tariffとは? わかりやすく解説

tariff

別表記:タリフテリフ

「tariff」とは、関税運賃表のことを意味する英語表現である。

「tariff」の基本的な意味

「tariff」とは、輸出入の際に掛かる関税関税率関税表を意味する名詞である。鉄道バス運賃表ホテルレストラン料金表という意味もある。その他、イギリスでは携帯電話会社料金表料金請求方法を指すこともある。

「tariff」の語源

「tariff」の語源は、アラビア語情報意味するta'rif」である。

「tariff」の発音・読み方

「tariff」の発音記号は「tˈærɪf」であり、カタカナ読みでは「タリフ」あるいは「テリフ」と発音されることが多い。

「FIT(feed in tariff)」とは

FITfeed in tariff)」とは、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度のことである。フィードイン・タリフ制度呼ばれることもある。地球温暖化エネルギー資源確保環境汚染防止などに積極的な先進国中心に導入進んでいる。法律によってエネルギー買取価格固定されているため、エネルギー事業者は効率的かつ効果的に発電や、発電必要な設備投資行えるという利点がある。買取価格の設定によってはエネルギー事業のみならず電気料金値上げと言う形で電力使用している各家庭負担大きくなる可能性もある。

「Tariff Code」とは

「Tariff Code」とは、通関手続きに必要となり、輸出入の際に割り振られる関税番号のことである。6コード世界標準となっており、それ以上桁数コード各国定めルールとなっている。

「customs」と「tariff」の違い

customs」と「tariff」はどちらも関税関連する単語であるが、「customs」は国の機関である税関を指す。一方で、「tariff」は、輸出入の際に物品掛かる関税関税率意味する

「tax」と「tariff」の違い

tax」と「tariff」はともに税金意味するが、「tax」は所得税法人税消費税など幅広い税金に対して使われる単語である。一方で、「tariff」は関税のみを表わす単語である。

「tariff」の覚え方

「tariff」の覚え方として、「関税足り、不足をチェック」と語呂合わせ暗記する覚えやすい。

「tariff」を含む英熟語・英語表現

「electricity tariff」とは


electricity tariff」とは、電気料金という意味である。主にイギリス使われる表現である。

「tariff barrier」とは


「tariff barrier」とは、関税障壁という意味である。

「tariff elimination」とは


「tariff elimination」とは、関税撤廃という意味である。

「tariff hike」とは


「tariff hike」とは、関税引き上げという意味である。文中では~の関税引き上げる「tariff hikes for」の形で使われることもある。

「tariff negotiation with」とは


「tariff negotiation with」とは、~と関税交渉をするという意味である。

「Accelerated Tariff Liberalization」とは


Accelerated Tariff Liberalization」とは、加速化され関税自由化という意味である。

「air tariff」とは


air tariffとは、航空運賃航空券料金という意味である。

「carbon tariff」とは


carbon tariff」とは、炭素関税という意味である。

「cellularphone tariff」とは


cellularphone tariff」とは、携帯電話料金システムという意味である。主にイギリス電話会社関連して使われる用語である。

「collect tariff revenue」とは


collect tariff revenue」とは、関税収入を得るという意味である。

「determine tariff rates on」とは


determine tariff rates on」とは、~の関税率決めるという意味である。

「tariff」の使い方・例文

「tariff」の使い方
「tariff」は、貿易に関する単語であり主に関税関税率のことを指す。ただし、日常生活において電気料金electricity tariff」、航空運賃air tariff」、携帯電話料金cellularphone tariff」といった関税以外の料金を指すこともある。

「tariff」の例文
Tariff rates vary greatly depending on the item, so if you want to start an overseas business, be sure to check the tax rates for your main items from an early stage.
関税率品物によって大きく異なるため、海外向けビジネス始めたい場合には、早いうちから主な品物税率を必ず確認しておくべきだ。
Removal of tariff barriers is one of the major themes in terms of trade liberalization in many countries.
関税障壁撤廃は、多く国々において貿易の自由化という観点から大きなテーマ一つとなっている。
Countries with international cooperative relationships often offer each other preferential treatment, including tariff reductions.
国際的な協力関係にある国同士は、互いに関税引き下げはじめとする優遇措置をとることが多い。

