social technologyとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > コンピュータ > IT用語辞典 > social technologyの意味・解説 

ソーシャルテクノロジー

別名:ソーシャルテクノロジ
【英】social technology

ソーシャルテクノロジーとは、主にインターネット通じて利用される不特定多数ユーザーが他のユーザー繋がり持ち情報発信共有などのコミュニケーションを行うこと、または、それを実現するための技術などの総称である。

ソーシャルネットワーキングサービスSNS)、ソーシャルサービスソーシャルアプリケーションなどと呼ばれる機能サービスは、ソーシャルテクノロジーに含まれる2000年代半ばバズワードとなったWeb 2.0」も、ソーシャルテクノロジーとして捉えることができる。

2008年行なわれ米国大統領選挙動画ストリーミングサービスUstream活用され民主党バラク・オバマ勝利したことなどは、ソーシャルテクノロジーが社会大きな位置占めてきた象徴的な出来事としてしばしば言及されている。

インターネットのほかの用語一覧
Web2.0:  ソーシャルメディア  ソーシャル化  ソーシャルリクルーティング  ソーシャルテクノロジー  ドキュメント共有サイト  Web 2.0  Weblio

社会技術

(social technology から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/04/17 06:36 UTC 版)

社会技術(しゃかいぎじゅつ)は、多様で幅広い関係者の対話や協働を通して社会技術の関係を俯瞰し、社会問題の解決に資する技術のことである。ここでの技術は通常の意味での技術と異なり、より幅広い概念を表すことが多い。通俗的に言えば、《社会による》(対話・協働)、《社会の中の》(俯瞰)、《社会のための》(問題解決志向)技術が社会技術であり、周囲の環境や自らの立場、将来の予見に従って不断に構築されるものである。


  1. ^ ブハーリン(1923)『史的唯物論』佐野勝隆・石川晃弘訳、青木書店、1974年、164頁。
  2. ^ 同166頁。
  3. ^ 倉橋重史(1968)『技術の社会学』ミネルヴァ書房、49頁。
  4. ^ 武谷三男(1947)「自然の論理について」『武谷三男著作集』第1巻、勁草書房、1968年、255-276頁所収、261頁。
  5. ^ 武谷三男(1954)「理論者版『弁証法の諸問題』のためのはしがき」『武谷三男著作集』第1巻、勁草書房、1968年、14-15頁所収、15頁。
  6. ^ 嶋啓(1977)『技術論論争』ミネルヴァ書房、130-131頁。
  7. ^ 三木清(1949)「技術哲学」『三木清著作集第七巻』岩波書店、208-209頁。
  8. ^ 相川春喜 (1942)『技術論入門』三笠書房、59頁。
  9. ^ 同64頁。
  10. ^ 同95頁。
  11. ^ 相川春喜(1940)『現代技術論』三笠書房、87-88頁。
  12. ^ 馬場敬治(1936)『技術と社会』日本評論社、10、13頁。
  13. ^ 同27-28頁。
  14. ^ 相川(1940)前掲書、90頁。
  15. ^ 倉橋重史(1977)「社会的技術の問題—K.マンハイムの社会的技術論を中心として」『桃山学院大学社会学論集』10(2): 103-130頁。
  16. ^ 同107頁。
  17. ^ Fichter, J.H. (1957) Sociology. 2nd ed. 1971. University of Chicago Press, p.415.
  18. ^ Hetzler, S.A. (1969) Technological Growth and Social Change: Achieving Modernization. Routledge & Kegan Paul, p.4.
  19. ^ Staley, E. (1970) ‘Technology and developing nations’, pp. 135-142 in C.S. Wallia, ed. Toward Century 21: Technology, Society, and Human Values. New York and London: Basic Books, p.139.
  20. ^ ジャック・エリュール(1954)『技術社会 上』島尾永康竹岡敬温訳、すぐ書房、1975年、45頁。
  21. ^ マンハイム(1940)『変革期における人間と社会─現代社会構造の研究』福武直訳、みすず書房、1962年、294-295頁、315-316頁。
  22. ^ 倉橋(1977)前掲書、108-109頁。
  23. ^ ポパー(1945)『自由社会の哲学とその論敵』武田弘道訳、世界思想社、1973年、別冊16頁。
  24. ^ 同別冊124-125頁。
  25. ^ 倉橋重史(1979)「社会的技術の一考察」『桃山学院大学社会学論集』12(2): 141-171頁、うち160頁。
  26. ^ 高瀬保(1968)『社会工学入門—21世紀社会への推進力』講談社、14-16頁。
  27. ^ 大島恵一ら(1967)『社会工学』民主主義研究会。
  28. ^ ヘルマー(1966)『社会工学の方法』香山健一訳、日本経済新聞社、1969年、16頁。
  29. ^ 香山健一(1965)「経済管理システムの分析(II)─政策目的の多元性」『行動科学研究』2(2): 19-28頁、うち23頁。
  30. ^ ロバート・ダール、チャールズ・リンドブロム(1953)『政治・経済・厚生』礒部浩一訳、東洋経済新報社、1961年、4頁。
  31. ^ Lindblom, C.E. (1959) ‘The science of muddling through’, Public Administration Review 19(2): 78-88.
  32. ^ 香山健一(1972)「解説:社会的技術について」土方文一郎『社会的統制』学研、10-36頁所収、24頁。
  33. ^ 香山健一(1968)「自然科学的技術から社会的技術へ」『中央公論』83(2): 107-113頁、うち108頁。香山(1972)前掲書、24頁。
  34. ^ 倉橋重史(1977)「社会的技術の問題—K.マンハイムの社会的技術論を中心として」『桃山学院大学社会学論集』10(2): 103-130頁、うち104頁。
  35. ^ 森谷正規(1993)『「新社会技術」への大転換』ダイヤモンド社、45頁。
  36. ^ Chatterjee, P. (1990) The Transferability of Social Technology: Explorations in the Knowledge Structures of the Helping Professions and Their Transfer. Edwin Mellen Press, pp.53-54.
  37. ^ Chatterjee (1990) pp.131-132.
  38. ^ 社会技術の研究開発の進め方に関する研究会(2000)「社会技術の研究開発の進め方について」平成12年12月22日、2頁。
  39. ^ 市川惇信(2005)「(独)科学技術振興機構社会技術研究開発センターについてのQ&A(v 0.3)」平成17年12月、1頁。
  40. ^ 小林信一(2007)「社会の中の技術、社会のための技術」小林信一・小林傳司藤垣裕子『社会技術概論』放送大学教育振興会、11-22頁所収。
  41. ^ 塩沢由典(2008)「社会科学と社会技術」石黒武彦編『科学と人文系文化のクロスロード』萌書房、7章、161-185頁所収、162頁。
  42. ^ 同163頁。
  43. ^ 同165頁。
  44. ^ 同166頁。
  45. ^ ブルデュー(1980)『実践感覚1』今村仁司福井憲彦塚原史港道隆訳、みすず書房、2001年。
  46. ^ 山本哲士(1997)『場所環境の意志─地球環境設計へむけて』新曜社、137頁。


「社会技術」の続きの解説一覧


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「social technology」の関連用語

social technologyのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



social technologyのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2024 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリソーシャルテクノロジーの記事を利用しております。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの社会技術 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS