生活 生活の概要

生活

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/12/15 08:56 UTC 版)

概要

「生活」の単語は多義的で、一義的な定義を与えるのは難しい[2]。辞書的定義では、生物として生存する面と、人間的・社会的に暮らしていく面の両面で定義するものが多いと指摘されている[2]

人類の歴史を俯瞰して見ると、実は、人類はその歴史の90 %以上、野外での生活(=キャンプ)をして生きてきた[3]食べるものを得るために狩りをしたり木の実などを採りまたをし、動物毛皮を身にまとい、洞穴や樹木の陰で雨風をしのいで眠り、新たな獲物を求めて移動を繰り返してきた[3]

「生活」は人間的・社会的に暮らしていく面から定義されることもある[2]

坂本武人は、「生活とは動物や植物のように与えられた生命を維持するだけに止まらず、より良い、より充実したものを高めていく、主体的・創造的な活動を内に含んでいる」とした(坂本武人『生活構造と生活設計』法律文化社、1980年)[2]。花田重行は「生活とは自分を『活かして、生きること』」とし「人間の一生涯の継続プロセス」をいうとしている(日本生活心理学会第20回大会報告、1979年)[2]

志津野知文は国語辞典や分類語彙表をもとに「生活語」を、ごく大まかに生物現象(生活機能、生活年齢、生活資料、生活反応、生活現象、生活史、生活環(ライフサイクル)など)、経済現象(生活水準、生活標準、生活賃金、生活改善、経済生活、生活費、生活必需品など)、福祉関係(生活扶助、生活福祉、生活保護など)、社会現象(職場生活、工場生活、学生生活、地域生活、都市生活、農村生活、郊外生活など)、日常現象(生活感情、家庭生活、生活様式など)、文化現象(文化生活など)、教育現象(生活教育、生活指導、生活学習、生活単元など)、研究道具(生活費用、生活時間、生活空間、生活行動、生活構造、生活目的、生活手段、生活設計)に分けて分析している[2]

生物として生存する面と人間的・社会的に暮らしていく面という二分法は、単純すぎるという批判があり、生命を保つ意味での生活、経済的に生きていけるという生活、社会的に存在するという生活の三分法のほうが妥当とする見解もある[2]

1970年代以降、Quality of life(QOL、クオリティ・オブ・ライフ)が注目されるようになった[4]。もとは健康関連の概念だったが、道路や公園等の環境整備状況に関する市民のQOLも評価が行われるようになり、区別するため健康関連QOL(HRQOL、Health - related QOL)と定義されることもある[4]

生活構造

生活構造は「生活主体と社会構造との連結点に位置し、生活主体が主体的に社会構造に関与していく行為によって構造化されたもの」(日本生活心理学会第20回大会報告、1979年)[2]、「(特定の個人の、特定期間内の)その期間内にその個人が(結果として)従う、少なくとも行動的社会関係上の位置であるような行動様式を1個は含んだ、諸行動様式の集合の構造」などと定義される[5]

循環する図式で考える場合、財やサービスの生産、生産された財やサービスの購入、労働の提供といった循環を基調としている[2]

ただし「生活構造」の意味も論者によって多様であることも否めないとされている[5]


  1. ^ a b 広辞苑 第五版.
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m 志津野知文「生活事象と生活情報-生活の構造と設計を中心に-」『情報管理』第29巻第12号、科学技術振興機構、1987年、 1011-1024頁、 doi:10.1241/johokanri.29.1011ISSN 0021-7298NAID 130001858143
  3. ^ a b クリストファー・ロイド『137億年の物語 宇宙が始まってから今日までの全歴史』文藝春秋、2012
  4. ^ a b 吉川明守、宮崎隆穂「重度・重複障害者におけるQOL評価法の検討」『新潟青陵大学短期大学部研究報告』第38号、新潟青陵大学短期大学部、2008年5月、 147-153頁、 doi:10.32147/00001247ISSN 13496670NAID 110007564794
  5. ^ a b 高木英至「生活構造論の基本原則について」 東京大学大学院人文社会系研究科・文学部 (PDF)
  6. ^ ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典・知恵蔵2014『生活時間』 - コトバンク
  7. ^ 大辞林 第三版. “せいさんしゃかかく【生産者価格】”. コトバンク. 2017年11月8日閲覧。
  8. ^ a b c 荒井良雄「住民の生活活動と都市空間」『総合都市研究』第59号、東京都立大学都市研究センター、1996年、 49-58頁、 ISSN 0386-3506NAID 120006007697
  9. ^ 生活環境の安全をはかる 国立医薬品食品衛生研究所
  10. ^ a b 資料編 奄美市
  11. ^ 平成4年版 通信白書 第1章 平成3年情報通信の現況(2)各種生活情報に対する家庭の意識 総務省


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