補論
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/23 06:29 UTC 版)
フード・マイレージが示すのは食糧問題の一側面であり、食糧の生産から消費にかかわる総合的な必要エネルギー量とはイコールでない。 たとえば収穫期でない、あるいは消費地近傍に栽培適地が少ない農産物のフード・マイレージを短縮するためにグリーンハウス栽培を行うと、適地で露地栽培したものを輸送するよりも総合的な必要エネルギー量が大きくなってしまう場合がある。このため、フード・マイレージが提唱される際には、よく同時に適地適作を踏まえた地産地消が推奨される。 また、フード・マイレージは輸送手段による燃費の差を考慮していない。とくに海外農産物を空輸する場合と、一般的な輸送手段である船便の場合を比較すると、同じフード・マイレージ値であっても、輸送に伴う消費エネルギー量は空輸の場合かなり大きくなる。 2000年の統計から計算した日本のフードマイレージを約5000億トン・キロメートルとする数値も発表されているが、2000年から2001年にかけてフードマイレージが急騰した訳ではない。2000年ベースの計算が、大幅に簡略化された方法を用いている、文字通りの「試算」であるためであり、より正確なのが2001年の統計に基づく計算なのである。
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