狭山_(東大和市)とは? わかりやすく解説

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狭山 (東大和市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/08/24 02:16 UTC 版)

日本 > 東京都 > 東大和市 > 狭山 (東大和市)
狭山
町丁
北緯35度45分17秒 東経139度26分23秒 / 北緯35.754589度 東経139.439794度 / 35.754589; 139.439794
日本
都道府県  東京都
市町村 東大和市
人口情報2025年(令和7年)1月1日現在[1]
 人口 4,036 人
 世帯数 1,895 世帯
面積[2]
  0.59 km²
人口密度 6840.68 人/km²
郵便番号 207-0003[3]
市外局番 042(立川MA[4]
ナンバープレート 多摩
ポータル 日本の町・字
ポータル 東京都
プロジェクト 日本の町・字
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狭山(さやま)は、東京都東大和市町名。現行行政地名は狭山一丁目から狭山五丁目。

地理

東大和市の北東部に位置する。東から時計回りに、東大和市清水、東大和市仲原、東大和市高木、東大和市湖畔、東大和市多摩湖に隣接する。

河川

地価

住宅地の地価は、2024年令和6年)7月1日地価調査によれば、狭山五丁目1614番19の地点で14万3000円/m2となっている[5]

歴史

世帯数と人口

2025年(令和7年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
狭山一丁目 202世帯 423人
狭山二丁目 358世帯 661人
狭山三丁目 310世帯 719人
狭山四丁目 584世帯 1,245人
狭山五丁目 441世帯 988人
1,895世帯 4,036人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
3,908
2000年(平成12年)[7]
4,031
2005年(平成17年)[8]
3,983
2010年(平成22年)[9]
4,039
2015年(平成27年)[10]
4,033
2020年(令和2年)[11]
4,003

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
1,291
2000年(平成12年)[7]
1,364
2005年(平成17年)[8]
1,405
2010年(平成22年)[9]
1,505
2015年(平成27年)[10]
1,558
2020年(令和2年)[11]
1,610

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2025年4月時点)[12]

丁目 区域 小学校 中学校
狭山一丁目 市道第245号線以西 東大和市立第一小学校 東大和市立第一中学校
市道第245号線以東 東大和市立第四小学校
狭山二丁目 市道第245号線以東で市道第246号線以南
市道第245号線以西の市道第246号線以北の区域 東大和市立第一小学校
狭山三丁目 全域 東大和市立第四小学校
狭山四丁目 全域
狭山五丁目 主要地方道第5号新宿・青梅線(新青梅街道)以北
主要地方道第5号新宿・青梅線(新青梅街道)以南 東大和市立第六小学校 東大和市立第三中学校

交通

鉄道

近隣の駅

西武多摩湖線

バス

道路

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
狭山一丁目 8事業所 67人
狭山二丁目 18事業所 162人
狭山三丁目 15事業所 80人
狭山四丁目 27事業所 118人
狭山五丁目 26事業所 272人
94事業所 699人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
86
2021年(令和3年)[13]
94

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
629
2021年(令和3年)[13]
699

施設

  • 東大和市立第四小学校
  • 狭山神社
  • 円乗院

その他

日本郵便

脚注

  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口 令和7年1月” (XLS). 東京都. 2025年8月24日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  2. ^ 令和2年 東京都区市町村町丁別報告”. 東京都 (2023年3月27日). 2025年7月28日閲覧。
  3. ^ a b 狭山の郵便番号”. 日本郵便. 2025年7月25日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 小中学校通学区域情報”. 東大和市 (2025年4月15日). 2025年8月24日閲覧。(CC-BY-4.0)
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年5月9日閲覧。

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