技術者
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/01/20 00:42 UTC 版)
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なお日本においては、名称独占資格である「技術士」英: Professional Engineer（プロフェッショナル・エンジニア）および「技能士」英: Technician（テクニシャン）と違って、名称独占資格ではなく明確な定義のない呼称でもある。
実際的に、スキルを持つものの呼び名として呼されるため、工学以外の技術・tech（テック）分野も含め広く用いられている[1]。
技術者に対応する英語として、または同じ意味合いの外来語として、エンジニア (engineer) の呼称も用いられる[1][2]。ただし、一般的な語の対応としては、「工学」が「エンジニアリング」で「技術」が「テクノロジ」であるため、どう対応あるいは同じなのかは微妙である。ウィキペディア日本語版では工学者の記事を、工学分野の研究者の記事としている。
また、日本以外の国においては「エンジニア」の称号には工学士の学位が必要とされるなど明確な制限がある場合が多く、日本語での「技術者」「エンジニア」は、こうした国においては別の職種とみなされる「テクニシャン」（技能者）に相当することも多いため注意が必要である[1][3]。ただし、研究所によってはエンジニアの上位の者をテクニシャンと呼んだり、定型的な技能で作業をする者を「ラボラトリーエンジニア」と呼ぶ。
また別の類義語として「技師」や「技士」も存在するが、こちらは日本では役職名や資格名に用いられることが多い（例、臨床工学技士、臨床検査技師、診療放射線技師、施工管理技士）。
注釈
出典
- ^ a b c d e f g h i “大学における実践的な技術者教育のあり方に関する協力者会議（第3回）検討課題（案）”. 文部科学省 (2009年12月7日). 2018年10月5日閲覧。
- ^ a b c d “技術者と技能者”. 金沢工業大学. 2018年10月8日閲覧。
- ^ a b “第５回 米国 エンジニアとテクニシャン”. 連載：［海外］グローバル体験. 一般財団法人 アーネスト育成財団. 2018年10月8日閲覧。
- ^ 高等学校学習指導要領解説. 家庭編、文部科学省
- ^ 職務構造に関する研究 : 職業の数値解析と職業移動からの検討 (労働政策研究報告書) / 松本真作[他] (労働政策研究・研修機構, 2012年3月)
- ^ 中小企業活性化のための新たなビジネス機会を探る : 開催報告書 : 第7回APEC中小企業産業交流フォーラム開催報告書、 経済分析部国際経済研究課 (日本貿易振興機構, 2005年3月
- ^ [1][2]
- ^ サービス産業生産性向上支援調査事業(地域の中小サービス事業者におけるIT利活用状況及びサービス事業者に特有の課題の把握に関する調査)報告書. 平成21年度 電子書籍・電子雑誌 (経済産業省委託調査報告書) / IT記者会 (経済産業省, 2010年2月
- ^ 稲村紀久雄『接客技術者の基礎知識―紳士服の仕事に興味ある人たちの必読書』（文芸社 2001 ISBN 978-4835519005）
- ^ 建設業を除く。
- ^ “技術者”. コトバンク. 2018年10月8日閲覧。
- ^ “技術者、技能労働者について”. 技能労働者. 国土交通省. 2020年12月2日閲覧。
- ^ フリーランスエンジニアとは？会社員との違いやIT職種、会社員との違い|レバテックフリーランス
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