生産・販売
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/07/10 10:56 UTC 版)
日本の清涼飲料水における生産量のシェアは28.7%（2010年）と、2位の炭酸飲料の18.5%を抑えてトップになっている。特に無糖の茶系飲料はどんな食べ物にもあう点が消費者に評価され、コンビニエンスストアの店舗および弁当販売増加の影響などもあって、売り上げを伸ばしている。 清涼飲料水一般と同様に、茶系飲料の市場は寡占化が進んでおり、特に緑茶飲料については2006年の時点で上位10社が年間販売金額の95.5%を占め、さらに伊藤園とサントリーの2社だけで54.5%を占めている。なお、緑茶飲料とブレンド茶飲料、麦茶飲料を合わせた日本茶飲料では、日本コカ・コーラと伊藤園の2社が同年の販売金額の53.3%を占める。 一方で、伊藤園は緑茶飲料の自社工場を持たないなど生産は委託化が進んでおり、茶系飲料の委託生産比率は生産量の76.8%に達する。ブレンド茶および緑茶飲料ではそれぞれ86.4%、82.3%と特に委託比率が高い。清涼飲料水の製造事業所は従業員19名以下の零細な事業所が44.4%を占めており、ブランドオーナーの大企業は新商品開発に特化し、生産は小規模な下請けメーカーに委託する傾向がある。 2007年の時点で茶系飲料のペットボトルの使用割合は生産量の81.9%を占め、清涼飲料水全体の59.5%に比べて顕著に高い。1982年の食品衛生法改正によって清涼飲料水向けに使用可能になると、ウーロン茶飲料向けなどに大型のペットボトルが用いられた。やがて茶系飲料全体に使用が広がり、さらに500mlなどの小型のものも登場し、軽量なペットボトルの存在は茶系飲料の生産増加の一因となった。
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