剰余価値説と平均利潤とは? わかりやすく解説

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剰余価値説と平均利潤

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/02/19 04:04 UTC 版)

マルクス経済学」の記事における「剰余価値説と平均利潤」の解説

労働価値説前提とすれば剰余価値労働時間比例して大きくなり、多く労働力使えば多く剰余価値を得ることになる。しかし、投下資本対す利潤率市場における競争結果として平均的な水準落ち着き資本大きさに応じて利潤量が決まる傾向がある。これを平均利潤といい、19世紀資本主義経験され事実であった。この平均利潤事実剰余価値理論矛盾するとして問題になった。 同じ大きさ資本を、ある資本家は、生産手段多く投下し、他の資本家労働力多く投下したとしても、両者が得る利潤同量となる。例えば、資本家Aは生産手段60労働力40投下してシャツ生産し資本家Bは生産手段80労働力20投下して綿布生産したとしよう剰余価値率100%ならば、資本家Aの下で生み出される剰余価値40資本家Bの下で生み出される剰余価値20となり、Aの2倍になる。しかし、資本家Aが資本家Bの2倍の利潤を得るということはありえない平均利潤率30%とするなら、資本家Aも資本家Bも同額資本100に対して同額利潤30を得るのである。そのため、利潤剰余価値矛盾するように見える。これは、リカード悩ませ問題である。 マルクスは、生産性の低い資本家Aから生産性の高い資本家Bに、剰余価値10だけ移転している、と説明する資本家Aの取得する利潤剰余価値40-10=30資本家Bの取得する利潤20+10=30全体として見れば、総利潤=総剰余価値60となり、価値法則貫徹されることになる。したがって剰余価値利潤食い違いは、見かけ上の矛盾にすぎない。しかし、この外観上の矛盾理論矛盾とされ、後に転形問題として議論されることになった。 なお、平均利潤成立する条件は、部門間の資本移動を可能とする自由競争であり、20世紀になって独占形成され自由競争部門間の資本移動が困難となったもとでは、平均利潤成立する条件失われているという見解が、マルクス経済学中にある(見田石介価値および生産価格研究』)。

※この「剰余価値説と平均利潤」の解説は、「マルクス経済学」の解説の一部です。
「剰余価値説と平均利潤」を含む「マルクス経済学」の記事については、「マルクス経済学」の概要を参照ください。

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