町、川本町、美郷町、津和野町、海士町、西ノ島町、隠岐の島町
- ^ 米子市、倉吉市、境港市、三朝町、湯梨浜町、琴浦町、日吉津村、南部町、伯耆町、日南町、日野町、江府町
- ^ 同店は旧第百銀行の店舗であったため、三菱銀行としての営業はわずか1年足らずであった。
- ^ 同店は1945年に新設された店舗であるため、わずか4年での撤退である。
- ^ 旧:扶桑相互銀行、本店・鳥取県鳥取市、統一金融機関コード0563
- ^ 拠点を保有しない地域に対する支援体制を一層強化するために、海外拠点(北國銀行シンガポール駐在員事務所・十六銀行香港駐在員事務所・山陰合同銀行大連駐在員事務所・広島銀行バンコク駐在員事務所)を相互に利用するもの。
- ^ 旧支店は1935年(昭和10年)築の近代建築で、豊岡市より保存を前提に譲渡要請があったため、それに応えた。
- ^ 現在地はトマト銀行中山下支店の建替えに伴う仮店舗として一時期使用されていた。
- ^ これに伴い、中国銀行の協力を得て、中国銀行の勝山支店、久世支店、落合支店、湯原支店、北房支店、日本原支店、勝間田支店、林野支店、江見支店、大原支店、周匝支店へ取引銀行の変更手続きが容易にできるよう配慮された。
- ^ 従来、土曜・休日は岡山支店がATM非稼働、大元支店がATM稼働だったため、大元支店廃止に伴う統廃合に伴い、同年5月18日から岡山支店のATMは土曜・休日も稼働するようになり、平日の稼働時間も延長された。
- ^ 北支店の新築移転に伴い、近隣の末次支店は廃止となった。それに伴い同支店への通行のため四十間堀川に架けた私設橋(通称「ごうぎん橋」)も、生活道路としても利用されてきたが撤去が決定した。
- ^ これに伴い、旧店舗は単独のATMコーナー(北支店殿町出張所)となり、新たに山陰中央ビル1階のみしまやヴェルデ中央店入口付近にもATMコーナー(北支店山陰中央ビル出張所)が設置された。
- ^ これに伴い、米子市役所内に米子支店派出窓口(公金取り扱いのみ)が設置された。
- ^ これに伴い、安来市役所伯太庁舎内に、ATMが設置された。
- ^ これに伴い、浜田市役所内に、浜田支店派出窓口(公金取り扱いのみ)が設置された。
- ^ これに伴い、雲南市役所吉田総合センター内に、ATMが設置された。
- ^ これに伴い、ラピタ多伎店内に、ATMが設置された。
出典
- ^ コーポレート・ガバナンス - 株式会社山陰合同銀行
- ^ 株式会社山陰合同銀行 定款 第1章第1条2項
- ^ “山陰合銀、兵庫で法人融資を拡大 企業仲介や海外進出支援”. 日本経済新聞. (2014年3月12日) 2016年11月19日閲覧。
- ^ 但馬銀行は東京都に拠点がなく、鳥取銀行も住宅ローンの相談窓口である東京ローンプラザのみで支店はない。
- ^ 『証券子会社の設立に関するお知らせ』(PDF)(プレスリリース)山陰合同銀行、2015年2月6日 。2015年4月10日閲覧。
- ^ “山陰合同銀、証券子会社設立”. 日本経済新聞. (2014年11月13日) 2015年4月10日閲覧。
- ^ “ごうぎん証券が開業 鳥取、島根に4支店”. 日本海新聞. (2015年10月2日) 2015年10月9日閲覧。
- ^ “中国やまなみ街道、全線開通 尾道―松江間が80分短縮”. 朝日新聞デジタル. (2015年3月23日) 2015年4月10日閲覧。
- ^ 『山陰合同銀行・広島銀行・伊予銀行3行共同企画「やまなみ・しまなみでつながる定期預金キャンペーン」の実施 および「ATM利用手数料の相互無料化提携」の開始について』(PDF)(プレスリリース)山陰合同銀行、2015年3月16日 。2015年4月10日閲覧。
- ^ 『激動の世代"昭和"グラフと写真で綴る64年間の軌跡』 山陰の経済 1989年2月号 (山陰経済経営研究所) (1989年2月)。pp42
- ^ 山陰地区限定の電子マネー『ごうぎんデュプリ』の取扱開始について (PDF) 山陰合同銀行(2018年4月23日閲覧)
- ^ “島根・ごうぎん美術館が国文化財に 銀行建物で山陰2件目”. 産経ニュース. (2015年3月14日) 2015年4月10日閲覧。
- ^ 『完全子会社間の合併契約締結に関するお知らせ』(プレスリリース)山陰合同銀行、2016年1月25日 。2016年7月9日閲覧。
