シネマコンプレックス シネマコンプレックスの概要

ウィキペディア
索引トップ 用語の索引 ランキング カテゴリー
ウィキペディアウィキペディア

シネマコンプレックス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/04 13:55 UTC 版)

漫画家ビリーの日本の漫画については「シネマこんぷれっくす!」をご覧ください。
劇場 > 映画館 > シネマコンプレックス
アメリカ合衆国カリフォルニア州オンタリオにあるシネマコンプレックスの一例（AMCシアターズ）

概要

モデルは北米発祥のマルチプレックス (multiplex) またはシネプレックス (cineplex) と呼ばれる映画館である。劇場構造はそれに準じた作りになっており、ロビー、チケット売場、売店、映写室等の設備を複数のスクリーンで共有している。

世界的に見るとメガプレックス (megaplex) と呼ばれる20スクリーン以上の例もある。最多の上映スクリーン数はアメリカカリフォルニア州のAMCオンタリオミルズ30（約5700席、1996年12月13日開館）などの30スクリーンで、座席数はスペインマドリードのキネポリスマドリード（25スクリーン、約9200席）が最も多い。

日本国内の場合、7スクリーンから多くても13スクリーンを1つの映画館内に集約していることが多く、国内最多の上映スクリーン数を有するユナイテッド・シネマ豊橋18ですら18スクリーンである。これは、日本の主要な映画配給チェーンが13しかないため[1]、メジャー作品はおおよそ14作品以上同時に配給されない事情によるものである。

各スクリーンの客席数は80 - 500席程度で、大小組み合わせることが多く、集客力の見込める作品は客席数の多いスクリーンで上映し、封切りから時間の経った作品や、集客力の落ちた作品は客席数の少ないスクリーンで上映する方式をとる。ただし、作品を抱き合わせた2 - 3本立てでの興行は通常は行われず、完全入替制を採用しているため、単一または複数の作品を退場せずに連続して見ることはできない。

大抵の場合、ショッピングセンターやスーパーマーケットのテナントとして運営されている。これは、ショッピングセンターとシネマコンプレックスの双方の集客効果を狙ったものである。また、ショッピングセンターの駐車場が利用出来るため、シネマコンプレックスは自動車で来場する客層の取り込みに成功した。

日本に、現代型のシネマコンプレックスが登場した1990年代は、ロードサイド店舗に設置されることが多かったが、2000年代に入ってからは従来のロードショー館を置き換える形で繁華街に作られることも多くなってきた。シネマコンプレックスの登場に伴い、1億2千万人前後で推移していた日本の映画人口は、1億6千万人以上にまで回復した。一方で、2001年以降はシネマコンプレックスが増加しているにもかかわらず、映画人口は横ばいとなっているため、飽和状態になっているとも言われている。

なお、本項では慣例に基づき映画館（施設）内に設置された上映室を「スクリーン」と記述する。また、単一または複数のスクリーンを包括する映画館を「サイト」と記述する。

特徴

定義

シネマコンプレックスについて法令等での明確な定義はなく、統計や書籍によって条件が異なっている。

例えば、通商産業省が1998年（平成10年）にまとめた『映像産業活性化研究会報告書』では、

  1. 6以上のスクリーンを有する、
  2. 3以上のスクリーンを共有する映写室がある、
  3. チケット販売窓口やロビー等を共有する、
  4. 総入れ替え制を採用して立ち見なし

と定義されている[2]。

また、日本映画製作者連盟が毎年1月に発表する日本映画産業統計[3]では、

  • 同一運営組織が同一所在地に5スクリーン以上集積して名称の統一性（1、2、3…、A、B、C…等）をもって運営している映画館

とされている。

このように様々な定義があるが、おおよそ共通する条件として下記のようなものが挙げられる。

  1. 複数のスクリーン（5以上）を同一の施設内に集約していること。
  2. ロビーや売店、チケット売場、入口（もぎり）、映写室等を複数のスクリーンで共有していること。
  3. 映画館としての名称は1つであるか、もしくは複数のスクリーンで統一性を持っていること。
  4. 完全入替制を採用し、定員制か全席指定席制を併用することで立ち見がないこと。

なお、シネマコンプレックスという言葉自体は1980年代から使用されており[4][5]、1990年代前半までは複数のスクリーンを持つことだけを条件にシネマコンプレックスとしていた[6][7]。1990年代後半以降、マルチプレックスと同義とみなされるようになり、前述のような定義で使われること[8]が多くなってきている。そのため、本項でも歴史的な記述を除きそれに従って述べる。

従来館との相違点

シネマコンプレックスは、前述の定義以外にも従来の劇場と比べて次のように異なる点がある。ただし以下に挙げる事項は、全てのシネマコンプレックスに当てはまるものではない。逆に、従来館でもこれらの特徴を取り入れた例もある。

劇場構造
従来館に比べて、劇場の床の傾斜が大きいスタジアムシートを採用している。
また従来館では、劇場の扉を二重扉にして遮光をすることが多かったが、シネマコンプレックスでは扉の前に壁を設けたり、扉をスクリーンに対して垂直に設置したりして遮光をしている。二重扉の場合、2つの扉が同時に開くとスクリーンに余計な光が入ることがあるが、シネマコンプレックスの構造だと、どのような場合でもスクリーンに余計な光が届くことがない。
これらの構造と全席座席指定を採用することにより、シネマコンプレックスでは快適性を謳っている。なお、地域の火災予防条例やバリアフリー関連の制約により、異なる構造のシネマコンプレックスもある。
収益構造
従来館の場合、入場料収入を主な収入源としているが、シネマコンプレックスは入場料だけでなく、飲食物にも収入源としてのウェイトを置いている。具体的には飲食物の客単価が従来館は152円程度である一方、シネマコンプレックスは250円程度と1.6倍以上に見積もっている[9]。
そのため、従来館では市販の菓子類を販売し、飲食物の持ち込み制限も緩やかな場合が多かったが、シネマコンプレックスでは、できたてのポップコーンやチュロス、お菓子の量り売りなど、市販の菓子とは差別化できる物を販売しており、シネマコンプレックス以外の飲食物持ち込みが禁止されている。また、座席にカップホルダーを設置し、売り上げ向上を図っている。
上映設備
シネマコンプレックスで多かったノンリワインド映写機の例
従来の映画館は映写機2台を自動で切り替える全自動映写機を採用することが多かった。
それに対し、シネマコンプレックスは映写機1台で上映を行うノンリワインド映写機を採用する場合が多かった。シネマコンプレックスの場合、立ち見を許していないため、1スクリーンの座席数以上の集客が見込める上映作品では入場できない観客が出る恐れがある。そこで、複数スクリーンで1つのフィルムを同時上映する「インターロック」と呼ばれる仕組みが採用された。インターロック上映に対応しているのがノンリワインド映写機だったため、シネマコンプレックスでの採用が多くなったと考えられる。現在は、デジタルシネマプロジェクターが普及したため、このようなノンリワインド映写機を設置していない劇場も多い。
上映スケジュール
レイトショーは従来、週末や特別興行のみに行われていたが、シネマコンプレックスでは年間を通して行っている場合が多い。
従来館の場合、駐車場が設けられていないこともしばしばあった上に、繁華街に建設されることが多かった。そのため、終電による公共交通機関の運行時間帯を超える深夜上映スケジュールは、編成しづらい環境であった。しかし、シネマコンプレックスはショッピングセンターとしての駐車場が併設されており、また、郊外にあり利用客の住居に近い立地でもある。そこで、終電の時間に縛られない上映時間の設定を行うようになった。

