岩倉使節団 備考

岩倉使節団

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/22 13:17 UTC 版)

備考

使節団のアメリカ滞在の際、明治政府が金貨を鋳造・発行するにあたり必要な資金を調達する契約をカリフォルニア州のバンク・オブ・カリフォルニアと結んでいる。 これは明治政府がアメリカの企業と結んだ最初の契約であると言われている。 [13]

なおバンク・オブ・カリフォルニアは1984年三菱銀行により買収され、さらに1996年東京三菱銀行誕生に伴い東京銀行傘下となっていたユニオン・バンクと合併し、MUFGユニオン・バンクとして現存している。 また明治政府とバンク・オブ・カリフォルニアの間で締結された契約書は現存しており、サンフランシスコにあるMUFGユニオン・バンクの博物館に収蔵されている。 契約書には伊藤博文および大久保利通の署名が残されている。

参考文献

  • 久米邦武編著『米欧回覧実記』(1878年・明治11年刊、5冊組で全100巻、博聞社)
    • ※復刻版『特命全権大使米欧回覧実記』(全5巻 宗高書房、1975年)
  • 『米欧回覧実記』 田中彰校注、岩波文庫(全5巻)、初版1977-82年/岩波書店、1985年(単行判5巻組)
  • 『現代語訳 特命全権大使 米欧回覧実記』 水澤周訳注、慶應義塾大学出版会、2005年(単行判5巻組)
    • 『現代語訳 特命全権大使 米欧回覧実記』 同上:選書普及判(全5巻+別巻総索引)、2008年。企画:米欧亜回覧の会
〔専門的な編著・単著〕
  • 久米美術館編 『岩倉使節団関係 久米邦武文書 3』 吉川弘文館、2001年
    • 久米美術館編 『特命全権大使 「米欧回覧実記」銅板画集』1985年
    • 久米美術館編 『銅鐫にみる文明のフォルム 「米欧回覧実記」挿絵銅版画とその時代展」資料集』2006年
  • 田中彰 『岩倉使節団の歴史的研究』 岩波書店、2002年
  • イアン・ニッシュ編 『欧米から見た岩倉使節団』
麻田貞雄ほか訳、ミネルヴァ書房 [MINERVA日本史ライブラリー] 、2002年
  • 芳賀徹編 『岩倉使節団の比較文化史的研究』 思文閣出版、2003年
  • 米欧回覧の会編 『岩倉使節団の再発見』 思文閣出版、2003年
  • 米欧亜回覧の会編 『世界の中の日本の役割を考える 岩倉使節団を出発点として
芳賀徹・松本健一齋藤希史ほか多数、慶應義塾大学出版会、2009年
  • 米欧亜回覧の会・泉三郎編 『岩倉使節団の群像 日本近代化のパイオニア』ミネルヴァ書房、2019年
  • 芳賀徹『文明の庫Ⅱ 夷狄の国へ』中央公論新社、2021年。第2部に関連論考
  • 田中彰・高田誠二編著 『「米欧回覧実記」の学際的研究』北海道大学図書刊行会、1993年
  • 西川長夫・松宮秀治編 『「米欧回覧実記」を読む 1870年代の世界と日本』法律文化社、1995年
  • 岩倉翔子編著 『岩倉使節団とイタリア』京都大学学術出版会、1997年
  • 菅原彬州 『岩倉使節団と銀行破産事件』「中央大学学術図書96」中央大学出版部、2018年
  • 山崎渾子『岩倉使節団における宗教問題』思文閣出版、2006年
〔一般向けの書籍〕

脚注


  1. ^ 岩倉使節団 米欧亜回覧の会 岩倉使節団とは?『明治維新政府首脳による西洋文明調査旅行』 2017年2月4日
  2. ^ 牧原憲夫, p. 102.
  3. ^ アメリカではグラント大統領、イギリスではヴィクトリア女王、フランスではティエール大統領、ベルギーでは国王レオポルド2世、オランダでは国王ウィレム3世、ドイツでは皇帝ヴィルヘルム1世と謁見した。
  4. ^ 宮永孝「アメリカにおける岩倉使節団 : 岩倉大使の条約改正交渉」『社會勞働研究』第38巻第2号、法政大学、1992年1月、43-93頁、NAID 110000184475 
  5. ^ 長野桂次郎国立公文書アジア歴史センター
  6. ^ 池田寛治国立公文書アジア歴史センター
  7. ^ 阿部潜国立公文書アジア歴史センター
  8. ^ 岩倉使節団メンバー(出発時)米欧亜回覧の会
  9. ^ 吉雄永昌国立公文書アジア歴史センター
  10. ^ 瓜生震(読み)うりゅう しんコトバンク
  11. ^ a b 津田塾大学デジタルアーカイブ「津田梅子 4, 五人の女子留学生たち、シカゴにて」”. 津田塾大学. 2022年10月24日閲覧。 “津田塾大学デジタルアーカイブのファイル名:PH011_001”
  12. ^ 亀田 2005, p. 14
  13. ^ 三菱UFJフィナンシャルグループ (2009年1月8日). “MUFGのある暮らし 5号” (PDF). 2021年4月18日閲覧。 p.23





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