徳川頼貞とは? わかりやすく解説

徳川頼貞

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/17 08:05 UTC 版)

徳川 頼貞(とくがわ よりさだ、旧字体德川 賴貞1892年明治25年)8月16日 - 1954年昭和29年)4月17日)は、日本音楽学者政治家実業家位階正三位勲等勲二等爵位侯爵雅号薈庭(わいてい)。音読みで「ライテイさん」とも呼ばれた。


注釈

  1. ^ 『上田貞次郎日記』に「再び」とあるため、以前にも何度か神経衰弱を称して休んでいることが窺える。
  2. ^ 『薈庭楽話』の「サー・ヴィクター・スタンフォード」(徳川 1943, p. 38) は誤記。
  3. ^ この所蔵品の中には、ヘンデルJ.S.バッハパーセルハイドンの肉筆譜、さらにワーグナーロンドンで指揮した際のベートーヴェン交響曲第9番』の初版本が含まれていた。
  4. ^ 斎藤技師長を中心とした日本楽器製造の技師は南葵楽堂のパイプオルガンの調律などを行いながら研究を進め、1932年昭和7年)には初の国産パイプオルガンの製造に成功している。
  5. ^ 上田貞次郎は生活が一新されるとは思っておらず、「徳川家の事には年と共に感興を減殺される様だ。」とまで述べている。
  6. ^ 現在は上野恩賜公園旧東京音楽学校奏楽堂に保存されている。
  7. ^ 理事の鎌田栄吉木下友三郎男爵三浦英太郎、巽孝之丞中村啓次郎の実兄)、上田貞次郎が顧問となり、同年10月からは小泉信三が加わって徳川家顧問会を構成した。
  8. ^ 『上田貞次郎日記』には「余の考では、このまゝ侯爵家の没落まで顧問の名を冒すことは堪へがたい。併し、侯爵が余の辞職を見て反省するならば辞職を思ひ止てもよいといふ腹もあった。併し、その後、侯爵からこの問題に付て何の沙汰もない。」とある。
  9. ^ 全羅鉱業は全羅南道砂金鉱区と平安北道の吾北金山を有していたが、この金山は廃坑だったとされる。また、金山買収には山師などが介入しており、南葵産業は万策尽き果てていたという。
  10. ^ 現在のセント・ジョセフ・パリッシュ教会。
  11. ^ 代表団主席は前田多門が務め、藤山愛一郎らが随行している。

出典

  1. ^ 上田[1964: 421]
  2. ^ 徳川 1943, pp. 35–39, ケンブリッヂ大学への入学.
  3. ^ 上田[1963: 7]
  4. ^ 上田[1963: 45]
  5. ^ a b 上田[1963: 85]
  6. ^ 上田[1963: 112]
  7. ^ 山口[1932]
  8. ^ 佐藤[1987: 111]
  9. ^ 『官報』第3857号、大正14年7月2日。
  10. ^ 霞会館[1985]
  11. ^ 千田[2009: 311]
  12. ^ a b 佐藤[1987: 112]
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  17. ^ 盛田良治「日本占領期フィリピンの現地調査」人文學報 = The Zinbun Gakuhō : Journal of Humanities (1997), 79: 163-188
  18. ^ 徳川[1943: 123]
  19. ^ 朝日新聞』1953年4月26日付朝刊。
  20. ^ 『朝日新聞』1954年4月17日付夕刊、3面。
  21. ^ 第19回国会参議院本会議会議録第36号。
  22. ^ 佐藤[1987: 111-112]
  23. ^ 小田部[2007]
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  26. ^ 東京朝日新聞、1934年6月19日付「徳川侯爵家を恨み老植木師が服毒 積立金を返さぬと」
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  33. ^ 『官報』第28号「叙任及辞令」1912年8月31日。
  34. ^ 『官報』第3259号「叙任及辞令」1923年6月12日。
  35. ^ 『官報』第4082号「叙任及辞令」1926年4月6日。
  36. ^ 『官報』第548号「彙報 - 褒章」1928年10月22日。
  37. ^ 『官報』号外「授爵、叙任及辞令」1928年11月10日。
  38. ^ 『官報』第604号「彙報 - 褒章」1929年1月7日。
  39. ^ 『官報』第1253号「叙任及辞令」1930年3月6日。
  40. ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。
  41. ^ 『官報』第1723号「彙報 - 褒章」1932年9月26日。
  42. ^ 『官報』第2696号「叙任及辞令」1935年12月27日。
  43. ^ 『官報』第3061号「叙任及辞令」1937年3月19日。
  44. ^ 『官報』第4601号「叙任及辞令」1942年5月15日。
  45. ^ 『官報』第29号「叙任及辞令」1927年2月3日。
  46. ^ 『官報』第1137号「叙任及辞令」1930年10月11日。
  47. ^ 『官報』第1275号「叙任及辞令」1931年4月2日。
  48. ^ 『官報』第1298号「叙任及辞令」1931年5月1日。
  49. ^ 『官報』第2056号「叙任及辞令」1933年11月7日。
  50. ^ 『官報』第2351号「叙任及辞令」1934年10月31日。
  51. ^ 『官報』第2866号・付録「辞令二」1936年7月22日。
  52. ^ 『官報』第3127号「叙任及辞令」1937年6月8日。
  53. ^ 『官報』第4022号「叙任及辞令」1940年6月5日。
  54. ^ 『官報』第4194号「叙任及辞令」1940年12月28日。


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