東光電気工事
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/27 07:03 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |  日本〒101-8350 東京都千代田区西神田一丁目4番5号[1] |
| 設立 | 1947年5月[1] |
| 業種 | 建設業 |
| 法人番号 | 1010001024087  |
| 代表者 | 代表取締役会長 馬田榮 代表取締役社長 青木宏明[1] |
| 資本金 | 11億3,400万円[1] |
| 発行済株式総数 | 1,134万株 （2015年3月期）[2] |
| 売上高 | 連結：937億2,500万円 単独：940億1,900万円 （2015年3月期）[2] |
| 経常利益 | 連結：63億5,800万円 単独：62億6,400万円 （2015年3月期）[2] |
| 純利益 | 連結：49億円 単独：49億3,100万円 （2015年3月期）[2] |
| 純資産 | 連結：496億1,000万円 単独：479億4,500万円 （2015年3月期）[2] |
| 総資産 | 連結：999億1,100万円 単独：949億4,100万円 （2015年3月期）[2] |
| 従業員数 | 1,135人 （2016年4月1日現在）[1] |
| 主要株主 | 東光電気工事共済会 14.0% 馬田榮 2.3% 清水秀二 2.2% 小松英明 2.1% （2016年3月31日現在）[3] |
| 外部リンク | https://www.tokodenko.co.jp/ |
東光電気工事株式会社（とうこうでんきこうじ、英: TOKO ELECTRICAL CONSTRUCTION CO., LTD.）は、日本の企業である。
概要
関東大震災後の復興期に送電網の整備で成長した電気工事会社の老舗で独立系として全国で展開している[4]。 新幹線建設に計画段階から参加。そのほか東京ドーム、新都庁舎、ウォーターフロント計画、横浜ランドマークタワーなどの建設に参画し、インテリジェントビル建設に実績をもつ[5]。
沿革
- 1923年11月 - 東京府東京市麹町区八重洲町1丁目1番地に合資会社東光商会設立。
- 1932年10月 - 組織改組により株式会社東光商会設立。
- 1944年10月 - 軍需省の電気工事業設備要網の企業整理により東海電気工事株式会社が設立され、東光商会は併合、東京支店となり存続。
- 1947年3月 - 東海電気工事株式会社から東京支店が分離独立し、愛知県名古屋市中区に東光電氣工事株式会社を設立。
- 1947年5月 - 本社を東京都千代田区に移転。
- 2006年6月 - 東光電氣工事株式会社から東光電気工事株式会社へ商号変更[1]。
脚注
- ^ a b c d e f “会社情報”. 東光電気工事株式会社. 2020年10月8日閲覧。
- ^ a b c d e f “第100期(平成27年3月期)有価証券報告書 (PDF)”. 東光電気工事株式会社 (2015年6月29日). 2016年8月1日閲覧。
- ^ “東光電気工事株式会社 - 大株主の状況 (建設業)”. 有報リーダー. 2016年8月4日閲覧。[リンク切れ]
- ^ “「逆風を耐え抜く企業が、再エネの普及を担っていく」。東光電気工事・青木常務に聞く”. 日経クロステック (2015年4月23日). 2020年10月8日閲覧。
- ^ “東光電気工事(とうこうでんきこうじ)とは”. コトバンク. 2016年8月1日閲覧。
外部リンク
- 東光電気工事のページへのリンク
