十八条 (大阪市)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/06/14 02:28 UTC 版)
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十八条
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|---|---|
十八条
十八条の位置
十八条
十八条の位置
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| 北緯34度44分50.25秒 東経135度29分27.65秒 / 北緯34.7472917度 東経135.4910139度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  大阪府 |
| 市町村 |  大阪市 |
| 区 | 淀川区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.676151327km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 8,916人 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
532-0001[3]
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| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
十八条（じゅうはちじょう）は、大阪府大阪市淀川区にある町名。現行行政地名は十八条一丁目から十八条三丁目。
地理
淀川区の北東部に位置し、三国地域に属している。南東に東三国、南西に西三国、川を挟んで北西に豊中市、北東に吹田市と接している。
河川
歴史
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世帯数と人口
2019年（令和元年）9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 十八条一丁目 | 1,331世帯 | 2,862人 |
| 十八条二丁目 | 1,435世帯 | 3,183人 |
| 十八条三丁目 | 1,363世帯 | 2,871人 |
| 計 | 4,129世帯 | 8,916人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 8,729人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 7,693人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 7,221人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 7,323人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 8,327人 | [9] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 3,481世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 3,233世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 3,207世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 3,182世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 3,641世帯 | [9] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に淀川区にある以下の通学区域に隣接する校区にある小学校・中学校から選択することも可能[11]。
| 丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 十八条一丁目 | 全域 | 大阪市立東三国小学校 | 大阪市立東三国中学校 |
| 十八条二丁目 | 全域 | 大阪市立西三国小学校 | 大阪市立三国中学校 |
| 十八条三丁目 | 1～13番 14番1〜36号 14番53～78号） 15～18番 19番1～5号 19番29～41号 |
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| 14番37～52号 19番6～28号 |
大阪市立三国小学校 |
※三丁目16番～19番は神崎川右岸地域。
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 十八条一丁目 | 50事業所 | 261人 |
| 十八条二丁目 | 63事業所 | 808人 |
| 十八条三丁目 | 53事業所 | 453人 |
| 計 | 166事業所 | 1,522人 |
交通
施設
その他
日本郵便
脚注
- ^ “大阪府大阪市淀川区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口” (日本語). 大阪市 (2019年12月12日). 2020年1月12日閲覧。
- ^ a b “十八条の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “淀川区の通学区域一覧 (PDF)”. 大阪市淀川区 (2019年9月25日). 2020年1月12日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “淀川区の学校選択制について (PDF)”. 大阪市淀川区 (2019年9月25日). 2020年1月12日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果” (日本語). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版 (PDF)” (日本語). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
関連項目
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