脚注

注釈

  1. ^ 映画館名簿2013年版を元に、それ以降に各社から発表された開閉館情報を加えた。東日本大震災の被害で2012年末時点で休館中の劇場は映画館名簿2013年版から削除されているため集計から除いている。日本映画製作者連盟の統計同様に5スクリーン以上をシネマコンプレックスとし集計としている。5スクリーン以上のサイトに付随して別棟が存在し、実質的に同一サイトとして運営されている場合は1サイトとしてスクリーン数にも含めた。
  2. ^ TOHOシネマズ株式会社運営のTOHOシネマズサイトの他、TOHOシネマズ錦糸町、お台場シネマメディアージュ、札幌シネマフロンティアの3サイトを計上。
  3. ^ 松江東宝5の1サイトを計上。
  4. ^ MOVIXの他、新宿ピカデリー、なんばパークスシネマ、大阪ステーションシネマの3サイトを計上。
  5. ^ T・ジョイ蘇我のプライベートルームを除く。多目的ホール兼用のこうのすシネマのシアター1を含む。
  6. ^ 厳密には1947年1月からスバル興業株式会社が有楽町スバル座にて全席指定制を実施したのを皮切りに定員入替制や全席指定制が広まった時期があった。しかし、これは一時的な流れにとどまり後に従来の流し込み制に戻っている。
  7. ^ 商業施設に映画館を併設するという考え方自体は古くから存在し、例えば、1930年代には既に百貨店である日本橋の白木屋に映画館の白木劇場が併設されるなどの動きがある。また、1980年代に商業施設に併設された映画館にはビデオシアターも多く含まれる。
  8. ^ 特別な記述がない限り開館当時のスクリーン数。
  9. ^ 施設内に映画館が開館した日。併設のパチンコ店は1980年に開業している。
  10. ^ 1997年の改装まで「小牧シネマ1 - 3」「小牧ロマン」「小牧コロナ1 - 3」等の名称で運営されていた。[55]
  11. ^ 1997年の改装時に入替制を導入。[56]
  12. ^ 1926年に開館した新盛座（後に新盛館に改称）を起源に1977年に2スクリーン、1985年に4スクリーン、1994年に6スクリーンと増設している。なお、新盛館は江南コロナ開設後も成人映画館である「江南シネマ」を併設して存続していた（江南コロナでカバーできない作品を上映する補完的な役割を持っていた）が、2002年に江南シネマと共に閉館している。
  13. ^ かつては海老名村時代の1926年に「相模座」という劇場が発足し、サイレントやトーキー映画を上映していたが、わずか7年ほどで閉館[72]。その後市制施行された1971年頃に「大塚劇場」が開業したが、わずか5年足らずで廃業[73]した為、ワーナー・マイカル開業までは主に隣の厚木市まで映画観賞に足を運ばなければならない状況が続いた。
  14. ^ a b この事業用地は、当初、松竹マルチプレックスシアターズの進出が計画されていたが、松竹が自社所有地に出店するよう計画変更した。そのため、テナントの選定が再度行われ、2001年にロウズ社が出店する計画となった。しかし、ロウズ社も破綻したため、ヴァージンシネマズ・ジャパンに計画変更。さらにヴァージンシネマズ・ジャパンも東宝に買収されたため、最終的には2005年にTOHOシネマズ二条が開館している。
  15. ^ ワーナーが配給する作品（『マトリックス』など）ですら封切りから数週間遅れて上映するということすらあった[91]。
  16. ^ ただし、この報道を東宝側は認めていない。
  17. ^ 前述の通りみなとみらい地区等の劇場と競合し、後の2011年1月16日に閉館している。
  18. ^ 上映1回当たりの平均入場者数を全座席数で除した割合。
  19. ^ 尤も、シネマコンプレックスが展開し始めた当初に開館したワーナー・マイカル・シネマズの各サイト（海老名・東岸和田・高岡・宇多津）、シネマシティ、シネマロブレ5などは、郊外型ではあるが駅前に出店していた。

