大山郵便局 (山形県)とは? わかりやすく解説

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大山郵便局 (山形県)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/06 14:37 UTC 版)

大山郵便局
基本情報
正式名称 大山郵便局
前身 大山村ノ内大山郵便局
局番号 85025
設置者 日本郵便株式会社
所在地 997-1199
山形県鶴岡市大山2-23-26
位置 北緯38度44分54.0秒 東経139度45分56.2秒 / 北緯38.748333度 東経139.765611度 / 38.748333; 139.765611 (大山郵便局)座標: 北緯38度44分54.0秒 東経139度45分56.2秒 / 北緯38.748333度 東経139.765611度 / 38.748333; 139.765611 (大山郵便局)
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大山郵便局(おおやまゆうびんきょく)は、山形県鶴岡市にある郵便局

郵便区番号「997-11」「997-12」及び「999-74」の配達を受け持つ[1]

概要

住所:〒997-1199 山形県鶴岡市大山2-23-26

郵便区内の無集配郵便局

  • 善宝寺郵便局:〒997-1117 山形県鶴岡市下川関根111-9
  • 加茂郵便局:〒997-1204 山形県鶴岡市加茂加茂127
  • 湯野浜郵便局:〒997-1201 山形県鶴岡市湯野浜1-1-21
  • 三瀬郵便局:〒999-7463 山形県鶴岡市三瀬戊209
    • 由良郵便局:〒999-7464 山形県鶴岡市由良1-18-18

沿革

  • 1874年明治7年) - 大山郵便取扱所として開局[2]
  • 1875年(明治8年)1月1日 - 五等郵便局の大山郵便局となる[2]
  • 1876年(明治9年) - 大山村ノ内大山郵便局に改称[2]
  • 1881年(明治14年)7月 - 四等郵便局となる[2]
  • 1885年(明治18年)6月10日 - 貯金預所開設[3]
  • 1886年(明治19年)
    • 4月26日 - 三等郵便局となる[4]
    • 6月1日 - 大山郵便局に改称[5]
  • 1890年(明治23年)
    • 7月16日 - 郵便為替事務開始、但し小為替振出事務は取り扱わず[6]
    • 8月16日 - 大山郵便電信局に改称、但し欧文電報及び欧字・亜剌比亜数字を記入した和文電報は取り扱わず[7]
  • 1892年(明治25年)6月1日 - 小為替振出事務開始[8]
  • 1894年(明治27年)5月16日 - 電信為替事務開始[9]
  • 1896年(明治29年)7月1日 - 小包郵便取扱開始[10]
  • 1903年(明治36年)4月1日 - 通信官署官制の施行に伴い大山郵便局となる[11]
  • 1908年(明治41年)3月31日 - 集配区内に善寶寺郵便局(三等、無集配)開局[12]
  • 1909年(明治42年)9月11日 - 電話通話事務開始[13]
  • 1914年大正3年)10月6日 - 特設電話加入申請受理開始[14]
  • 1915年(大正4年)1月1日 - 電話交換業務開始、併せて加入者の託送電報も取扱う[15]
  • 1919年(大正8年)12月5日 - 陸羽西線(現羽越本線鶴岡-羽前大山間開通に伴い鉄道郵便線路開通、その受渡局となる[16]
  • 1932年昭和7年)10月26日 - 善宝寺郵便局にて電話事務開始[17]
  • 1955年(昭和30年)2月15日 - 善宝寺郵便局にて風景入通信日附印使用開始[18]
  • 1956年(昭和31年)11月30日 - 善宝寺郵便局にて電話交換事務廃止、大山郵便局が継承[19]
  • 1962年(昭和37年)11月15日 - 風景入通信日附印使用開始[20]
  • 1968年(昭和43年)12月8日 - 大山郵便局(電話交換及び和文電報配達)及び善宝寺郵便局(和文電報配達)にて電気通信業務廃止、大山電報電話局に移管[21][22]
  • 1970年(昭和45年)7月1日 - 郵便区内に西茨新田簡易郵便局開局[23]
  • 1984年(昭和59年)2月1日 - 鉄道郵便受渡廃止[24]
  • 1995年平成7年)8月16日 - 西茨新田簡易郵便局が一時閉鎖[25]
  • 1996年(平成8年)3月31日 - 西茨新田簡易郵便局廃止、大山郵便局が事務継承[26]
  • 2004年(平成16年)3月1日 - 加茂郵便局の集配業務を移管[27]
  • 2019年(平成31年)3月4日 - 三瀬郵便局の集配業務を移管。

取扱内容

周辺

アクセス

脚注

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  1. ^ 2019年度版郵便番号簿内「郵便区番号一覧」
  2. ^ a b c d 『全国郵便局沿革録 明治篇』46ページ
  3. ^ 明治18年5月23日付官報第566号16ページ
  4. ^ 明治19年逓信省令第8号(明治19年4月26日付官報第842号及び842号付録掲載)
  5. ^ 明治19年逓信省告示第43号(明治19年5月17日付官報第860号掲載)
  6. ^ 明治23年逓信省告示第137号(明治23年7月8日付官報第2106号掲載)
  7. ^ 明治23年逓信省告示第154号(明治23年8月2日付官報第2128号掲載)
  8. ^ 明治25年逓信省告示第111号(明治25年5月13日付官報第2660号掲載)
  9. ^ 明治27年逓信省告示第107号(明治27年5月1日付官報第3248号掲載)
  10. ^ 明治29年逓信省告示第112号(明治29年5月23日付官報第3868号掲載)
  11. ^ 明治36年逓信省告示第187号(明治36年3月23日付官報第5913号掲載)
  12. ^ 明治41年逓信省告示第354号(明治41年年3月27日付官報第7422号掲載)
  13. ^ 明治42年逓信省告示第817号(明治42年9月10日付官報第7865号掲載)
  14. ^ 大正3年逓信省告示第613号(大正3年10月5日付官報第654号掲載)
  15. ^ 大正3年逓信省告示第919号(大正3年12月26日付官報第722号掲載)
  16. ^ 大正8年12月5日付逓信公報第2170号
  17. ^ 昭和7年逓信省告示第1981号(昭和7年10月26日付官報第1748号掲載)
  18. ^ 昭和30年郵政省告示第135号(昭和30年2月8日付官報第8429号掲載)
  19. ^ 昭和31年郵政省告示第1356号(昭和31年12月11日付官報第8989号掲載)
  20. ^ 昭和37年郵政省告示第726号(昭和37年11月1日付官報第10764号掲載)
  21. ^ 昭和43年郵政省告示第1014号(昭和43年12月3日付官報第12592号掲載)
  22. ^ 昭和43年郵政省告示第1019号(昭和43年12月4日付官報第12593号掲載)
  23. ^ 昭和45年郵政省告示第535号(昭和45年6月18日付官報第13048号掲載)
  24. ^ 昭和59年1月14日付郵政公報郵便関係号外2号
  25. ^ 平成7年郵政省告示第466号(平成7年9月11日付官報第1728号掲載)
  26. ^ 平成8年郵政省告示第226号(平成8年4月24日付官報第1879号掲載)
  27. ^ 東北支社の郵便局開局等情報”. Internet Archive. 2020年5月6日閲覧。

外部リンク




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