- ^ “地銀出資の資産運用会社、中国5県からは3行参加”. 日本経済新聞. (2016年3月19日) 2016年7月9日閲覧。
- ^ “7地銀が共同で資産運用会社 規模拡大で収益改善 マイナス金利対策”. 産経ニュース. (2016年3月18日) 2016年7月9日閲覧。
- ^ “山陰合同銀行、完全子会社2社を合併 グループ経営効率化へ”. M&A Times. (2016年4月27日) 2016年7月9日閲覧。
- ^ 対象店舗:南・松江市役所・本庄・八束・八雲・竹矢(以上松江市)、広瀬・荒島(以上安来市)、加茂(雲南市)、大津・佐田・江南・知井宮・高松(以上出雲市)、大森(大田市)、長浜・金城・岡見(以上浜田市)、都野津・浅利・嘉久志(以上江津市)、西益田(益田市)、横田(奥出雲町)、頓原・赤名(以上飯南町)、矢上・口羽(以上邑南町)、日原(津和野町)、国府・河原・鹿野・青谷・吉成(以上鳥取市)、倉吉市役所(倉吉市)、米子中央・大篠津・淀江(以上米子市)、境西(境港市)、若桜(若桜町)、八東(八頭町)、北条・大栄(以上北栄町)、赤碕(琴浦町)、三朝(三朝町)、大山(大山町)、溝口(伯耆町)、会見・西伯(以上南部町)、江府(江府町)
- ^ 『店舗体制の見直しについて』(PDF)(プレスリリース)山陰合同銀行、2019年1月28日 。2022年1月27日閲覧。
- ^ a b 『店舗ネットワークの再編について』(PDF)(プレスリリース)山陰合同銀行、2020年10月30日 。2022年1月27日閲覧。
- ^ 「地銀100%出資の証券子会社が初の廃業へ」日本経済新聞(2019年11月1日)
- ^ 野村證券、ごうぎん証券、山陰合同銀行のいずれかに証券口座をお持ちのお客様へ (PDF) 山陰合同銀行(2020年9月)2020年11月18日閲覧
- ^ 「合銀、人材紹介会社に出資 副業・兼業 都市部のスキル活用」山陰中央新報オンライン(2021年6月11日)2021年7月4日閲覧
- ^ 『店舗の移転について』(PDF)(プレスリリース)山陰合同銀行、2017年12月15日 。2018年12月16日閲覧。
- ^ 『店舗ネットワークの見直しについて』(PDF)(プレスリリース)山陰合同銀行、2018年4月4日 。2018年12月16日閲覧。
- ^ 『代理店の直営化について』(PDF)(プレスリリース)山陰合同銀行、2018年5月11日 。2018年12月16日閲覧。
- ^ 『店舗ネットワークの再編について』(PDF)(プレスリリース)山陰合同銀行、2020年6月1日 。2022年1月27日閲覧。
- ^ a b 『店舗の異動について』(PDF)(プレスリリース)山陰合同銀行、2021年12月22日 。2022年1月27日閲覧。
- ^ 「特集 加速する地銀システム共同化 コスト削減でIT投資増加の吸収狙う肥後銀行」『週刊金融財政事情』 2002年2月7日号
- ^ 「事例研究 運用を極める 肥後銀行、山陰合同銀行、みちのく銀行 システム共同化を機に運用の知恵を持ち寄る--運用子会社を作らず責任を明確化」『日経コンピュータ』 2003年7月28日号
- ^ 「特集 地銀システム戦略の新潮流」『週刊金融財政事情』 2014年9月1日号
- ^ 『次期基幹系システムとして株式会社NTTデータとの 「地銀共同センター」利用に関する基本契約の締結について』(PDF)(プレスリリース)山陰合同銀行、2016年11月11日 。2016年11月19日閲覧。
- ^ “山陰合同銀、基幹系システム刷新 地銀センターに参加”. 日本経済新聞. (2016年11月12日) 2016年11月19日閲覧。
- ^ 『山陰合同銀行が「NTTデータ地銀共同センター」への参加を決定』(プレスリリース)NTTデータ、2016年11月11日 。2016年11月19日閲覧。
- ^ “日本リーグ チーム 山陰合同銀行”. BADMINTON SPIRIT. BASEBALL MAGAZINE SHA 2015年10月9日閲覧。
- ^ 山陰合同銀行バドミントン部 S/J リーグに向けて合宿の開催について
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