出典

  1. ^ 『[最新]シネマコンプレックス開発・運営資料集』綜合ユニコム株式会社、2003年、24頁。 
  2. ^ 木村隆雄　「「映像産業活性化研究会」報告書にみる映画館産業の現状と将来展望」　『月刊レジャー産業資料』1998年8月号、総合ユニコム、1998年、119-123頁
  3. ^ 「全国スクリーン数」　社団法人日本映画製作者連盟、2008年11月11日閲覧
  4. ^ 「第7回ぴあフィルムフェスティバル特別座談会」『ぴあ』第13巻第9号、ぴあ株式会社、1984年4月、32-36頁。 
  5. ^ a b 立川健次郎「1985年日本映画・外国映画業界総決算 経営/製作/配給/興行のすべて」　『キネマ旬報』1986年2月下旬決算特別号、キネマ旬報社、1986年、122-137頁など
  6. ^ a b c d 「映画館/斜陽から成長産業へ 複合映画館時代到来で外資参入」『週刊東洋経済』1996年4月27日-5月4日合併号、東洋経済新報社、1996年、40-41頁、2024年3月21日閲覧。 
  7. ^ a b 万場栄一「台頭するシネマコンプレックスと映画館産業の行方 第3回 シネコン開発を模索する国内興行各社」『月刊レジャー産業資料』1998年11月号、綜合ユニコム株式会社、1998年、157-166頁、2024年3月21日閲覧。 
  8. ^ 白川一郎「DATA FOCUS「映画館興隆の背景」」『週刊ダイヤモンド』1998年2月28日号、ダイヤモンド社、1998年、5頁、2024年3月21日閲覧。 
  9. ^ 村上世彰・小川典文　『日本映画産業最前線』　角川書店、1999年、42頁 ISBN 4-04-883576-9
  10. ^ a b c d 「過去データ一覧表」　社団法人日本映画製作者連盟、2010年2月15日閲覧
  11. ^ 大高宏雄 (2011年12月27日). “コラム：大高宏雄の映画カルテ　興行の表と裏 - 第2回”. 映画.com. 2012年5月3日閲覧。
  12. ^ “過去興行収入上位作品 一般社団法人日本映画製作者連盟”. www.eiren.org. 2019年3月3日閲覧。
  13. ^ 『映画年鑑　2021』キネマ旬報社、2021年。ISBN 978-4-87376-475-7。 
  14. ^ 一般社団法人日本映画製作者連盟配給部会 (2012). 映画館名簿2013年版. 時事映画通信社 
  15. ^ a b 「私が陣頭指揮を取り早く統合効果を出す」『月刊文化通信ジャーナル』第51巻第12号、文化通信社、2011年12月、24-32頁。 
  16. ^ “イオン、ワーナー・マイカル完全子会社化を発表”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2012年12月19日). http://www.nikkei.com/markets/kigyo/ma.aspx?g=DGXNASDD190G6_19122012TJ2000 2013年3月31日閲覧。 
  17. ^ “イオンがシネコン統合　スクリーン数、国内の2割”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2013年4月4日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASDD040HT_U3A400C1TJ2000/ 2013年4月4日閲覧。 
  18. ^ 「投資家の視点にたった会社経営」『月刊文化通信ジャーナル』第49巻第8号、文化通信社、2009年8月、46-49頁。 
  19. ^ 「価格の問題は避けて通ることはできない」『月刊文化通信ジャーナル』第50巻第7号、文化通信社、2010年7月、24-31頁。 
  20. ^ 「新しい視点・発想で、この会社を変えていく」『月刊文化通信ジャーナル』第48巻第10号、文化通信社、2008年10月、44-49頁。 
  21. ^ 「渋谷の拠点化、パンテオンをもう一度」『月刊文化通信ジャーナル』第48巻第11号、文化通信社、2008年11月、30-35頁。 
  22. ^ 「黒字回復へ、この2年間の歩み」『月刊文化通信ジャーナル』第49巻第6号、文化通信社、2009年6月、36-42頁。 
  23. ^ 「本社とSMTの“興行力”の相乗効果を目指したい」『月刊文化通信ジャーナル』第49巻第9号、文化通信社、2009年9月、38-44頁。 
  24. ^ 「神戸六甲でシネコン再開」『月刊文化通信ジャーナル』第50巻第8号、文化通信社、2010年8月、11頁。 
  25. ^ a b 「ネットで抜群の経験値、映画興行に生かせるか」『月刊文化通信ジャーナル』第53巻第2号、文化通信社、2013年2月、32-35頁。 
  26. ^ 「自動券売機の導入進める」『月刊文化通信ジャーナル』第52巻第6号、文化通信社、2012年6月、15頁。 
  27. ^ 「WMC2館で上映中止」『月刊文化通信ジャーナル』第50巻第4号、文化通信社、2010年4月、13頁。 
  28. ^ 「7劇場で、18歳以上は基本料金1500円 TOHOシネマズ、今春から新料金テスト」『月刊文化通信ジャーナル』第51巻第3号、文化通信社、2011年3月、12頁。 
  29. ^ 「動員5%減、12月から料金・割引を元に戻す TOHOシネマズ、7劇場のテスト料金終了」『月刊文化通信ジャーナル』第51巻第12号、文化通信社、2011年12月、12頁。 
  30. ^ 「広島、鹿児島で高校生割引」『月刊文化通信ジャーナル』第51巻第5号、文化通信社、2011年5月、13頁。 
  31. ^ a b 「新音響システムなど「体験型」重視 佐々木興業、佐々木伸一社長に聞く」『月刊文化通信ジャーナル』第52巻第7号、文化通信社、2012年7月、48頁。 
  32. ^ 榛村季溶子 (2008年10月2日). “経済 映画館の概念を覆すシネコンの新ビジネス”. R25.jp. 株式会社リクルート. 2008年10月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年4月2日閲覧。
  33. ^ 大高宏雄 (2011年9月2日). “コラム：大高宏雄の映画カルテ　興行の表と裏 - 第1回”. 映画.com. 2012年5月3日閲覧。
  34. ^ 井上秀樹 (2011年7月19日). “映画館、着々とデジタル化　3Dのヒット、後押し” (日本語). 朝日新聞 (朝日新聞社). http://www.asahi.com/showbiz/movie/TKY201107190245.html 2012年5月3日閲覧。 
  35. ^ 松本貴則 (2011年3月22日). “甲府めぐりの報告”. 文化通信社. 2012年5月3日閲覧。
  36. ^ “映画館のデジタル化”. 東宝株式会社. 2012年5月3日閲覧。
  37. ^ 「話題の焦点 ソニー、ウシオ、DCCの3社が旗振り 映画館のデジタル化、VPFにより加速」『月刊文化通信ジャーナル』第51巻第10号、文化通信社、2011年10月、6-7頁。 
  38. ^ 田中純一郎『日本映画発達史II 無声からトーキーへ』中央公論社、1975年、240-246,304頁。ISBN 4122002966。 
  39. ^ 今村金衛 編『1950年 映畫年鑑』時事通信社、1949年、62頁。 
  40. ^ a b c d 原 2004, pp. 76–79.
  41. ^ a b 「キネカ大森開館時の広告」『ぴあ』第13巻第7号、ぴあ株式会社、1984年3月、38頁。 
  42. ^ 冨田道彦「ニュース・スポット 「キネカ」命名由来」『kineca』第1巻第2号、株式会社西友文化事業部、1984年6月、39頁。 
  43. ^ 「映画の街角全453館スケジュール一覧表内の支配人コメントより」『ぴあ』第13巻第9号、ぴあ株式会社、1984年4月、56頁。 
  44. ^ 大橋恒五郎 編『昭和16年度版 日本映畫年鑑』大同社、1941年、ヌ5頁。 
  45. ^ 「映画・演劇」欄　『中部日本新聞』（市民版）1955年12月23日付朝刊、第4面
  46. ^ 柴田勝 『中京名古屋映画興行の変遷（明治三十年より昭和四十九年迄）』 1974年
  47. ^ 「ハマは"映画館ブーム" 県下の半数を独占」　『神奈川新聞』1956年3月27日付朝刊、第5面など
  48. ^ “沿革”. 相鉄ローゼン. 2009年3月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年11月1日閲覧。
  49. ^ a b 「広告 小牧シネマ映画案内 7月11日3館同時オープン」　『中日新聞』（尾張版）1981年7月8日付朝刊、第15面
  50. ^ “あいさつ” (PDF). コロナワールド 広告・プロモーション媒体のご案内. 株式会社コロナ. p. 2. 2013年4月3日閲覧。
  51. ^ a b 浅田和幸　「特集 激戦、シネコンの地方展開 年内に1000スクリーン突破、総数の4割へ 大都市・中心市街地型立地も」　『日経地域情報』2000年11月6日354号、日経産業消費研究所、2000年、1-12頁
  52. ^ “キネカ大森”. 港町キネマ通り (2001年10月). 2020年1月27日閲覧。
  53. ^ “ラ チッタデッラ【川崎】 〜 ラ チッタデッラのヒストリー”. チッタエンタテイメント. 2020年1月27日閲覧。
  54. ^ a b 福島一三、小泉直久　「ららぽーと2 変貌するショッピングセンター」　『新建築』1988年7月号、新建築社、1988年、225-229頁
  55. ^ 「映画・演劇」欄　『中日新聞』（市民版）1997年1月19日付朝刊、第22面
  56. ^ 「映画・演劇」欄　『中日新聞』（市民版）1997年7月12日付朝刊、第20面
  57. ^ 「愛知県・コロナグループ大塚定光社長インタビュー『企業は活火山。人はその炎火をつくる』」『AVジャーナル』1995年7月号、文化通信社、22-27頁、2020年1月27日閲覧。 
  58. ^ 「日伊映画人迎え前夜祭 チネチッタきょう開館」『神奈川新聞朝刊』神奈川新聞社、1987年7月25日、18面。2019年8月26日閲覧。
  59. ^ 「「チネチッタ川崎」オープン 1000人が詰め駆け早速、名画を鑑賞」『神奈川新聞朝刊』神奈川新聞社、1987年7月26日、19面。2019年8月26日閲覧。
  60. ^ 2002年11月23日の改装時に入替制を導入した。「インフォメーション」　チネチッタ、2002年11月19日
  61. ^ 川崎市市民局広報課　『市民グラフ「ひろば」46号 1996年特別号』　神奈川新聞社出版局、1996年、6頁
  62. ^ 編集部「特集 SCとエンターテインメント施設 「ららぽーと志木」の映画館導入について」『ショッピングセンター』第274号、社団法人 日本ショッピングセンター協会、1996年8月、41-43頁。 
  63. ^ a b 万場栄一　「台頭するシネマコンプレックスと映画館産業の行方 第1回 積極展開をみせる外資系企業」　『月刊レジャー産業資料』1998年9月号、綜合ユニコム、1998年、121-127頁
  64. ^ a b 安部偲 (2009年8月1日). “【映画業界研究】映画ヒットの鍵を握るシネコン、その裏側に迫る！”. MOVIE Collection. 2009年11月29日閲覧。
  65. ^ 川端康男、斉藤守彦　「1990年度日本映画・外国映画業界総決算 経営/製作/配給/興行のすべて」　『キネマ旬報』1991年2月下旬号、キネマ旬報社、1991年、139-154頁
  66. ^ 川端康男、久保田弘明、竹入栄二郎、村野健一郎　「1992年度日本映画・外国映画業界総決算 経営/製作/配給/興行のすべて」　『キネマ旬報』1993年2月下旬号、キネマ旬報社、1993年、151-166頁
  67. ^ 川端康男、中川聡　「1993年度日本映画・外国映画業界総決算 経営/製作/配給/興行のすべて」　『キネマ旬報』1994年2月下旬号、キネマ旬報社、1994年、139-154頁
  68. ^ 篠崎彰彦　「外資系企業の参入で変わる日本の消費市場 対日直接投資の現状と外資系企業のもたらすインパクト」　『月刊レジャー産業資料』1997年7月号、綜合ユニコム、1997年、45-57頁
  69. ^ 「アメリカ型ショッピング・センター その沿革・本質・問題点について」　『調査月報』昭和46年2・3月、日本長期信用銀行調査部、1971年、1-44頁
  70. ^ “History” (英語). Kinepolis Group nv/sa. 2009年12月1日閲覧。
  71. ^ Ross, Peter (2008年11月14日). “Studio 28 closing November 23rd” (英語). wzzm13.com. 2008年11月18日閲覧。
  72. ^ 『海老名市史 10 別編ダイジェスト えびな歴史ものがたり 下』海老名市、2013年、70-71頁。 
  73. ^ 日本映画製作者連盟配給部会『映画年鑑 1976年版別冊 映画館名簿』時事映画通信社、1975年。
  74. ^ 鈴木啓代「財界レポート ヴァージングループなど外資系が続々参入するシネマコンプレックスの急成長」『財界』、財界研究所、1998年10月13日、49-51頁、2023年6月27日閲覧。 
  75. ^ 宇田川日出雄「松竹・マイカル複合映画館の挑戦」『週刊東洋経済』1996年7月27日号、東洋経済新報社、1996年、53頁、2024年3月21日閲覧。 
  76. ^ 「記者の耳「大店立地法を逆手に自治体を巻きこんで駅前を再開発」」『週刊ダイヤモンド』1998年9月12日号、ダイヤモンド社、1998年、18頁、2024年3月21日閲覧。 
  77. ^ 「東宝・石田敏彦代表取締役専務にきく 興行は“立地”と“ソフト”だけじゃない」『AVジャーナル』第34巻第2号、文化通信社、1994年2月、22-29頁。 
  78. ^ 「東宝創立65周年・石田敏彦社長インタビュー 肌で感じ取ってきた東宝の45年」『AVジャーナル』第37巻第12号、文化通信社、1997年12月、26-33頁。 
  79. ^ 「天神に文化の殿堂またひとつ 6映画館の「東宝ビル」誕生 宝塚ショップ人気」 『西日本新聞』1997年3月16日付朝刊、都市圏版、第24面
  80. ^ 2006年11月29日より入替制を導入「福博映画案内」 『西日本新聞』1997年11月26日付夕刊、10版B、第5面
  81. ^ 「本格的な郊外型シネコン『鯖江シネマ7』 東宝“映画劇場の未来形”12月オープン」『AVジャーナル』第38巻第12号、文化通信社、1998年12月、14頁。 
  82. ^ a b 「特集/シネコン10年これまでとこれから 邦画3社経営『札幌』“日本一のシネコン” 東宝、ヴァージンシネマズ100億で買収」『AVジャーナル』第43巻第4号、文化通信社、2003年4月、22-26頁。 
  83. ^ 「松竹シネマークシアターズの21世紀に向かう姿勢 シネコン水面下の陣取りいま酣」『AVジャーナル』第37巻第8号、文化通信社、1997年8月、22-27頁。 
  84. ^ a b 万場栄一「台頭するシネマコンプレックスと映画館産業の行方 第2回 邦画大手3社のシネコンも始動」『月刊レジャー産業資料』第31巻第10号、綜合ユニコム、1998年10月、137-141頁。 
  85. ^ 「松竹マルチプレックスシアターズ第1期経営戦略 年間売上100億、100スクリーン達成へ」『AVジャーナル』第40巻第9号、文化通信社、2000年9月、24-27頁。 
  86. ^ 山本マーク豪 『ポップコーンはいかがですか？』 新潮社、2003年、165-167,208-209頁 ISBN 4-10-464301-7
  87. ^ a b 掛尾良夫「短期集中連載 映画興行は面白い 第2回 シネコン篇」『キネマ旬報』2000年7月上旬号、キネマ旬報社、2000年、152-155頁、2024年4月4日閲覧。 
  88. ^ 「ふれあいサロン モズと映画館」 『福島民報』（県北版）1997年4月4日付朝刊、第17面
  89. ^ 「県都の映画の灯消させない フォーラム新館きょうオープン」 『福島民報』（福島版）1997年4月12日付朝刊、第16面
  90. ^ a b 清水修二「4万市民が推すわれらが「フォーラム」」『住民と自治』第428号、自治体研究社、1988年12月、62-65頁。 
