購買力平価(こうばいりょくへいか)(purchasing power parity)
為替レートの決定メカニズムを説明する経済学の仮説で使われた概念。この仮説に従うと、為替レートは、国内外の物価水準の相対的変化につれて変動するという結論を得る。
例えば、東京の物価は、ニューヨークやパリなどの都市における物価と比べて、割高な水準にある。したがって、現在の為替レートから見ると円安の方向に購買力平価があると考えられ、円安が進めば内外価格差が縮小することになる。
一般に、商品やサービスの売買における価格は、市場原理によって形成される。2つの商品がまったく同じであれば、価格の安いほうを好んで選択するという消費者心理が働く。このとき、より安い商品やサービスを提供できる国の通貨の為替レートが上昇し、実質的な価格差が縮まる方向に導かれるという。
(2002.12.09更新)
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