盗聴器の種類

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盗聴器の種類

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/02 05:33 UTC 版)

「盗聴」の記事における「盗聴器の種類」の解説

構造はワイヤレスマイクと何ら変わらない。 電話の盗聴の場合、電話用のコネクタ内に仕込まれることが多いが、戸外の電話架線より盗聴するケースも見られ、架線保護用に設けられる電話線のヒューズボックス内に、純正の部品に偽装した盗聴器が仕掛けられていた事件も起こっている。 部屋の物音や声を集音する場合、電源コンセントやACアダプタ・三又プラグなどに仕込まれ、またはそれに見せ掛けた製品が出回っている。これらは無線の電波を用いて発信される。いずれも電気を設置場所から得ることができるため、盗聴器の回収が不要であり、半永久的に発信を続けることが可能である。また、賃貸住宅などでは、前の住人が受けていた盗聴被害をそのまま引き継いでしまう可能性もある。 録音式の物や電池で駆動する種類の盗聴器は一定期間ごとに回収や電池交換を必要とするが、それらは身近な物品に仕掛けられていることも多々ある。小型の物では目に付きにくく発見されにくい。例えば、電卓や筆記用具、小型家電製品や置物といった調度品などである。 この他、音がしないと電波を発信しないタイプもあり、これは常時発信タイプよりも電池寿命が長く、また発信元の探知も難しい。 隣の部屋から発せられる声や物音を盗聴する場合はコンクリートマイクが用いられ、これはテープレコーダーやICレコーダーに接続して録音することができる。 高度な物では、それ専用の技術者が設計・開発から製作までを行っており、電子技術の発達にも伴い、小型軽量・低消費電力化が進んでいる。 よく市販されている無線式盗聴器は「技術基準適合証明」をほとんどが受けていない（もっとも盗聴目的の装置に技術基準適合証明が取れるとは考えにくい）。したがって、一般的に盗聴器として出回っているものを使用した場合、電波法違反となる可能性があると考えられる。ただし、無線局免許も技術基準適合証明も要しない「微弱無線局」を用いる方法もあるため、（無線設備たる）盗聴器を開設したとしても、ただちに無線局の不法開設の電波法違反となるとはいえず、慎重な判断を要する。 赤ちゃん用の監視用モニターは、構造上、無線式盗聴器と同じなので、便乗受信の対象となるので注意が必要である。思わぬプライバシーが筒抜けになりやすい。 無音無振動自動着信設定された携帯電話に集音マイクを付けて、これを盗聴器として使用されるケースもある。仕掛けた携帯電話に掛けている間だけ盗聴行為となる。この場合は盗聴器発見業者でも見付けられ難い。 また、盗聴器を使用せずレーザー光線を窓などに照射し、音波振動を拾い反射波の位相変化から音声を読み取るレーザー盗聴システムという技術もある。遠距離からの盗聴が可能。レーザー光線は電波ではないので、傍受されることもない。