  91. ^ “ワーナー・マイカル・シネマズみなとみらい”. 港町キネマ通り (2001年3月). 2021年8月24日閲覧。
  92. ^ 「ドラマチックシティ 変わる福博7 黒船見ゆ 外資に揺れる映画街」『西日本新聞朝刊』西日本新聞社、1996年4月10日、27面。2019年8月26日閲覧。
  93. ^ 「福岡舞台に日米映画決戦 松竹が複合娯楽施設」『西日本新聞朝刊』西日本新聞社、1996年4月10日、1面。2019年8月26日閲覧。
  94. ^ 「二条駅地区シネコン ざん新外観地域象徴に 米興行大手日本に初進出」『京都新聞夕刊』京都新聞社、2001年1月18日、第7版、1面。
  95. ^ 「京シネコン運営予定 米映画興行会社が破産」『京都新聞夕刊』京都新聞社、2001年1月16日、第7版、1面。
  96. ^ a b 万場栄一「新局面を迎えたシネマコンプレックス開発 急激な開業ラッシュで早くも“飽和期”か」『月刊レジャー産業資料』2001年3月号、綜合ユニコム、103-112頁、2019年8月26日閲覧。 
  97. ^ a b 「話題の焦点 ユナイテッドC、AMCを買収へ 住商・角川で30サイト実現にメド」『AVジャーナル』第45巻第7号、文化通信社、2005年7月、6-7頁。 
  98. ^ 石川郁「番組提携打ち切りで“仁義なき戦い” 巨大シネコンに札幌の映画館の戦々恐々」『道新Today』、北海道新聞社、2003年1月、170-172頁。 
  99. ^ 「天野興業が自己破産 突然なぜ/帝国座、思い出の映画館/つらい 関係者、惜しむ声」『北海道新聞』北海道新聞社、2003年9月6日、第16版、34面。
  100. ^ 当時の広告に電話予約を行っている旨が確認出来る。「広告 「ワーナー・マイカル・シネマズ7・海老名」がオープン！」　『神奈川新聞』1993年4月23日付朝刊、第19面
  101. ^ 1997年頃まで弘前や茅ヶ崎では電話予約を行っている旨の記述が確認出来る。劇場案内 ワーナー・マイカル・シネマズ弘前 - ウェイバックマシン（1997年7月6日アーカイブ分）、劇場案内 ワーナー・マイカル・シネマズ茅ヶ崎 - ウェイバックマシン（1997年7月6日アーカイブ分）
  102. ^ 「TOPインタビュー/高橋昌治・東宝取締役興行担当 東宝がヴァージンシネマズJを買収した理由 一気にシェアトップ、怒濤の興行攻勢が始動」『AVジャーナル』第43巻第4号、文化通信社、2003年5月、22-26頁。 
  103. ^ “東宝・ヴァージン共同記者会見(要旨)”. 東宝株式会社 (2003年2月26日). 2008年10月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年12月10日閲覧。
  104. ^ 「映像最前線 オリエンタルランド、シネコンに興味津々まずAMCを直営化、新規出店の可能性も」『AVジャーナル』第45巻第10号、文化通信社、2005年10月、23 頁。 
  105. ^ “東宝が横浜・桜木町のシネコン開発から撤退”. バラエティ・ジャパン (Reed Business Information Japan K.K.). (2009年2月3日). オリジナルの2009年2月5日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20090205130515/http://varietyjapan.com/news/business/2k1u7d00000irzjz.html 2009年2月9日閲覧。 
  106. ^ 伊藤雄介「シネマコンプレックスの現状と課題〜転換期にさしかかったシネコン経営〜」（PDF）『三井トラスト・ホールディングス 調査レポート』2007年夏 No.58、三井トラスト・ホールディングス、2007年、29-37頁、2008年11月27日閲覧。 
  107. ^ “TOHOシネマズ高槻、営業権譲渡の理由”. 文化通信.com (文化通信社). (2007年6月4日). オリジナルの2009年3月11日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20090311071828/http://www.bunkatsushin.com/modules/bulletin/article.php?storyid=11152 2012年5月3日閲覧。 
  108. ^ “国内初、シネコン閉館へ”. バラエティ・ジャパン (Reed Business Information Japan K.K.). (2007年12月10日). オリジナルの2008年9月7日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20080907072306/http://www.varietyjapan.com/news/movie/u3eqp3000001tax9.html 2008年11月11日閲覧。 
  109. ^ “MOVIX橿原、8月末に閉館”. CINEMAランキング通信. 興行通信社 (2014年6月6日). 2020年2月29日閲覧。
  110. ^ “映画祭とは？”. 海老名商工会議所 (2008年7月22日). 2009年3月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年11月26日閲覧。
  111. ^ 渡貫幹彦 (2008年10月23日). “＜エンタ業界最前線シリーズ＞“選ばれる”シネコンを目指す各社の戦略に迫る！”. 日経トレンディネット. 日経BP社. 2013年4月2日閲覧。
  112. ^ “ティ・ジョイ、東レク、UC、WMのシネコン4社が提携”. 文化通信.com (文化通信社). (2007年12月21日). オリジナルの2009年3月11日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20090311073254/http://www.bunkatsushin.com/modules/bulletin/article.php?storyid=16587 2012年5月3日閲覧。 
  113. ^ “シックスワンダフリー”. ワーナー・マイカル (2008年12月26日). 2009年6月25日閲覧。
  114. ^ 本山由樹子 (2008年9月5日). “特集　大人の最新シネコン：大スクリーンの感動を忘れていませんか？　シネコンで映画を楽しもう！”. Business Media 誠. アイティメディア株式会社. 2013年4月2日閲覧。
  115. ^ “仙南に映画の灯再び 宮城・大河原に今夏シネコン7年ぶり復活”. 河北新報 (河北新報社). (2018年2月1日). http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201802/20180201_12027.html 2018年2月19日閲覧。 
  116. ^ a b 「4月末の休業数は10社で10、全体で15ほど 震災で休業した映画館、復旧して再開進む」『月刊文化通信ジャーナル』第51巻第05号、文化通信社、2011年5月、6-7頁、2013年4月2日閲覧。 
  117. ^ a b c 「鴻巣、フォルテ等が休業中／富谷は再開 東日本大震災から半年、映画館のその後」『月刊文化通信ジャーナル』第51巻第10号、文化通信社、2011年10月、58頁、2013年4月2日閲覧。 
  118. ^ シネマックス鴻巣 (2011年12月15日). “シネマックス鴻巣　閉館のご案内”. 千葉興行. 2011年12月23日閲覧。
  119. ^ 「街にシネコンできるの? 鴻巣駅前再開発の娯楽施設ビル」　『埼玉新聞』（県北・県西版）2008年3月14日付朝刊、第14面
  120. ^ “鴻巣のシネコン、来年7月再開へ　国内初、市民ホール併設”. 埼玉新聞 (埼玉新聞社). (2012年11月29日). http://www.saitama-np.co.jp/news11/29/09.html 2013年4月2日閲覧。 
  121. ^ “シネマックス千葉ニュータウン”. 千葉興行株式会社. 2011年7月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年4月2日閲覧。