タリフ【tariff】

読み方:たりふ

関税関税表。関税率

料金表


関税

読み方かんぜい
【英】: customs duty / tariff
同義語: tariff  

輸入、または輸出貨物対し課税される租税を関税というが、現在、わが国では輸出関税はなく、したがって関税は輸入関税同義語であり、関税法関税定率法および関税暫定措置法いわゆる関税三法)に基づく国税であり、間接消費税一種である。
関税は、(1) 財政収入目的とする財政関税(2) 国内産業保護目的とする保護関税分類されるが、わが国始め先進諸国においては主として産業保護目的としている。石油対する関税は、戦前から国産原油保護目的として、輸入原油石油製品に関税が課せられたが、戦後は、国内石炭産業育成立場から関税が課されており、さらに昭和 42 年度( 1967 年度)以降石炭特別会計47 年度( 1972 年度)以降石炭石油特別会計財源としての役割大きくなり、次第財政関税としての性格強くなった。
関税は、輸入貨物数量、または価格課税基準となるが、輸入貨物数量重量長さ容積などを課税標準とする税率従量税、これに対し輸入貨物価格課税標準とする場合従価税称しわが国原油石油製品関税は、戦前から 1951 年度昭和 26 年度)までは従量税1952 年度昭和 27 年度)から従価税1961 年度昭和 36 年度)以降は再び従量税適用され、現在に至っている。

関税

(tariff から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/09/27 23:30 UTC 版)

関税(かんぜい)とは、広義には国境または国内の特定の地域を通過する物品に対して課される[1]。狭義には国境関税(外部関税)のみを指す[1]。国内関税がほとんどの国で廃止されている現代社会では、国内産業の保護を目的として又は財政上の理由から輸入貨物に対して課される国境関税をいうことが多く、間接消費税に分類される。また、間接輸入税と書かれる場合がある。


注釈

  1. ^ 1899年(明治32年)の新関税定率法により撤廃された[3]
  2. ^ ほとんどすべての現実の場合にはこの場合にあてはまるかもしれない。[要出典]

出典

  1. ^ a b 東京銀行『貿易為替辞典』至誠堂、1960年、87頁
  2. ^ インド、玉ネギに40%の輸出関税 国内の価格高騰抑制へ”. ロイター通信. 2023年9月28日閲覧。
  3. ^ a b 藤村幸雄 1974.
  4. ^ 1.3%。「2022年版不公正貿易報告書」及び「経済産業省の取組方針」 第5章 関税”. 経済産業省. 2023年8月1日閲覧。
  5. ^ 佐藤雅彦・竹中平蔵 『経済ってそういうことだったのか会議』 日本経済新聞社 単行本は2000年104頁。日経ビジネス人文庫版は、2002年112頁。
  6. ^ 平成21年法律第7号
  7. ^ 関税定率法等の一部を改正する法律案要綱(2011年2月)
  8. ^ a b Krugman, Paul; Wells, Robin (2005). Microeconomics. Worth. ISBN 0-7167-5229-8 
  9. ^ a b Krugman & Wells (2005).
  10. ^ Stolper & Samuelson (1941).
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  12. ^ El-Agraa (1984), p. 26.
  13. ^ 岡山, 岩田 & 宮川 (1992), pp. 8-35(in 8-45), 第2章 保護:全般的な背景.
  14. ^ 岡山, 岩田 & 宮川 (1992), p. 76, 第5章「雇用-関税」命題の政治経済学的評価.
  15. ^ 岡山, 岩田 & 宮川 (1992), p. 93(in 83-94), 第6章最適関税、報復および国際協力.
  16. ^ 英国策論#関税率交渉との関係』。
  17. ^ 佐藤雅彦・竹中平蔵 『経済ってそういうことだったのか会議』 、日本経済新聞社 単行本は2000年105頁。日経ビジネス人文庫版は、2002年113頁。
  18. ^ 2019年版不公正貿易報告書
  19. ^ 第5章 関税
  20. ^ 外務省 特恵関税制度
  21. ^ a b 税関HP 特恵関税制度の概要
  22. ^ 租税及び印紙収入決算額調一覧 財務省
  23. ^ a b c d EU関税制度関連法”. JETRO. 2021年10月6日閲覧。




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