商圏の変化
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/15 09:07 UTC 版)
「シネマコンプレックス」の記事における「商圏の変化」の解説
シネマコンプレックスが国内に参入した当初は郊外の映画館が存在しない地域での設置が多かった。しかし、1997年頃から地方都市の駅前立地型が増え始め、2001年頃からは大都市ロードショー館の置き換えとしてシネマコンプレックスが設置されるようになった。 「映画館数は商圏人口に比例する」と1950年代から言われており、シネマコンプレックスも例外ではない。シネマコンプレックスが併設されることが多いショッピングセンターは、およそ20 - 30kmが商圏と言われている。シネマコンプレックス自体の商圏は、かつてそれより広い50km程度と言われていた時期もあったが、近年ではショッピングセンターより狭く、車で30分程度とすることが多くなった。また、商圏人口もかつては50万人程度必要と言われていたが、近年では40万人程度にまで下げ、かつてより狭い商圏での開発が行われている。 シネマコンプレックスの売り上げは、ショッピングセンターの売り上げの5%程度であり、集客力もあることから、ショッピングセンターでは破格のテナント料で誘致されてきた。例えば、ヴァージンシネマズ南大沢（現TOHOシネマズ南大沢）は20年の定期借家契約を結ぶ代わりに賃料は相場の80%程度となっている。結果的に出店競争が過熱し、競合する商圏内での設置が増えていった。2009年以降になると、シネマコンプレックスの新規開業も1桁台が続いており、落ち着きを見せている。
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