  122. ^ “シネマックス千葉ニュータウン”. 千葉興行株式会社. 2011年12月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年4月2日閲覧。
  123. ^ “シネプレックス熊本が名称新たに営業再開、埼玉・新座とあわせ4DX新規導入”. 映画ナタリー. ナターシャ. (2016年10月12日). https://natalie.mu/eiga/news/205095 2018年11月21日閲覧。 
  124. ^ 田邊豊　「台頭するシネマコンプレックスと映画館産業の行方 最終回 映画館産業の展望と既存館の行方」　『月刊レジャー産業資料』1998年12月号、綜合ユニコム、1998年、161-165頁
  125. ^ 山下博樹　野口麻美　「近畿地方における映画館の立地変化とその影響 -中心市街地衰退化の一断面として-」　『地域学論集』第2巻、第1号、鳥取大学地域学部、2005年、29-39頁
  126. ^ 山本マーク豪 『ポップコーンはいかがですか？』 新潮社、2003年、115-116頁 ISBN 4-10-464301-7
  127. ^ 「特集 不動産大革命 不良債権が収益ビルに」『日経ビジネス』第1151号、日経BP社、2002年7月22日、30-33頁。 
  128. ^ 万場栄一　「新局面を迎えたシネマコンプレックス開発　急激な開業ラッシュで早くも“飽和期”か」　『月刊レジャー産業資料』2001年3月号、綜合ユニコム、2001年、103-112頁
  129. ^ 「スクリーン減少は、実に1993年以来 2011年映画館の新規開業、閉館など」『月刊文化通信ジャーナル』第52巻第01号、文化通信社、2012年1月、41頁、2013年4月2日閲覧。 
  130. ^ 「『グランパーク東宝8』10年で幕 3月13日」『朝日新聞』2011年2月2日付朝刊、山梨全県版、第33面。
  131. ^ “甲府市でただ一つの映画館「シアターセントラルBe館」が休館”. 甲府経済新聞. (2022年12月7日). https://kofu.keizai.biz/headline/41/ 2024年1月9日閲覧。 
  132. ^ “甲府・岡島百貨店跡の再開発、商業施設にシネコン”. 日本経済新聞. (2023年6月16日) 
  133. ^ a b “2018.08.14　「シネコンのない県庁所在地」の返上（若者の定住する魅力ある街へ）　1820-A0022-001”. 鳥取市. 鳥取市 (2018年11月1日). 2022年6月8日閲覧。
  134. ^ “鳥取シネマ（港町キネマ通り）”. 港町キネマ通り (2017年7月). 2022年6月8日閲覧。
  135. ^ “山口スカラ座、半世紀の歴史に幕 シネコン、DVDレンタル店に押され”. MSN産経ニュース (産業経済新聞社). (2012年10月26日). オリジナルの2012年10月30日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20121030094314/http://sankei.jp.msn.com/region/news/121026/ymc12102602060000-n1.htm 2021年8月3日閲覧。 
  136. ^ a b 浅野善一 (2011年10月11日). “県都の映画館　ゼロになったのか?”. ニュース奈良の声. http://voiceofnara.jp/news132.html 2021年8月3日閲覧。 
  137. ^ 吉備彩日 (2021年6月26日). “青森コロナワールド閉館　映画館は8月末まで　青森”. 朝日新聞デジタル (株式会社朝日新聞社). https://www.asahi.com/articles/ASP6T6RF7P6TULUC00D.html 2022年6月8日閲覧。 
  138. ^ “青森の「コロナワールド」営業を終了、支配人「みなさんの思い出に」”. 読売新聞オンライン (読売新聞社). (2021年8月31日). https://www.yomiuri.co.jp/economy/20210831-OYT1T50082/ 2022年6月8日閲覧。 
  139. ^ 長谷川恵子「シネコン、青森市にいつ復活 コロナワールド 閉館半年」『東奥日報』株式会社東奥日報社、2022年3月15日、1面。2022年6月8日閲覧。
  140. ^ “青森市に新たな映画館・イオンシネマ新青森が3月オープン”. 映画ナタリー. ナターシャ (2022年12月11日). 2024年3月21日閲覧。
  141. ^ 古賀三男 (2009年1月17日). “シネマックス足利：来月27日閉館へ　「観客数想定の半分」　／栃木”. 毎日新聞 (毎日新聞社). オリジナルの2009年1月19日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20090119234410/http://mainichi.jp/area/tochigi/news/20090117ddlk09020153000c.html 
  142. ^ 伊藤徳裕 (2012年1月27日). “シネコン乱立、生き残り熾烈　県内第1号、3月末閉館　群馬”. MSN産経ニュース (産経新聞社). オリジナルの2012年2月4日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20120204153304/http://sankei.jp.msn.com/region/news/120127/gnm12012702100003-n1.htm 2013年4月5日閲覧。 
  143. ^ “閉店の太田コロナワールド　来月パチンコホールに　群馬”. MSN産経ニュース (産経新聞社). (2012年3月27日). オリジナルの2012年3月28日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20120328004401/http://sankei.jp.msn.com/region/news/120327/gnm12032702040000-n1.htm 2013年4月5日閲覧。 
  144. ^ 松本貴則 (2012年1月31日). “コロナの映画館、この1年で4ヶ所が閉・休館”. 編集局ブログ“BunLOG”. 文化通信社. 2013年4月5日閲覧。
  145. ^ “セガの「みなとみらい21」大型娯楽施設、開発中止”. ITmediaニュース (アイティメディア株式会社). (2008年3月28日). https://www.itmedia.co.jp/news/articles/0803/28/news082.html 2012年5月3日閲覧。 
  146. ^ “「相鉄ムービル」の映画館5館、来年5月末で閉鎖”. ヨコハマ経済新聞 (NPO法人横浜コミュニティデザイン・ラボ). (2005年11月18日). http://www.hamakei.com/headline/1150/ 2012年5月4日閲覧。 
  147. ^ “相鉄ムービルの映画事業を東急レクリエーションが継承”. ヨコハマ経済新聞 (NPO法人横浜コミュニティデザイン・ラボ). (2006年4月29日). http://www.hamakei.com/headline/1150/ 2012年5月4日閲覧。 
  148. ^ “「MOVIX本牧」が閉館へ” (日本語). タウンニュース (株式会社タウンニュース社). (2010年11月25日). http://www.townnews.co.jp/0111/2010/11/25/80625.html 2011年2月5日閲覧。 
  149. ^ “イオンつきみ野店、来年2月で休業、建て替え後、19年秋再開”. タウンニュース (株式会社タウンニュース社). (2017年9月23日). https://www.townnews.co.jp/0401/2017/09/29/400557.html 2020年2月29日閲覧。 
