世界恐慌との関連
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/10 16:17 UTC 版)
「世界恐慌の原因」も参照 アメリカのスムート・ホーリー法、イギリスのオタワ会議などは高関税、為替の切り下げの応酬による悪循環をまねいた。当時の国際機関である国際連盟には、最大の貿易国であるアメリカが参加しておらず、安全保障が不完全であった。このためブロック経済間の対立は軍事衝突につながった。貿易制限などの保護貿易政策では、国内需要への転換能力が重要となる。しかし転換には時間と費用がかかるため、世界恐慌において保護貿易は解決策とならず、有害に作用した。 世界恐慌については、当時の金本位制が保護主義とともに悪化の要因になっていたという研究がある。バリー・アイケングリーンとジェフリー・サックスの1985年の研究は大きな影響を与えた。その関連として、アイケングリーンとダグラス・アーウィン（フランス語版）は1930年代の貿易制限措置は破壊的かつ反生産的だったとしたうえで、金本位制からの離脱が早い国々ほど貿易制限措置に訴える程度が小さかったと論じた。
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