でんし‐としょかん〔‐トシヨクワン〕【電子図書館】
読み方：でんしとしょかん
《electronic library》文献資料を電子化し、インターネットなどのコンピューターネットワークを通じて情報提供をはかる図書館。エレクトロニックライブラリー。
電子図書館
【英】electronic library
電子図書館とは、主に書籍や雑誌といった紙媒体の図書情報を、デジタルデータとしてコンピュータ上に保管し、ネットワークを利用してオンラインで資料が参照できるような、サービスやWebサイトのことである。
一般的な意味での図書館と比べると、電子図書館は、インターネットを通じてアクセスできるので、地理的・時間的な制約を受けないという長所がある。また、情報の検索が容易で、統計的処理による文章の解析を行ったり、テキストとマルチメディアデータを同列に扱ったりすることも容易に実現可能であるという利点もある。
電子図書館では、文章はテキスト形式のデータで入力されるが、古文書のようにテキスト化に向かない資料は、画像データとして保存されることも多い。また、電子図書館では映画などのような映像・音声コンテンツも、所蔵の対象とされる。
Web上で、電子図書館として公開されているWebサイトの主な例としては、国立国会図書館が運営している「PORTA」や、著作権が失効した図書や著作権フリーな文書を集めて無償公開している「青空文庫」などを挙げることができる。
参照リンク
電子図書館 - （国立国会図書館）
青空文庫
電子図書館
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/09/11 16:09 UTC 版)
電子図書館（でんしとしょかん、英語: electronic library）とは、図書をデジタル端末からいつでも借りられるサービスである[1]。インターネット上にあるデジタルコンテンツを集積したサイトが多いことや、歴史的な経緯によりデジタルライブラリ（英: Digital Library）とも呼ばれる。
- ^ a b c d e f “電子図書館、いいことずくめ？ コロナ禍で倍増、陰に休止の動きも：朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル (2022年3月1日). 2023年9月11日閲覧。
- ^ “IFLA launches principles, research and advice for eLending in Libraries” (英語). IFLA. 2022年3月22日閲覧。
- ^ “CA1816 - 電子書籍を活用した図書館サービスに係る法的論点の整理 / 間柴泰治”. current.ndl.go.jp. 2022年3月22日閲覧。
- ^ デジタル化・ネットワーク化の進展に対応した柔軟な権利制限規定に関する基本的な考え方 文化庁 PDFファイル
- ^ “図書館の本、スマホで閲覧可能に 文化庁が法改正検討：朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル. 2022年3月22日閲覧。
- ^ Hirtle, Peter B.,"Digital Preservation and Copyright," Archived 2008-04-19 at the Wayback Machine. Stanford University Libraries. Retrieved October 24, 2011.
- 1 電子図書館とは
- 2 電子図書館の概要
- 3 テクノロジー
- 4 関連項目
電子図書館
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/10/14 14:03 UTC 版)
2013年（平成25年）9月に三重県の図書館で初めて電子書籍の貸し出しを開始した。2012年（平成24年）度にシステム更新をした際に新たに導入したもので、2014年（平成26年）3月時点で日本文学や料理本など535冊を「所蔵」していた。導入当初は月50冊程度の利用があったが、2013年（平成25年）12月以降は月70冊程度で推移している。図書館側は主に若者の利用を想定していたが、実際の利用の申し出は高齢者が多かった。 電子書籍は志摩市立図書館公式サイトにアクセスし、利用者カードの番号とパスワードを入力すると、5冊まで15日間借りることができる。貸出期間を過ぎると自動的に「返却」され、借りた本を読めなくなる。電子書籍は貸出・返却に人員を割く必要がなく、図書の保管場所が不要な上、紙の本のように傷む心配がなく、利用者にとっても文字の拡大縮小が自在で音声読み上げも可能であるなど利点が多いものの、著作権の壁や購入料金が高いことから蔵書数が少ないのが現状である。志摩市では志摩市歴史民俗資料館の発行冊子の電子書籍化を進め、郷土学習などへの活用を模索している。
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電子図書館
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/11/08 07:44 UTC 版)
「アジア経済研究所図書館」の記事における「電子図書館」の解説
このほか、電子図書館の機能の拡充にも取組んでいる。著作権上の問題から、図書館の蔵書をそのまま電子化することはできない。そのため、著作権の保護期間が満了したものや、アジア経済研究所が著作権を持つ出版物、あるいは内部研究者の執筆物などを公開している。
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電子図書館
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/08 02:42 UTC 版)
日光市立図書館の電子図書館サービス「日光市立電子図書館」は、今市図書館の事業の1つとして、2017年（平成29年）に開始した。 利用登録ができるのは、日光市に居住・通勤・通学する者で、5点まで14日間借りることができる。電子図書館導入時は、利用登録のために図書館の窓口へ赴く必要があったが、新型コロナウイルス感染症の流行に伴う臨時休館を受けて、2020年（令和2年）から電話での登録ができるようにしたところ、同年4月の貸出冊数は前年同月比で5.6倍、5月は同じく7.6倍、6月は6.1倍と急伸した。臨時休館が明けても貸し出し実績は高く、コロナ禍をきっかけに電子図書館が市民に定着した。
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電子図書館
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/12/09 10:09 UTC 版)
2013年10月には兵庫県の公共図書館として初めて電子図書館サービスを開始した。約250万円をかけてサービスを導入し、初年度には340タイトルを閲覧可能である。図書館公式サイトにある窓口でIDとパスワードを登録して貸出処理を行うと、パソコン、タブレット、スマホなどで一日中閲覧可能となる。閲覧開始から2週間後には自動的に返却処理がなされて読めなくなり、延滞を心配する必要がない。 2013年8月22日時点で電子図書館サービスを導入している図書館は、全国に3,000館以上ある公共図書館の中で11館しかないという。関西地方では2011年の堺市立図書館と有田川町立図書館（和歌山県有田川町）、2012年の大阪市立図書館に次いで早い導入だった。2014年には兵庫県内でも三田市立図書館や小野市立図書館（小野市）が赤穂市立図書館に続いた。2014年8月には、絶版となっていた『赤穂の地名』など3冊の地域資料の電子書籍化を行い、貸出期間や貸出冊数の制限なしに公開を行っている。 児童閲覧室 赤穂浪士・忠臣蔵関連文献 郷土資料コーナー
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