  150. ^ “金沢ベッドタウン商圏に変化 野々市市のイオン閉店”. 日本経済新聞. (2021年5月31日). https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC313YP0R30C21A5000000/ 2023年12月11日閲覧。 
  151. ^ “イオンモール白山／北陸最大級の商業施設7月19日オープン、専門店200店”. 流通ニュース (2021年6月2日). 2023年12月11日閲覧。
  152. ^ 本多昭彦「耐震不足で入居ビル取り壊しへ　唯一の映画館閉館」『朝日新聞』2010年4月17日付朝刊、静岡版、第29面
  153. ^ “鹿児島・天文館、シネコン計画が再始動　12年春メド開業”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2010年4月13日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASJC1201M_S0A410C1LXA000/ 2013年4月2日閲覧。 
  154. ^ “建設に疑問の声も　「天文館シネマ」でシンポ　鹿児島市”. 西日本新聞 (西日本新聞社). (2010年12月2日). オリジナルの2011年1月20日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20110120235051/http://nishinippon.co.jp/nnp/item/213236 2013年4月2日閲覧。 
  155. ^ “鹿児島天文館に日本初の「まち」がつくる映画館－「天パラ」有馬勝正社長に聞く”. 鹿児島経済新聞 (オフィスLS株式会社). (2012年5月10日). http://kagoshima.keizai.biz/column/2/ 2013年4月2日閲覧。 
  156. ^ 金山純子 (2012年9月18日). “鹿児島「天パラ」苦戦、もり立てろ　商店街も応援企画”. 朝日新聞 (朝日新聞社). http://digital.asahi.com/articles/SEB201209170018.html 2013年4月2日閲覧。 
  157. ^ 「映画館を核に街の活性化、日映が業務支援 鹿児島に「天文館シネマパラダイス」開業」『月刊文化通信ジャーナル』第52巻第05号、文化通信社、2012年5月、40頁、2013年4月2日閲覧。 
  1. ^ 『新社名及び劇場名のお知らせ』（pdf）（プレスリリース）株式会社ワーナー・マイカル、イオンシネマズ株式会社、2013年6月11日。http://www.aeoncinema.com/company/press/13/06/0611.pdf。2013年7月6日閲覧。 
  2. ^ ユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングス株式会社; アドバンテッジパートナーズ有限責任事業組合『ユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングス株式会社によるユナイテッド・シネマ株式会社の買収について』（プレスリリース）ユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングス株式会社、2012年3月9日。http://www.advantagepartners.com/news/documents/120309.pdf。2013年3月31日閲覧。 
  3. ^ 『ユナイテッド・シネマ親会社のユナイテッド・エンターテインメント･ホールディングスと角川グループホールディングスとの戦略的業務提携等に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）ローソン・ユナイテッドシネマ株式会社、2013年2月28日。http://www.unitedcinemas.jp/about_company/press/pdf/2013_0228.pdf。2013年3月31日閲覧。 
  4. ^ 『シネプレックス株式会社との合併に関するお知らせ』（pdf）（プレスリリース）ユナイテッド・シネマ株式会社、2013年4月。http://www.unitedcinemas.jp/img/release/2013/2013042370.pdf。2012年6月22日閲覧。 
  5. ^ 『合併完了に関するお知らせ』（pdf）（プレスリリース）ユナイテッド・シネマ株式会社、2013年6月。http://www.unitedcinemas.jp/img/release/2013/2013060372.pdf。2012年6月22日閲覧。 
  6. ^ 『取締役人事異動および社名変更のお知らせ』（PDF）（プレスリリース）ローソン・ユナイテッドシネマ株式会社、2024年2月26日。https://www.unitedcinemas.jp/img/release/2024/20240226153.pdf。2024年4月4日閲覧。 
  7. ^ “チケットカウンターが便利な券売機に変わります”. TOHOシネマズ (2012年5月10日). 2012年5月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年3月31日閲覧。
  8. ^ 『6/1（土）から高校生の鑑賞料金を1000円に！』（プレスリリース）TOHOシネマズ株式会社、2013年4月26日。http://www.tohotheater.jp/news/student1000.html。2013年7月6日閲覧。 
  9. ^ 『国内初！“映写室のないシネマコンプレックス”が登場 「ワーナー･マイカル･シネマズ 春日部」 2013年3月5日（火）グランドオープン』（PDF）（プレスリリース）株式会社ワーナー･マイカル、2013年1月25日。http://www.aeoncinema.com/company/press/13/01/0125.pdf。2013年4月2日閲覧。 
  10. ^ 『連結子会社の吸収合併と会社分割に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）東宝株式会社、2007年9月25日。http://www.toho.co.jp/toho_ir/pdfs/070925.pdf。2008年12月10日閲覧。 
  11. ^ “新会社「株式会社 松竹ニューセレクト」設立、及び「MOVIX本牧」営業開始”. 松竹株式会社 (2004年4月22日). 2006年12月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年12月10日閲覧。
  12. ^ 『ユナイテッド・シネマとの映画興行事業提携について』（PDF）（プレスリリース）東急レクリエーション、2007年4月9日。http://www.tokyu-rec.co.jp/company/news/2007/news_070409.pdf。2018年2月19日閲覧。 
  13. ^ 『仙台コロナワールド今後の営業についてのお知らせ』（プレスリリース）コロナワールド、2012年11月15日。http://www.korona.co.jp/WhatsNew/Detail.asp?Seq=1048。2018年7月5日閲覧。 
  14. ^ 『「シネリーブル千葉ニュータウン」当社による運営終了のお知らせ』（プレスリリース）東京テアトル株式会社、2011年6月17日。http://www.theatres.co.jp/news/2011/2011_6_17.htm。2013年4月2日閲覧。 
  15. ^ 『「イオンシネマ熊本」3月24日（金）営業再開が決定』（PDF）（プレスリリース）イオンエンターテイメント、2017年2月17日。http://www.aeoncinema.com/company/press/17/02/0217.pdf。2018年11月21日閲覧。 
  16. ^ 『「イオンシネマ新青森」3月20日（水・祝）グランドオープン』（PDF）（プレスリリース）イオンエンターテイメント株式会社、2024年2月15日。https://www.aeoncinema.com/company/press/24/02/0215.pdf。2024年3月21日閲覧。 

