モジリアニミラーの命題
別名：モジリアニミラーの理論、モジリアーニミラーの命題、モジリアーニミラーの理論、MM命題、MM理論
企業の金融論の基礎となる命題。アメリカ合衆国の経済学者であるフランコ・モジリアニとマートン・ミラーが提唱した。
モジリアニミラーの命題では、資本構成が異なっていても企業価値は変わらないとしている。例えば、株式の発行により資金調達している企業と、株式と社債を発行して資金調達している企業とでは、その調達額が同額であれば企業価値は等しいとする。さらにモジリアニミラーの命題では、配当政策が異なっていても企業価値は変わらないとしている。なお、これらの命題では完全市場を前提としている。
ちなみに、フランコ・モジリアニとマートン・ミラーは後に、ノーベル経済学賞を受賞している。
MM理論
【英】：MM (Modigliani and Miller) theory
モジリアーニとミラーによる資本構成に関する2つの命題をいう. 彼らは, (1)税金や手数料が存在しない, 貸借金利が等しい, といった完全市場の仮定と, (2)設備投資がすでに決定された, という2つの仮定のもとでは, 企業価値と資本構成, さらに企業価値と配当政策は無関係であることを示した. このことは設備投資決定の重要性と, これらの仮定を緩めたときの企業価値を最大にする資本構成, 配当政策があり得るかという課題を示している.
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MM理論
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/07 17:36 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動MM理論（エムエムりろん）とは、アメリカのフランコ・モディリアーニとマートン・ミラーが1958年に提唱した、資本構造における近代的思考の基礎、完全な市場の下で企業が資金調達を行うときには、資金調達方法の組み合わせ方を変えても企業価値は変化しないという定理である[1]。
モディリアーニ＝ミラーの定理(英: Modigliani-Miller theorem)、資本構造の無効性原理(英: capital structure irrelevance principle)とも呼ばれる。
概要
完全市場を仮定すれば、企業の資本構成および配当政策は企業価値に影響を与えないという定理であり、またMM理論は完全市場を前提とする理論であることから、完全市場でない現実の市場においては、資本構成や配当政策は企業価値に影響を与えるとされる。
歴史的背景
この概念はアメリカの経済学者のフランコ・モディリアーニ（当時、カーネギーメロン大学教授）が基本となるアイディアを提唱し[2]、1958年、マートン・ミラーとの共著論文によって発表された[3]。
1963年に法人税を考慮したモデルに修正された[4]。これは、MMの修正命題（tax correction of MM proposition）と呼ばれ、税引後営業利益（NOPAT）を用い、法人税を考慮すると、レバレッジを揚げると資本コスト（加重平均資本コスト(WACC)）が下落するので、株式コストが低下する。このことは資金調達における負債の優位性を示している。
命題
- 第1命題：無関連性命題（irrelevance result）・・・企業の資金調達の方法と企業価値とは無関係である。（企業価値）
- 第2命題：企業の利益配分と企業価値とは無関係である。（株価収益）
- 第3命題：資本コストは資本構成には依存しない。
- 資金調達は株価または負債の調達方法とは無関係である。
- 企業の投資の切捨率は、負債未利用企業の自己資本の資本コストであり、これは資本構成とは完全に無関係に決まる。
第3命題
「もしクラス
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