[前の解説]
[続きの解説]

「シネマコンプレックス」の続きの解説一覧

急上昇のことば

受かる
俯瞰
転生したらスライムだった件
地下鉄御堂筋事件
デジャブ

シネマコンプレックスと同じ種類の言葉

コンプレックスに関連する言葉
 
スポーツコンプレックス  アニメコンプレックス  シネマコンプレックス  コンプレックス  阿闍生コンプレックス
>>同じ種類の言葉    >>精神医学に関連する言葉
英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

カテゴリ一覧

全て

＋ ビジネス

＋ 業界用語

＋ コンピュータ

＋ 電車

＋ 自動車・バイク

＋ 船

＋ 工学

＋ 建築・不動産

＋ 学問

＋ 文化

＋ 生活

＋ ヘルスケア

＋ 趣味

＋ スポーツ

＋ 生物

＋ 食品

＋ 人名

＋ 方言

＋ 辞書・百科事典

すべての辞書の索引

あいうえお
かきくけこ
さしすせそ
たちつてと
なにぬねの
はひふへほ
まみむめも
やゆよ
らりるれろ
わをん
がぎぐげご
ざじずぜぞ
だぢづでど
ばびぶべぼ
ぱぴぷぺぽ
ＡＢＣＤＥ
ＦＧＨＩＪ
ＫＬＭＮＯ
ＰＱＲＳＴ
ＵＶＷＸＹ
Ｚ
１２３４５
６７８９０
記号

Weblioのサービス

「シネマコンプレックス」の関連用語

1
シネ‐コン デジタル大辞泉
100% |||||

2
シネプレックス デジタル大辞泉
100% |||||

3
複合映画館 デジタル大辞泉
100% |||||

4
劇場構造
ウィキペディア小見出し辞書
100% |||||

5
日本の大手映画会社一覧
ウィキペディア小見出し辞書
96% |||||

6
収益構造
ウィキペディア小見出し辞書
94% |||||

7
中堅興行会社系列
ウィキペディア小見出し辞書
94% |||||

8
マコン
Weblio日本語例文用例辞書
94% |||||

9
商圏の変化
ウィキペディア小見出し辞書
92% |||||

10
千葉県茂原市
ウィキペディア小見出し辞書
90% |||||

シネマコンプレックスのお隣キーワード

シネマ・クレール

シネマグラフ

シネマゲーム

シネマコン

シネマ・コンサート

シネマコンシェル

シネマコンプレックス

シネマコード

シネマ・ゴーストストーリー

シネマサンシャイン

シネマサンシャインかほく

シネマサンシャイン北島

シネマサンシャイン大和郡山

検索ランキング

   

 英語⇒日本語
日本語⇒英語		    


シネマコンプレックスのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのシネマコンプレックス (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS